ライバル誌で連載再開(@_@)

　毎週月曜日には小学館の『週刊ビッグコミックスピリッツ』を、木曜日には講談社の『週刊モーニング』を買う。

　今朝『スピリッツ』を買ったら、かつて『モーニング』に連載されていた「ブラックジャックによろしく」の主人公が表紙になっていて、ビックリ(@_@)。

　ネットで調べてみたら、ちゃんと記事になってた。

人気漫画「ブラックジャックによろしく」異例の“移籍”

　累計で１０００万部を超える人気マンガ「ブラックジャックによろしく」（佐藤秀峰著、講談社刊）が「新ブラックジャックによろしく」として、新たに青年誌「ビッグコミックスピリッツ」（小学館）から連載されることが、９日までに分かった。同マンガは０５年末まで講談社の青年誌「モーニング」で連載されており、ライバル誌への異例の“移籍”となる。「モーニング」編集部では「著者の佐藤氏と条件面などで折り合いがつかなかった。残念で仕方がない」と説明、落胆の色を隠せない様子だ。

(中略)

「モーニング」編集部では「（連載再開にあたり）著者の佐藤氏から、原稿料などさまざまな条件が出されたが、編集部としては受けることができなかった。話し合いを進めてきたが、合意に至らず決裂した」と経緯を説明。その後、「ビッグコミックスピリッツ」の編集長から新連載する旨の連絡があったという。

　さらに、同編集部では「すでに、次の章の取材も行っており、うちで連載する予定だったのですが…。看板作品ですので、残念で仕方がない」と声を落とした。連載途中での“移籍”については「昔は結構ありましたが、最近ではまれなケース」としている。

　一方で、ある出版関係者は「佐藤氏がモーニング編集部の人事に介入しようとしたり、かなり高額な原稿料を要求したと聞いています。最近、ヒット作に恵まれなかった『スピリッツ』では、高額なお金を出してまでも看板作品として迎えたかったのでは」と解説した。

　『スピリッツ』は「20世紀少年」とか「ホムンクルス」とか看板の作品が一旦中断されて販売部数が落ちたのかも知れない(最近また連載再開されているが)、ここのところたてつづけに高名な作家による連載を立ち上げている。

　編集サイドと対立して出版社を鞍替えするマンガ家は過去にもいたけど(その経緯ゆえか、私の好きな新選組マンガが復刊不可能になってる……ぶちぶち)、成人向けマンガ雑誌では最大手の『モーニング』陣営(講談社)と『ビッグコミック』陣営(小学館)の間での移籍劇は大きい話だろう。

　「ブラよろ」は、登場人物の絵柄は好きではないが、医療界のタブーに挑戦するという姿勢とストーリーづくりは注目していた(精神科編は途中がちょっとグダグダという気がしたが^^;)。マンガ好きとしては、再開した泌尿器科編も、作品として面白いかどうかで見ていきたい。

なかなか刺激的

　なかなか刺激的な記事だ。

2007年を斬る：　著作権延長論に物申す

　12月11日、この問題についてシンポジウムが開催された（主催：著作権保護期間の延長問題を考える国民会議）。延長賛成派として松本零士や三田誠広、反対派として平田オリザや不肖この山形などが議論を闘わせ、その模様についてはネット上などでもいろいろと報道されている。全体に、賛成派と反対派の議論がいま一つかみ合わないというもどかしい印象があるようだ。

　「自分の死後、家族の生活を守りたいと思うのは、作家もそば屋やうどん屋の主人も同じ。作家の遺族は著作権法で守ってもらえるが、そば屋やうどん屋の遺族を守ってくれる“そば屋法”や“うどん屋法”はない」という司会者の指摘に対して、松本零士はこう述べた。

