楽譜さんへのコメントが長くなったので
プラスミドは大腸菌などに見られる環状DNAですが、他の細胞のDNAに取り込まれ易い事で知られています。
ワクチン製造時に、mRNAの雛形となるプラスミドを用いてmRNAを量産しますが、本来ワクチン精製時に、遠心分離機などを用いて極力除去しなければいけません。
ところが、プラスミド、或いはその断片がmRNAの35%もの量でワクチン中に残留していた。
コレらのプラスミッド或いはその断片は、LNPに包まれて細胞中に導入されると、確率的に細胞のDNAに取り込まれます。
ヒトのDNAのどの部分に取り込まれるかは、決まっていないの、取り込まれたプラスミドが必ずしもタンパク質合成に関与するとは限らりませんし、仮にタンパク質合成に関与したとしても、そのタンパク質が必ずなんらかのの悪さをするとは限りません。
実は、人間のDNAの中にはウイルス由来のDNAが相当数含まれています。コレらの殆どは、何ら具体的な機能を果たす事なく、無駄なデータとしてDNA内に存在していることが多いですが、確率的に「機能」して細胞に影響を与えます。多くの場合は以上細胞として免疫系に変異細胞は駆逐されますが、稀に生き残る細胞が癌の原因になったり、何らかの影響を身体に与えたりします。
ワクチン製造に使われたプラスミドが丸ごとヒトのDNAに取り込まれた場合、スパイクタンパク質を作る細胞が出来ますが、コレは免疫系の標的となるので、私は俗に言う「スパイクタンパク人間」が生じるケースは、稀だと思います。
むしろ問題は、DNAのランダム位置に取り込まれたDNAの断片が、癌の発現や抑制に影響を与えてしまうケース。
或いは、プラスミド遺伝子に複数あると言われる異常プリオンをコードする塩基配列が、異常プリオンタンパク質を製造して、長期的にプリオン病(ヤコブ病や狂牛病)を引き起こすケース。進行がゆっくりで5年10年後に発病するので、ワクチンとの因果関係を証明する事は不可能でしょう。
この様に細胞内へのDNAの導入には「遺伝子汚染」と言う潜在的な危険性が有るので、多くの国がmRNAワクチンを選択しました。(アストラゼネカのワクチンやロシアのスプートニクはウイルスベクターワクチンです。)しかし、ワクチンに製造時のプラスミドDNAが大量に残留していたのでは「m RNAワクチンは遺伝子に取り込まれないので安全」と言う、緊急承認の前提が崩れ去ります。
尤も、私たちは日々細菌やウイルスに感染し、組織内や細胞内でウイルスは自分の RNAやDNAを量産している訳で、生物の遺伝子は、その様な「遺伝子汚染」に元々耐性があるのかも知れません。
ただ、ウイルス感染の場合、感染細胞の表面にウイルスが提示されるので免疫系がマークし易いのに対して、断片的なDNAの取り込みでは明確な抗原が細胞表面に現れないので異常細胞の生存確率が高まる可能性が有る。但し、細胞は異常タンパク質を細胞外に排出するので免疫系がこれに反応する可能性も有ります。
何にしても「遺伝子治療」「遺伝子ワクチン」は「治験」が始まったばかりで、短期的にも、中長期的にも、どの様な問題が生じるかは誰にも分かりません。
結局「よく分からないものを身体に入れたくない」と言うプリミティブな拒否反応でワクチンを接種しなかった人達の「感性」が生物としては正解で、「科学的」と言う言葉を理性的に信用してしまった人達は、生物としての本能が退化しているのかも知れません。
「反ワクチン」に低学歴の人が多いと言う報道が繰り返され、比較的高学歴の方達が「反ワクはバカで非科学的」と言う優越感に浸っていた時期が有りましたが、今ではネットでの反ワクに対する「上から目線の攻撃」は、すっかり影を潜めています。
コレからはワクチンや政府を信用していた良識的な人達が「政府は信用出来るのか?」と言う陰謀論のドアノブに手を掛け、扉を開けるか逡巡するフェーズに入るのでしょう。
どれだけの人が扉を開ける勇気を持ち合わせているか興味が有りますが、既に陰謀論者が「世界は陰謀で満ちている」と宣伝する時期は過ぎたと感じています。
「コレだけの「状況証拠」が揃っているのだから、後は自分で調べて、自分で判断してね。」と言うのが、今の私のスタンスです。
COVID-19騒動の黒幕はアメリカの国防総省とCIAだとファウチの行動が示した
昨年12月までNIAID(国立アレルギー感染症研究所)の所長を務めていたアンソニー・ファウチが現役時代、CIA本部でCOVID-19(2019年-コロナウイルス感染症)の分析に参加したと指摘されている。本部へ入る際、彼は記録を残さなかった、つまり秘密裏に入ることができたという。
ファイザーやFDA(食品医薬品局)が75年間隠そうとしていた「ワクチン」に関する文書を医薬品業界で研究開発に携わってきたサーシャ・ラティポワは分析、アメリカの国防総省はバラク・オバマ大統領の時代から「COVID-19ワクチン」の接種計画を始めているという結論に達した。
