血糖↑になる柿を食べた・・・・・

血糖↑になる柿を食べた・・・・・
秋は柿
ほんとおいしい。

子どもの頃も柿だけは母親の実家に木があったので、
合せ柿も味柿も思う存分食べた。

かぶりついて食べた。
硬い皮を歯で削りながら
その下の甘い実をがぶりと噛むために
それが楽しみで
皮をがじがじ噛んで捨てて実がむき出しになるとがぶりと噛みついた。

今は４等分に切って皮を包丁で剥いで
がぶがぶ食べている。

この間やや大きめの味柿が９８円だったから、二つ買った。
合せ柿はまだ高くて買っていない。明日頃は安いのが出てるかな？
ここのところ帰宅が８時を過ぎるので
買いに行けないでいる。

しかし
甘いね～
さっき食べた柿の甘さが舌と喉に残っている。

秋は柿
もうしばらく食べれるね。
でも
糖尿病の人は私のように食べれなくて気の毒だな～

今夜は糖尿病夜間教室に司会係で出かけた。
すんで家に帰ったら、お腹がすいて、とうとう柿１個食べてしまった・・・・・・・・・

食後血糖やや高目の私
ほどほどにしないとね。

医療費の不当支払

会計検査院・09年度決算検査　医療費の国負担「５億円超が不当」
2010年11月10日 提供：Japan Medicine（じほう）

　会計検査院は５日、2009年度の国の収入支出の検査結果を内閣に報告した。厚生労働省関係では、医療費について国の負担が不当とした金額は前年度比6442万円減の５億2940万円だった。介護給付費で国の負担が不当とした金額は前年度比9121億円増の２億925万円となった。

　医療費では、35都道府県の155医療機関と30薬局に対して05年度から09年度に行われた支払いが11億1026万円多くなっており、これに対する国の負担額５億2940万円を不当とした。診療報酬項目別では「入院基本料」が82医療機関で２億8768万円、「入院基本料等加算」が22医療機関で5797万円、「特定入院料等」が７医療機関で5326万円などとなった。具体的な事例では「療養病棟入院基本料などに定められた区分のうち、患者の状態よりも高い区分の点数で算定していた」「地方社会保険事務局長へ届け出をしていないのに、特殊疾患入院施設管理加算等を算定するなどしていた」などを挙げた。

　介護給付費では、31事業者に対して141市区町村が行った03年度から09年度までの支払いが６億9069万円多くなっており、これに対する国の負担額２億925万円を不当とした。介護老人保健施設サービスで3909万円、介護療養施設サービスで１億4501万円、通所介護サービスで1437万円、通所リハビリテーションサービスで1076万円をそれぞれ国の負担は必要なかったとした。

　

再仕分けについて

省庁改革へ再仕分け　刷新会議、１１２事業決定
2010年11月10日 提供：共同通信社

　政府の行政刷新会議（議長・菅直人首相）は９日夕、全体会合を開いた。これまでに「廃止」と判定されたのに省庁が存続を狙う事業などを１５日から「再仕分け」するのに向け、宝くじの普及促進や公営ギャンブルなど１１府省の計１１２事業を対象に決定。仕分け対象とはしないものの、判定実行が不十分として「改善通告」をする約９０事業も決めた。

　刷新会議は、判定をないがしろにして事業を続けようとする"霞が関体質"を厳しく点検し、事業仕分けの定着や無駄をなくす意識改革徹底などを図る方針だ。

　首相は冒頭のあいさつで、再仕分けが事業仕分けの実効性や信頼性を担保すると指摘し「各省庁の意識を変え、予算編成を変える重要なステップだ」と強調した。会合では、経済評論家勝間和代氏ら民間仕分け人２５人も正式決定した。

　過去の仕分け判定では（１）名前を変えて事業を存続させる「看板掛け替え」（２）別事業と統合して残す「付け替え」（３）判定を都合よく解釈して削減や廃止を先送りする「読み替え」-などの手法が浮上している。