　「そばやうどんと一緒にしてもらっては困る。作家の作品は残るが、そばやうどんは私にも作れる」

　この一言をどう評価するかは、たぶんこの問題に対する見解次第だろう。ただ、この発言が比較的強い印象を残したのも事実で、同シンポジウムを取り上げたサイトのソーシャルブックマークでも、多くの人がこの一言に反応している。この一言に何か直感的な違和感を感じたわけだ。そしてその直感はたぶん正しい。

　この一言に人々が違和感を感じるのは、そこに漫画家や作家をはじめ、クリエーターと称する人々が無意識に抱きがちな奇妙なエリート意識がにじみ出ているからだ。自分たちは、お金とは関係ない崇高な価値創造行為をやっていて、ほかの下々の連中は金目当ての“ドタ作業”をこなしているだけ、というような。

　ここに、今回の議論がかみ合わない大きな原因があると僕は思う。

なかなか刺激的だったのは以下。

　命を削る貧乏アーティストの苦労話はよく聞くけれど、アーティスト以外の人だってその何十倍もの人々が過労死しているのだ。彼らが安楽な金目当ての仕事をしていただろうか。そんなわけがない。誰しも（いや“ごくつぶし”も確かにいるので、ほとんどの人、と言っておこうか）、情熱を持って仕事に打ち込み、価値を創造している。そしてその多くの人たちが仕事で背負っているものは、小説だの漫画だのよりはるかに大きい。医者が仕事でミスをしたら人が死ぬ。エンジニアが設計を間違えたら橋が落ち、建物が倒れる。そば屋だって食中毒事故を起こさないという責任を負っている。作家や写真家やミュージシャンが仕事でヘマをしたところでせいぜい自分と家族が路頭に迷うくらいのものだ。それを考えたら彼らの仕事がほかの多くの職業より高尚で苦労が多いなんて言うのはおかしい。

　アーティストや作家は収入が保証されていないから生活が不安定だという反論もある。だが、読者の中で経営者の皆さんは、そんな物言いを聞いてせせら笑うだろう。収入が不安定で保証されていないのは自営業者や経営者なら当然のこと。どんなに頑張っても、結果的にお金になるかどうかなんて何の保証もない。精魂込めてそばを茹でても、そばが全然売れなくなることだってある。自動車会社のエンジニアがいかに心血を注いで車を作ろうとも、不景気で売れないかもしれない。それはアーティストやクリエーターの皆さんが、心血を注いだ作品が売れるかどうか分からないのと同じことだ。アーティストやクリエーターだけを優遇すべき理由はここにもない。

　そして、物議を醸すことになるかも知れない(汗)のが以下。

　でも実際には起きている変化は全く逆だ。少なくとも従来型の「知的財産」は相対的に重要でなくなってきている、とぼくは思う。

　例えば、小説や本を人は昔ほど読まなくなった。そうしたものが人々の生活の中で持つ重要度は低下しているわけだ。2006年のベストセラー『東京タワー』が50年後も多く読まれているだろうか。僕はそう思わない。音楽にしても、かつての美空ひばりやビートルズのような存在感は、浜崎某や倖田某にはない。『大魔神』や『ゴジラ』は今見ても僕たちに衝撃を与える。しかし、仲間由紀恵の『大奥』を50年後に見る人がどれだけいるだろうか。多くの創作活動は、個別の作品単位で見るとその重要性をどんどん低下させている。

　それは、その道の専門家たちの技量やハングリー精神が昔より低いからではないだろう。かつては専門家にしかできないことがたくさんあった。良い報道写真はプロのカメラマンにしか撮れなかったし、文章をある程度以上のメディアで発表できる人は限られていた。マイクとアンプを使って歌を歌うような機会を与えられる人もわずかだった。ビデオ映像を作って配信するには、とてつもないお金が必要だった。だからある程度以上普及する作品には希少性があり、それがそうした作品の価値を高めていた。