この「ワクチン」の実態は遺伝子操作薬で、人間の細胞に病気の原因であるスパイク・タンパク質を製造させ、抗体を作るというもの。このスパイク・タンパク質が病気の原因になるため、人間の免疫システムは細胞を病気の原因だと認識して攻撃、炎症を引き起こす。そうした炎症を抑えているのが免疫の低下にほかならない。いわばAIDS状態にするわけで、VAIDS(ワクチン後天性免疫不全症候群)なる造語も使われ始めている。
接種が始まる前からADE(抗体依存性感染増強)を懸念する人は少なくなかったが、懸念された通りになっているようだ。「ワクチン」を接種した後、それまで感染したことのない、さまざまな細菌性の病気にかかる人がいるとイゴール・チュドフは指摘しているが、そうした状態がVAIDSだ。
また、DNAの混入、mRNAを細胞の内部へ運ぶために使われているLNP(脂質ナノ粒子)の毒性、グラフェン誘導体の混入といった問題も指摘されている。LNPは卵巣を含むあらゆる臓器に蓄積、生殖システムが破壊される可能性があり、人類の存続を危うくしかねない。
CIA本部を秘密裏に訪れたファウチが所長を務めていたNIAIDは「エコヘルス連合」会長のピーター・ダザックを介し、武漢病毒研究所(WIV)の石正麗を中心とするチームへ資金を提供していた。エコヘルス連合はWHO(世界保健機関)にアドバイスする立場にもある。
このチームは、SARSに似たコロナウイルスの「スパイク・タンパク質」が人間などの細胞の「ACE2(アンジオテンシン変換酵素2)」と結びつくメカニズムを研究、石はノースカロライナ大学のラフル・バリックとも協力関係にあった。
WIVはテキサス大学のガルベストン・ナショナル研究所やカナダのNML(ナショナル細菌研究所)と共同で細菌に関する研究を行い、タミフルやレムデシビルを開発したアメリカの製薬会社ギリアド・サイエンシズともつながる。
そのほか、武漢大学はデューク大学と共同で2013年に昆山杜克大学を設立しているが、デューク大学はアメリカ国防総省のDARPA(国防高等研究計画局)と関係している。アメリカと中国との関係は2014年頃まで良好で、センシティブな研究を共同で行えたのだろう。DARPAは2018年からコウモリからヒトへコロナウイルスを伝染させる研究を開始、中国との国境近くに研究施設を建設している。
エコヘルス連合は2014年以来、メタバイオタのパートナーで、アメリカのUSAID(国際開発庁)のプロジェクトに参加。つまりCIAの資金を受け取っていた。このプロジェクトは世界規模の新しい疾病の脅威を予測し、予防することが目的だという。メタバイオタは2014年にエボラ出血熱に関して研究していたが、状況を悪化させたと非難されている。アメリカ国防総省はウクライナでも生物兵器の研究開発を行なっているが、その研究開発施設の運営にエコヘルス連合も参加しているという。
ウクライナでアメリカの生物兵器の研究開発施設を建設するという話が流れたのは2013年のことだった。アメリカ国防総省がハリコフ周辺にレベル3のバイオ研究施設を作ろうとしていると訴えるリーフレットがまかれたのだ。実際、建設されたとされている。
ジャーナリストのディリヤナ・ゲイタンジエワによると、ドニプロ、ミコライフ、リビフ、ウジホロド、テルノポリ、ビンニツヤ、キエフにも施設があるのだが、各研究所はハリコフより前の2010年から13年の間に建設されたという。こうした研究所はCBEP(共同生物学的関与プログラム)の下でDTRA(国防脅威削減局)から資金提供を受けていた。
アメリカ国防総省はウクライナだけに研究施設を建設したわけではない。中東、東南アジア、アフリカ、そしてジョージアを含む旧ソ連諸国にもある。
特に注目されているのはジョージアにあるルガー・センター(国立疾病管理公衆衛生センター)で、近くにアメリカ軍のバジアニ空軍基地がある。センターで軍事プログラムを担当しているのはアメリカ陸軍医療研究ユニット・ジョージアの生物学者と民間業者で、CH2Mヒル、バテル、そしてメタバイオタが含まれる。
彼らは外交特権を与えられているため、ジョージア政府の直接的な支配下に置かれることなく、外交特権のもとに米国政府のために仕事をすることができる。他の国でも同じ仕組みになっているようだ。その研究内容は生物兵器(炭疽病、野兎病)やウイルス性疾患(クリミア・コンゴ出血熱など)の研究、将来の実験のための生物試料の収集など。
バテルはアメリカの国土安全保障省の契約に基づき、メリーランド州のフォート・デトリックでバイオ研究所を運営、極秘実験を行なってきた。
この基地はアメリカにおける生物化学兵器の研究開発で中心的な役割を果たしてきた。日本の医学界が第2次世界大戦中に行った生物化学兵器の開発で生体実験を担当していた第731部隊の資料はここに持ち込まれ、研究者が派遣されている。同部隊の責任者だった石井四郎中将をはじめ、生物化学兵器の関係者の責任をアメリカ政府は問わなかった。
