(注)本シリーズは「マイライブラリー｣で一括してご覧いただけます。
http://mylibrary.maeda1.jp/0541OilMajor2021-2ndQtr.pdf
４．設備投資[１]
(業績回復でも慎重な設備投資！)
(１)当期設備投資 (図：http://menadabase.maeda1.jp/2-D-4-54.pdf 参照)
国際石油企業５社の４-６月期設備投資は、Shellが４２億ドルで最も多く、これに次ぐのがExxonMobilの３８億ドルである。その他の３社はTotalEnergies３２億ドル、Chevron２８億ドルで、ｂｐは５社中で最も少ない２５億ドルであった。前期(１－３月期)より多かったのはＥｘｘｏｎＭｏｂｉｌ、Ｃｈｅｖｒｏｎ及びＳｈｅｌｌの３社で、ｂｐ及びＴｏｔｌＥｎｅｒｇiesは前期を下回っている。前期を上回った３社も増加幅は大きくない。各社は２期連続して利益を計上しているが設備投資には慎重である。
(２０１９年以降低下し続ける設備投資！)
（２）２０１９年７－９月期以降今期までの設備投資の推移
(図：http://menadabase.maeda1.jp/2-D-4-64.pdf 参照)
２０１９年７－９月期の各社の設備投資はExxonMobil が７７億ドルと最も多く、TotalEnergies ６７億ドル、Shell ６０億ドル、Chevron ５０億ドルで最も少ないｂｐの設備投資は４０億ドルであった。続く１０-１２月期にはＥｘｘｏｎＭｏｂｉｌの８５億ドルを筆頭にＳｈｅｌｌ、Ｃｈｅｖｒｏｎの順であったが、２０２０年に入り各社の設備投資は急減し、２０２０年７-９月期には各社ともほぼ半減している。その後１０-１２月期は少し回復し、２０２１年もその状態が続いている。
最新のIEAレポートは２０５０年までの炭酸ガス排出量ネットゼロを目標とし、化石燃料供給プロジェクトへの新たな投資を控えるよう提言している[２]。さらにオランダの裁判所がShellに対して２０３０年までに排出量を２０１９年比で４５％削減するよう命じており（Shellは控訴中[３]）、ExxonMobilの株主総会では環境対策を求める投資ファンドから取締役２名の選任を押し付けられる[４]など石油企業を取り巻く環境は厳しさを増している。各社とも景気の回復を見越して石油・天然ガスの開発投資に注力してきた従来のような設備投資方針の見直しを迫られている。
(続く)
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[１] ｢設備投資｣は各社資料から下記項目を抽出した。
ExxonMobil:Capital and Exploration Expenditures
Shell:Capital expenditure, Consolidated Statement of Cash Flow
bp:Capital expenditure
TotalEnergies:12. Net investments
Chevron:Capital & Exploratory Expenditure, Worldwide
[２] ‘Net Zero by 2050 A Roadmap for the Global Energy Sector’
https://www.iea.org/reports/net-zero-by-2050
[３] ‘Shell response to Dutch court ruling in case brought by Milieudefensie!’
[４] ‘ExxonMobil announces preliminary results in election of directors’