　実名を挙げられた方々や作品の関係者にとっては、穏やかならないかも……。

　記事の主張内容については、著作権法を詳しく知らない非クリエイターには、常識的に納得できるように思う。

　つまり多くの創作分野において、個々の創作物の持つ価値や重みはどんどん低下している。ドストエフスキーの諸作やゴッホの絵画、モーツァルトの名作といったものは、これからも生み出されるだろうが、本当に例外的なものでしかない。それなのに、なぜ今よりも重く保護しなければならないのだろうか。

　そこらのメディアを見てみよう。著作物のほとんどは「超級アイドルの肉感ぷにぷにボディに視線釘付け！」なんていう愚にもつかない代物ばかり。つまり著作権が延長されたら、保護の対象になるのはほとんどがそんな代物だ。そんなものを、作者の死後何十年も守り続けてあげる必要があるんだろうか。僕はないと思う。こんな代物、今の「死後50年」ですら長すぎる。ほとんどの創作物は、「創作されてから5年」も守ってあげれば十分だと思う。

ただ、5年だと短すぎる作品もあることは確か。「5年で十分だろう」と大方の人が思うような消費財的なものが大半の世界で、ごくたまに、何十年もの長い価値を持つ作品がある。そのためにすべての作品の著作権が死後50年と守られているわけで、すでに特権的な状態だと思う。

普通の製品特許が20年。医薬品のように開発に15年300億円かかる製品ですら、市場に出て20～25年で成分についての特許が切れる。

　20年で飯のネタがなくなってしまうのが当たり前なビジネスの世界から見たら、現状の死後50年でも優遇されていると思う。

納豆バブルが弾けて飛んで

　先週、全国に広まった納豆品薄状態。

　これを言うと世代がわかってしまうが、何だか、70年代のトイレットペーパー騒動を思い出した^^;。中東戦争による原油価格高騰という時代背景があったにせよ、口コミでトイレットペーパーが値上がりする・品薄になるという噂が広がり、新聞やテレビで取り上げられ、慌てた皆がトイレットペーパーを買いに走るという構図だった。

　→Wikipedia「オイルショック」第一次オイルショックの項を参照

　テレビ番組『あるある大事典』による食品ブームは、過去にもココアのポリフェノールとか、いくつかあった。しかし今回は、データ捏造による番組の放映中止とお詫び放送(今後打ち切りの可能性)に終わっただけでなく、いくつかの問題を含んでいるように思う。

1. データ捏造問題

『あるある』の納豆問題、局側ねつ造認める文書全掲載関西テレビから事情聴取　データ捏造で総務省
　もちろん、これが一番問題だ。民放の情報バラエティ番組は話題を盛り上げるために過剰演出・歪曲が行われる可能性を常に含んでいる。番組の多くが過酷な納期と制作費用の下で下請けが制作しているという環境が、データ捏造や過剰演出・歪曲の入り込む土壌となっている。
ねつ造に前科が！『発掘！あるある大事典II』の制作会社

2.大手メーカー・大手スーパーと事前に計画した「つくられたブーム」？

　これはlivedoorのある市民記者(PJ)が取り上げている記事。
フジ系列　『発掘！あるある大辞典II』、放映前に内容が大手に漏洩（上）

　フジテレビ系列の『発掘！あるある大辞典II』は前まえから「放送内容が事前に流通サイドに流れている」という噂があった。大手スーパーがそれらＴＶの放映情報を元に、該当商品を大量に買い占めている、という内容だ。このため、零細商店は影響をこうむり数日間、ときには数カ月に渡って欠品状態が発生しているのだ。

　このたび、納豆製造元のある食品メーカー（長野県・飯田市）が流通側に出した文書を入手した。『「あるある大辞典II」納豆特集の放映の案内のご案内』という表題で、平成18年12月21日付だ。つまり、同番組の放映の二週間以上も前に、納豆メーカーから大手流通関係者に流れた情報提供の案内文だった。

