若者はなぜ離れた？10年で約30％ もの“テレビ離れてYouTube・”

10代、20代のおよそ2人に1人はテレビを見ておらず、日常的なメディアとは言えなくなったようです。テレビは

スポンサーの意向には逆らえず、必ずしも真実を伝えているとは言えない事情もあります。要は今の社会では綺麗ごとを

いくらしゃべったところで、いくらしゃべったところで、言った人が変わるだけで社会は変わらないのです。何故なら

社会は利害関係で作られているからです。既得権益を持っている人なり、企業が手放すはずがないので中級以下は社会

に出てから定年までほぼ搾取され続けることになります。それに薄々気づいた若者が徐々に既得権者側の既存メディア

離れを起こしているのでしょう。

以下抜粋コピー

衝撃のデータはなぜ生まれたのか－－。5月20日、NHK放送文化研究所が『国民生活時間調査』を発表した。

5年ごとに行なわれる同アンケートでは、調査日にテレビを15分以上視聴した場合のみ「見た」として集計。

平日は10歳から15歳までは56％、16歳から19歳までは47％、20代は51％と約半数に留まった。5年前には

それぞれ78％、71％、69％だったため、いずれも20％前後の大幅な下落となった。10代、20代のおよそ2人

に1人はテレビを見ておらず、日常的なメディアとは言いづらくなったのだ。テレビ局関係者が肩を落とす。

　「良くない数字は予想していましたが、半分も見てないと聞いてショックですね。ここ数年で、YouTube

などの動画サイトが一気に普及しましたし、Amazon Primeなどで話題の映画もいくらでも見られる時代になっている。

いろんな要因が重なったのだとは思います。ただ、この10年ほど、テレビ業界は古い慣習のまま進み、若者の

視聴者を取り込む努力をしてこなかった。そのツケが現れたのかもしれません。（以下同）過去の『国民生活

時間調査』によれば、1995年には10代男性の90％、10代女性の91％、20代男性の81％、20代女性の90％が平日

1日の中で15分以上テレビを見ていた。この数字は微減微増を繰り返しながら、2010年の時点で10代男性82％

10代女性83％、20代男性78％、20代女性78％を記録していた。調査対象はやや異なるものの、この10年で約30％

もの“若者のテレビ離れ”が進んだと考えられる。　「大きな原因は、“世帯視聴率”という時代に合っていない基準

からなかなか抜け出せなかったからだと思います。この10年ほど、全世代を網羅する世帯視聴率は低いが、10代

や20代に図抜けて人気の高い番組はありました。 

◆遅すぎた“世帯”から“個人”への転換

　10代向けでは“世帯視聴率”を取れないため、テレビ局は40代や50代に受ける番組作りに走った。これが、さら

なる若者のテレビ離れを生んだのではないか。「世帯視聴率を取りたいなら、ゴールンデンタイムはM3（男性50歳

以上）、F3（女性50歳以上）を狙う編成になる。テレ朝はアニメの代わりに持ってきた石原良純、長嶋一茂

高嶋ちさ子の『ザワつく！金曜日』、日曜夜8時台の『ポツンと一軒家』で高い世帯視聴率を上げているが、若年層

は掴まえられていない。いまや世帯視聴率を目標に掲げている局はありません。そういう意味では、テレ朝は時代

に逆行しているのかもしれません」2020年春から、テレビ局の指標は“世帯”から“個人”視聴率に変わった。局によって

呼び名こそ違うものの、日本テレビ、TBS、フジテレビは13歳から49歳の視聴者をコアターゲットにすると明確に謳っている。

　「広告効果を考えると、高齢層はあまりモノを買わず、若年層は購買意欲が高い。これは、ハッキリとデータで出

ています。だから、テレビ局は世帯ではなくコアターゲットを狙うように方向転換した。5年、いや10年遅かったですね。

ただ、2010年代のまま、世帯視聴率狙いを続けていけば、テレビはますます衰退していったでしょう。方向転換し

ただけでも良かった。若者をテレビに戻すことは容易ではないと制作者たちはわかっていますが、踏ん張るしかありません」

　遅きに逸したとはいえ、テレビ局は“失われた10年”を取り戻そうとしている。5年後の『国民生活時間調査』で

10代、20代のテレビ視聴割合は何パーセントになるだろうか。