メディアのイノベーション。 media innovation

　テレビもほとんどニュースしか見ないので（それでも１日２～３時間はある）、
テレビ・ラジオのメディア（media：媒体）のあり方に対して、特に関心のある話
を持ったことはない。

　２０１１年からテレビがアナログ（analogue）から地上デジタル（digital）放送に
切り替わるという話題になって、メディアの中長期的に安定した情報供給、提供
の戦略から、それに対応したシステムの変更を推進していくことは理解できる。

　地上デジタル放送に適応するために、対応のテレビの購入とアンテナの設置
またはケーブルテレビ他のメディア（媒体）からのサービス提供を受けることにな
る。

　そういう時代の対応もあり、また期間限定のエコポイント利用の政府主導もあっ
て、トレンドの薄型テレビの売り上げが前年比較７０％弱も増加しているとおり、
システム変更にともなう一時的な経費負担はかかる。

　そして、ＮＨＫ視聴料とか、いうものにも影響（値上げ）はでることも想定され
る。
　ＮＨＫ視聴料。テレビ・ラジオのメディアがＮＨＫと民間数社（しかも時限的放
送）であった時代には、日本各地すみずみにまで、均等、均質にメディア情報を提
供する使命を負って、国民共益の対価としての、均一に視聴料を負担することに
は、一定の存在意義はみいだせた。

　今や、テレビ・ラジオのメディアは、番組欄が新聞の２面を占有するように多様
、多岐にわたる時代だ。メディアの価値、編集意義の多様性も国民にとっても普通
（ordinaly）の、公共放送としてのＮＨＫの役割にも特別の意義は見いだせなくな
っている。

　民間放送は自助努力で番組作成、編成のスポンサーを確保して経営基盤として、
いる。
　ＮＨＫも、やみくもに、国民全体から一定の視聴料（年２～３万円）を徴収する
システムは、今や、時代の置かれたメディアの環境、背景にそぐわない存在となっ
ている。

　一時期、そういうＮＨＫの「やらせ番組」、職員の「不正行為」続発で一斉の視
聴料不払いムード（６０～７０％程度納入拒否があった）も高まった時期もあった
。

　メディアが多様な価値観を持ち、インターネットの普及で世界同時性を持つユニ
バーサル・マインド（universal mind）の時代に、ＮＨＫも自助努力の経営基盤
（managed foundation）の理念のもとに、過去の蓄えた膨大なメディア構築戦略を
駆使して、まったくあたらしいメディア（media）として、自由に、自主的に生育
すべきイノベーション（innovation）の時代がきた。