フジ系列　『発掘！あるある大辞典II』、放映前に内容が大手に漏洩（下）

　納豆メーカーはテレビ番組の情報を流すことで稼働率はほぼ100％。ロス率もなければ、返品もない。大手スーパーは納豆の特売をさけた定番販売だから、利益率は高い。まさしく、情報コントロールができる企業が儲かる構造だ。

　中小スーパーや零細な商店、それに地方都市には「納豆」がほとんど回ってこない。昭和初期に起きた豪商による『米の買い占め』を思わせるものがある。そのときには一般庶民に米が回ってこなかった。米にしろ、納豆にしろ、情報を牛耳（ぎゅうじ）り、買い占めたものが利潤を生む。こんな世の中でよいのか、という疑問が生じる。

　「つくられたブーム」そのものについては、それが本当に問題かどうか、という点はある。テレビ番組やCMによって商品の需要が高まるのはマーケティング活動としてまっとうではないか、たまたまデータが捏造されたことが問題だ、という論法もあるだろう。

　ただ、ここで指摘されている大手メーカー・大手スーパーによる情報コントロールの問題は、一種の談合ともいえると思う。

　そして、加熱したブームにより、納豆の価格が上がった。
フジ系列『あるある大事典II』の納豆問題、混乱の原因はどこに（上）
フジ系列『あるある大事典II』の納豆問題、混乱の原因はどこに（下）

2006年1月 7日（土）　おかめ納豆・おかめ仕立て（45ｇ×2）89円→現在144円
2006年1月13日（金）　おかめ納豆・極小粒ミニ（50ｇ×3）　89円→現在165円
2006年1月17日（火）　金のつぶ・ほね元気（50ｇ×3）　　　89円→現在144円
2006年1月20日（金）　おかめ納豆・旨みミニ（45ｇ×3）　　88円→現在118円（月間奉仕品）
2006年1月21日（土）　おかめ納豆・極小粒ミニ（50ｇ×3）　89円→現在165円

　このように、昨年末の価格と現在の価格を比較すると、最高85％以上も値上がりしてしまった。原因は供給量が一定なのに需要量が急増したのか、あるいは供給経路に異変が起こり、各々の需要に対応できないという混乱が起こっているかが考えられる。

　卵・豆腐と並んで優良な蛋白源にして安価という庶民の食材のひとつ、納豆。これからマグロなど海産物も値段が上がっていくことが見込まれるだけに、この納豆騒動によって価格が吊り上げられ、今後もそのまま維持されていくとなれば、釈然としないものを覚える。

3.「捏造」問題でメーカー側も損害か

　一方で、納豆需要が異常に高まったからといって、メーカーは大もうけとはいかないようだ。納豆バブルはデータ捏造浮上によって簡単に破裂してしまった。

事実ねつ造関テレ全国放送で５分間謝罪

　放送局が謝罪したとはいえ、振り回された納豆メーカーは怒りを隠せない。納豆の“本場”水戸市のだるま食品は注文の増加で連日残業。２１日まで増産態勢を組んでいた。高野正巳社長（６１）は「そろそろブームも終わりかなと思っていたけどこんな形になるとは。消費者に不信感を与えたのは残念。正直にやってもらわないと困る」と語気を強めた。

＜番組ねつ造＞納豆発注ストップ…業者悲鳴

　同県日立市の小規模業者は「７日の番組放映後、スーパーの注文が通常の１．５倍以上に増えたが、今日から注文がぱたっと止まった」と話す。発酵で作る納豆は出荷２～３日前に、発注量を予測して製造を始める。業者は「２２～２３日出荷分は既に作ったが、賞味期限は１週間。注文が来なければ廃棄するしかない。数十万円の損失になる」とため息をつく。

　同県土浦市の小規模業者も、スーパーから注文を取りやめる電話がかかってきた。「納豆の容器や出荷用段ボールも大量に発注してしまった。倉庫に入らないかもしれない。テレビ局はスーパー、業者、消費者ら大勢の人に迷惑をかけた。影響力が大きいことを認識してほしい」と憤る。