　具体的には、２０１１年度予算の概算要求で農林漁業、情報通信、大学教育予算などで判定を守らない事例が多いとみて議論。宝くじ事業や、青年海外協力隊をはじめとする国際協力機構は、効率化の取り組みが不十分とみて検証する。

　仕分け対象には「訪日旅行促進事業」など１１年度予算で成長戦略に充てる「特別枠」向けに５省が要望した計１２事業も含まれる。改善通告は政府広報（内閣府所管）などが挙がった。





国家予算がほんとに必要か？
この国債借金額は、増税だけで解消を考えてほしくない・・・・・
国家公務員が予算を作る
担当者がもっと必要の是非を考えてほしい、この借金地獄の現状で
国家が破たんしないのはなぜかを
親方日の丸根性はもう捨てて、さまざまな手法で存続を考えないで！

特定看護師養成について

厚労科研研究班が提言へ　特定看護師養成「医学教育の重視を」
2010年11月10日 提供：Japan Medicine（じほう）


　厚生労働科学研究「新しいチーム医療体制確立のためのメディカルスタッフの現状と連携に関する包括的調査研究班」（主任研究者＝田林晄一・東北厚生年金病院長、日本胸部外科学会理事長）は「特定看護師（仮称）の教育は、医師による医学教育を主とする基礎学習を１年間きちんと行うことが原則」との考え方に基づく特定看護師（仮称）の教育、評価体系（案）をまとめ、今月末にも厚生労働省のチーム医療推進会議の永井良三座長（東京大教授）に提出する方針を決めた。田林氏は本紙の取材に「特定看護師をめぐる教育内容について、看護ケアを重視する大学が散見される。１年間は医師による医学教育を重視すべきだ」と問題提起した。

　同研究班は、特定看護師の教育体系について、医学中心の基礎学習を修了した後、＜１＞周術期、救急、ＩＣＵなどの急性期実習（１年間）を修得し、急性期特定看護師（仮称）になる＜２＞慢性期疾患、在宅医療の慢性期実習（１年間）を終えて慢性期特定看護師（仮称）になる―の２つのコースを想定している。基礎学習から急性期・慢性期実習に移行する際にＯＳＣＥ（態度・診察技能を評価する客観的臨床能力試験）を導入。また、急性期・慢性期実習を終えて急性期・慢性期特定看護師になるためには、医学生が臨床実習開始前に行う共用試験ＣＢＴ（コンピューターを用いた知識・問題解決能力を評価する客観試験）を実施することが必要としている。

　田林氏は「ＯＳＣＥとＣＢＴを実施することで、教育機関の質的ばらつきを是正すべき」と指摘。「特定看護師養成の調査試行事業では、各大学にすべてを一任するのではなく、ＣＢＴの実施などで出口を厳しくすることなどを検討すべき」としている。

　厚労省研究班と日本医師会が実施した看護職員が行う医行為の範囲に関する調査結果について、田林氏は「実施しているという回答と、実施可能という回答では大きく異なる。実施可能という回答は、どうしてもバイアスがかかりやすい」との懸念を表明。「両者の調査結果などを踏まえて、現在はグレーゾーンとなっている業務から、一般看護師が通常業務として行える医行為を抽出する際は、慎重かつ十分な議論が必要」と指摘した。その上で「医師が行うべき医行為と、一般看護師が実施する医行為の狭間を埋める医行為を特定看護師が担う仕組みづくりが求められる」とした。

東北大と東北文化学園大　特定看護師養成を申請

　一方、東北大と東北文化学園大は来年４月スタートを目指して、特定看護師養成計画を文部科学省に申請している。出願資格対象者は実務経験５年以上の看護師、保健師、助産師。募集定員は５～10人。特定看護師は手術室、ＩＣＵ、救急部で、医師の指示の下、診療補助を行うと定義している。カリキュラムには医学の内容を多く盛り込んだほか、東北大、東北厚生年金病院、国立病院機構仙台医療センター、仙台厚生病院、仙台オープン病院の５施設が臨床研修を支える体制を取る。