　フル稼働していたところにもってきて突然のブーム鎮火となれば、在庫を抱え込んで損を膨らませることになる。在庫を抱えているという点ではスーパーも同様だろう。

　これでしばらくは納豆は特売品になるだろうな……。貴重な大豆なので廃棄処分が出ないことを願っている。

再送：納豆関連株が売り優勢、ねつ造放送問題を懸念

　午前の株式市場で納豆関連株が売り優勢となっている。前週まで納豆の品薄状態が手掛かりにされていたものの、納豆人気のきっかけとなったテレビ番組のねつ造問題により、反動的な売上減少懸念から売りを誘った。篠崎屋<2926.T>、旭松食品<2911.OS>などが気配を切り下げる展開。

「あるある大事典」ねつ造：納豆業者から悲鳴　原料多く仕入れ　／静岡

　一方、原料を通常の３倍近く仕入れた別の業者には注文キャンセルが相次いだ。番組後はフル操業でも注文に間に合わなかったため「肩の荷が下りたし、かえっていい宣伝になった」と話す。
　別の県東部の業者も「注文通り納品できず評判を落とした大手以外、損害はそれほどでもない」とみる。商品が手に入らなかったスーパーの中には取引先を地方の中小業者に替えた会社もあり「今回の騒動で業界地図が変わるかもしれない」と話した。

　踊らされたメーカーもいい迷惑だろう。業界地図まで変わったら、すごいことだが^^;。

　一過性のブームが終わって冷えたらどうなるかという事例は、他の業界にも先例がある。
「0円でも売れない」
携帯電話の番号継続制度、“宴の後”に在庫の山

　毎日というわけじゃないけどコツコツ納豆を食べてきて、むしろブーム中の品薄に困っていた納豆ファンとしては、この後もコツコツと食べ続けていきたい。

　……一日2パックでなく、一日1パックで十分だが(苦笑)。

安倍政権、不支持が支持を上回る

内閣「不支持」４８％　初めて支持上回る

　フジテレビの「報道２００１」が２１日、公表した世論調査（首都圏の成人５００人対象・１８日実施）で、安倍内閣の不支持率が４８・０％に達し、安倍政権発足以来、初めて不支持率が支持率（４１・２％）を上回った。

　昨年９月の政権発足直後には６７％を記録した支持率は下落傾向に歯止めがかからず、今年１月に入って、４５・０％（４日調査）、４３・８％（１１日調査）と不支持率と同率で推移してきた。

　昨年末、官舎の不適切な使用で当時の本間正明政府税調会長が辞任したのに続いて「政治とカネ」にかかわる問題で佐田玄一郎氏が行革担当相を辞任。最近も閣僚らの事務所費をめぐる問題がマイナスイメージとなり、支持率低下につながっているものとみられる。

　金絡みの問題でグダグダだってこともありますが、ホワイトカラーエグゼンプション法案の動向も影響したんではないですかね。

金目鯛の白ワイン鍋

　冬の「ものぐさグルメ」の定番、それは鍋(笑)。肉でも魚でも豆腐でも、少量あれば簡単に鍋に仕立てられる。さらに、ひとり鍋用の野菜セットを買えば、包丁要らず、しかもいろいろな種類の野菜も食べられて栄養バランスもいい。さらに、温まる。なので、二日に一回のペースで冬の夕食は鍋もの(爆)。

　昨今は赤ワイン党になって、冷蔵庫で白ワインを持て余していたので、その消費も兼ねてつくってみた。

All Japan 白ワインたっぷりの薬膳鍋

　スパイスはできるだけ買い集めてみたけど、「ターメリック　1本」は入手できず。今日は大好物の金目鯛のアラを1尾分298円で見つけたので、熱湯をかけて脂を落としてから入れてみた。

　スパイスがいろいろ入っているせいで、かなり複雑な風味がする。洋風とも中華風とも言い難い微妙な風味……だが、スープは塩を溶いても醤油を少し差しても美味しい。

　ご馳走様でした。

今度は共謀罪かよ(苦虫)

　ホワイトカラー・エグゼンプション法案の提出が断念されてほっとしたのもつかの間、今度は共謀罪が浮上……(苦虫)。

首相、「共謀罪」法案の今国会成立を指示

　安倍首相は１９日、「共謀罪」を創設する組織犯罪処罰法改正案について、２５日召集の通常国会で成立を目指すよう、長勢法相らに指示した。

　国際条約で定められたテロ対策を実現したいとの思いが強いと見られる。

　しかし、野党が激しく反対した法案だけに、与党には、夏の参院選への影響を懸念する声も根強い。首相の指導力が問われそうだ。

　共謀罪についてはこのブログで一貫して反対の姿勢を取ってきた。自分のスタンスを示すものとして、一件取り上げるなら、下記。
現代版「蛮社の獄」を引き起こす共謀罪

　引き続き情勢をウォッチしたい。

「叱るのがうまい人・下手な人」

叱るのがうまい人・下手な人
実践　うまく伝える話し方＜第１回＞

　にもかかわらず、叱れない上司や、叱り方が分からない上司が増えている。リーダーシップ研修などを手がける加藤和昭さんは、「叱り方は自己流では限界がある」という。上手に叱るためには学習が必要なのだ。

「叱れない背景には、嫌われるのが嫌だとか自信がないという精神面の弱さもあります。でも、それ以上に問題なのは、上司が勉強不足なこと」と指摘する。つまり、最近の若者は傷つきやすかったり、反抗的であったりと扱いが難しくなっているのに、上司はそれに戸惑うばかりで、状況に対応した叱り方の腕を磨こうと勉強しない。だからうまく叱れないのだというのが加藤さんの意見だ。

「昔のように自己流で叱っていればいい時代は終わりました。叱ることの基本セオリーも知らずに叱っていたら、いつまで経っても部下は耳を貸さない」

叱り方のうまい人の7つのコツ。
　(1)「サンドイッチ」で叱る
　(2)「奨励形」で叱る
　(3)具体的に叱る
　(4)常に勉強している
　(5)心に響く言葉を工夫する
　(6)目標を共有している
　(7)「是が非でも」の決心で叱る

「叱る」のが下手な人の7つの癖。
　(1)我流で叱る
　(2)怒ってばかりいる
　(3)ついでにあれこれと叱る
　(4)褒めたことがない
　(5)小さな罪を見逃す
　(6)仲間と比較しながら叱る
　(7)叱りっぱなし

　うまい人と下手な人のそれぞれのパターンを的確に指摘していると思う。「怒る」ことと「叱る」ことの違いも押さえているし、やってはいけないこと(「ついでにあれこれ」「仲間と比較しながら」など)も的を射ている。

　難しいけどね。つい感情に任せて叱ったために溝ができたこともあるし、叱るべき時に叱らなかったために後の損害が大きくなった(というとオーバーだけど)こともある。

　また、近々、新しいスタッフを迎えることになるだろうと思うので、この連載で心の準備をしておこう。

終末時計は残り5分……

＜終末時計＞残り時間は「５分前」　４年ぶりに進む

　【ワシントン和田浩明】核戦争による地球滅亡までの時間を概念的に示す「終末時計」の分針が１７日、４年ぶりに進められ、終末を示す午前０時までの残り時間は「７分前」から「５分前」になった。

　北朝鮮やイランの核問題やテロリズムの世界的発生、地球温暖化に伴う原子力発電の拡大と核物質の拡散傾向などを反映した。時計を管理する米核問題専門誌「ブレティン・オブ・ジ・アトミック・サイエンティスツ（ＢＡＳ）」は人類が「ヒロシマ、ナガサキ以来の最大の脅威に直面した第２の核時代」に近づいていると指摘した。