労基法違反の病院診療所

労働基準監督署　病院・診療所の労基法違反　是正勧告1216件に
2010年11月10日 提供：Japan Medicine（じほう）


　全国の労働基準監督署が2009年４月から10年３月までの１年間に労働基準法違反などで是正勧告を行った病院・診療所など医療保健業の事業場数は1216件に上ったことが、厚生労働省労働基準局監督課への取材で分かった。労基署が定期監督を実施した医療保健業の事業場数1475件に占める割合は82.4％で、全業種平均の65.0％に比べて高く、業種別では映画・演劇業の84.4％に続いた。監督課の達谷窟庸野課長は「（医療保健業の違反事業場率は）全業種と比べても平均で高い」との認識を示した。

　労基署は、労働者からの申告に基づく監督のほかに、各労基署に寄せられた情報や投書に基づいて定期監督を行っている。監督課がまとめた医療保健業に関する定期監督の実施状況・法違反状況によると、労基法違反では労働時間（32条・40条）が781件で最も多く、次いで時間外労働などに対する割増賃金（37条）が540件、就業規則（89条）が390件、36協定の締結を含む労働条件の明示（15条）が295件、賃金不払い（23条・24条）が72件あった。

　前年度の08年度に定期監督を実施した医療保健の事業場1386件のうち、労基法などの違反について是正勧告を受けた事業場は1142件で、09年度と同率の82.4％だった。労基法等の対象となる医療保健事業所は06年現在で約18万カ所。

賃金不払い是正支払額　５億4000万円の病院も

　一方、監督課は先月、09年度の賃金不払い残業（サービス残業）の是正指導状況について結果をまとめた。残業に対する割増賃金が不払いになっているとして09年度中に労基署から是正指導を受け、100万円以上の割増賃金を支払った企業は全国で1221件あった。うち病院・診療所などの医療保健業と社会福祉施設などの保健衛生業からなる「保健衛生業全体」は103企業で、対象労働者１万2003人に不払い分の14億682万円が支払われた。是正指導を受けて1000万円以上の割増賃金を支払った保健衛生業者は17企業あった。

　割増賃金の金額は、勧告前の２年分をさかのぼって算出する。１企業の最高支払額は12億4206万円を支払った飲食店だったが、５億3913万円を支払った病院が第３位に入った。達谷窟課長は「これは医師だけでなく、看護師や薬剤師、事務職などの割増賃金を含む病院全体の支払額」と説明した。

　勤務医の賃金不払い残業について達谷窟課長は「宿直と言っても、実際に働いていれば労働時間となり、時間外労働も発生する。自宅待機については、個別に調べる必要があるが、指揮命令下になければ労働時間には含まれない」との認識を示した。

DNAとがん

損傷ＤＮＡ、立体構造を解明　いわき明星大の竹中教授ら
2010年11月10日 提供：毎日新聞社

損傷ＤＮＡ：立体構造を解明　いわき明星大の竹中教授ら　／福島


　牛や羊の赤身肉を多量に食べると発生し、胃や腸にがんを誘発するとされる損傷ＤＮＡの立体構造を解明したとして、いわき市のいわき明星大薬学部の竹中章郎教授らのグループは、１０日から横浜市で開かれる「国際核酸化学シンポジウム」で発表する。竹中教授は「薬を開発する手がかりになる」と話している。

　竹中教授らは、損傷ＤＮＡと正常ＤＮＡを結晶化してＸ線解析で比較。損傷ＤＮＡに並んでいる４種の塩基の一部が本来あるべきではない別の塩基に置き換わっている場所を特定し、損傷ＤＮＡの立体画像を作成した。修復機能を持つたんぱく質にもとらえられず、異常なまま複製され続けることも分かった。

　ＤＮＡの塩基の一つを変換するのは、胃や腸などで作られるアミノ酸の一種とされ、損傷ＤＮＡは細胞の突然変異を引き起こし、がんを誘発するという。【和泉清充】