　時計の分針の変更が発表された会見はワシントンとロンドンで行われた。ロンドンでは理論物理学者のスティーブン・ホーキング氏が出席し「科学者には人類が直面する核の脅威について警告する特別の責任がある」と語った。

　時計の状態変更は、１８人のノーベル賞受賞者を含むＢＡＳ誌の関係者や専門家が協議のうえ決定している。時計が最も進んだのは米国と旧ソ連が水爆実験を行った５３年の「２分前」。

　去年、イラン・イラク情勢に加えて北朝鮮の核実験もあったので、確実に終末に時計針が進んだと感じた……残り5分かぁ(汗)。

人類滅亡あと５分
核や気候変動…終末時計２分進む

　政治家は人類全体を視野に入れて国際情勢に当たっていただきたい。そして、市民も、特定の国に対する好悪自体はあったとしても、人類全体が滅亡の危機にあることをもっと意識すべきだと思う。

テンプレ変更

　新作テンプレがあったので、すぐに乗り換えてしまった……^^;。

まだ諦めていない経済界

残業代ゼロ法案、名前が悪かった　経済界が「敗因分析」

　法案提出を見送ったのは名前が悪かったから――。一定条件の社員を労働時間規制から外す「ホワイトカラー・エグゼンプション」を巡り、導入を推進してきた経済界でそんな「敗因分析」が広まっている。「高度専門職年俸制」（経済同友会の北城恪太郎代表幹事）といった名称変更案も出てきた。政府内には機を改めて法案提出を探る動きもあり、労組側は「残業代がゼロになる本質をごまかすもの」（連合幹部）と反発している。

(中略)

経済界は、参院選後の政治の変化も見通しながら、引き続き制度導入をめざす考え。一方、連合の高木剛会長は１７日の労使セミナーで「名前を直しても労働者は納得しない」と反対姿勢を強調した。

　「残業代ゼロ法案」は本質を突いたネーミングだと思いますが何か？(苦笑)

　勤め人は、今度の参院選で与党が勝ったら再びこの法案が浮上する可能性を考えておくべきだ。

残業代ゼロ法案問題点と今後は

　年収など一定条件の会社員を労働時間規制の対象から外し、残業代をなくすホワイトカラー・エグゼンプションを導入する労働基準法改正案の通常国会への提出は見送られた。しかし、油断は禁物。七月の参院選が終われば、導入論議復活は必至。将来的には、官民問わず対象となるとの声も聞かれるが、労働行政の第一線で働く労働基準監督官らも反対する法制化の問題点をあらためて検証すると－。

(中略)
　関西大学の森岡孝二教授（経済理論）は「民間企業の現状はすでにホワイトカラー・エグゼンプションに近い。『管理監督者』の範囲を広げて、わずかな特別手当でサービス残業をさせている。しかし、訴えられれば会社が負ける。だから財界は、ホワイトカラー・エグゼンプションを導入して現状を合法化し、人件費を抑えたい」と、同制度の狙いを解説する。

　現時点では、同法案は民間企業が対象だが、森岡教授は「公立の小中学校教師は、もうすでに、そうなっており、一般公務員にも制度が導入されることは考えられる。相変わらず公務員は甘いという世論があるが、もう『官民問わず、もっと働け』ということになる」。

(中略)

安部副委員長は、冷ややかに、こう“提言”をする。

　「選挙目当てで法案提出を見送っただけだが、ホワイトカラー・エグゼンプションがワークライフバランス（仕事と私生活のバランス）の見直しになると言うのなら、選挙の焦点にして国民に問えばいい」

　参院選で争点にしてくれるならまだいいが、自民党はしないだろう。選挙まで封印しておいて、参院選に勝ったら後出ししてくるに決まっている。

　でも、私は覚えておく。