エコヘルス連合やメタバイオタはRSTP(ローズモント・セネカ・テクノロジー・パートナーズ)という投資ファンドから資金を得ていた。このファンドは2009年にハンター・バイデンとジョン・ケリーの連れ子によって設立されたローズモント・キャピタルの下部組織で、ハンターが率いていた。言うまでもなく、ハンターはジョー・バイデン大統領の息子である。RSTPの共同設立しゃであるニール・キャラハンはメタバイオタの顧問委員会メンバーでもある。
ロシア軍は昨年2月24日から巡航ミサイルなどでウクライナの軍事基地や生物化学兵器の研究開発施設などを攻撃、機密文書を回収した。その中に含まれていた生物化学兵器に関する約2000文書の分析を行った結果、アメリカはウクライナで「万能生物兵器」を研究していたことが判明したという。
回収文書の分析を指揮してきたロシア軍のイゴール・キリロフ中将によると、ウクライナにはアメリカのDTRAが管理する研究施設が約30カ所あり、生物兵器の研究開発を行っていた。ロシア国防省が発表したスライドによると、アメリカの民主党を病原体研究の思想的な支柱とし、その思想を実体化させる役割を負っているのが国防総省やCDCを含むアメリカの政府機関だ。
キリロフが記者会見でウクライナにおける生物兵器の問題について発表した翌日の3月8日、アメリカの上院外交委員会でビクトリア・ヌランド国務次官(当時)はウクライナの施設で研究されている生物化学兵器について語っている。マルコ・ルビオ上院議員の質問を受け、兵器クラスの危険な病原体がロシア軍に押収されるかもしれないと語ったのだ。つまりウクライナの研究施設で生物化学兵器の研究開発が行われていたことを否定しなかった。
COVID-19騒動を操ってきたのはアメリカの国防総省とCIAであり、その背後には両機関を動かす強大な私的権力が存在していると考えるべきだろう。マンハッタン計画と似た構図に見える。その私的権力を直視している日本人が多いとは思えない。
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202309280000/
元のソースはこれでしょうか….
Sequencing of bivalent Moderna and Pfizer mRNA vaccines reveals nanogram to microgram quantities of expression vector dsDNA per dose
訳のまとめ.
…
mRNAワクチンがゲノムに入るにはLINE-1によるmRNAのDNAへの逆転写が必要となるが,スパイクタンパク質をコードする配列の大量のdsDNA混入は、逆転写にLINE-1を必要とせず、ファイザーのワクチンベクターにSV40核標的シグナルが存在することで、さらにゲノムに入る可能性がある.これが母乳や血漿中で長期間mRNAが検出される理由かも知れない.
…
これだけを見るとゲノムに入るのはスパイクタンパク発現遺伝子のみ,という事になりそうですが….
本文中で気になったのは,
1同じロットでも配列が異なる事.
2このワクチンが匿名で研究者の所に配送されてきたこと.
ですね….
今回の元ネタはこちら。
https://www.nicovideo.jp/watch/sm42780587
州議会での発言の映像ですが、友人の医師が冷蔵庫に保管していたワクチンの空き瓶の残り成分を分析した結果だと言う事です。
発言者は元々はワクチン推進派の医師だそうです。彼にワクチンの空き瓶を渡した医師が、プラスミドDNAをワクチンの残液に混入した可能性も否定出来ませんが、日本の厚労省なども当然、ワクチンの成分解析はこっそりやっていると思われますし、大手製薬会社も解析をしているハズです。
本来なら、この様な情報が発信された時点で、ファイザーやモデルナとの契約を無視して、政府はワクチンの成分解析を行い、安全性を公に確かめるべきですが、その動きはどこの国でも見られません。
ファウチはNIAIDの所長を退いた後に発表した論文で、ワクチンの効果を否定する内容を発表していました。
厚顔と言うか・・・国民をバカにしていると言うか・・・。」
彼はNIAIDのスタッフにはワクチンを接種するなと言いながら、その家族には接種させろと言うなど、「優性思想」の持主の様です。彼の中では、ワクチン接種で劣等な人々を削減する事は、神に与えられた使命なのでしょう。
もの動画は「ターボ癌」の実態を説明しています。
https://www.nicovideo.jp/watch/sm42764993
ご紹介頂いたバックホルツ博士も、こちらの提示したマッカーマン博士も懸念は同じですね。ホストゲノムに入る可能性がある、ということ。そしてバックホルツ博士の方は、ゲノムに挿入される位置によって、ホストの遺伝子、特に問題となるのは癌抑制遺伝子などに割り込むように挿入されると、癌が起こる可能性が出てくるというものです。
…
次の動画は、癌が増えているという現状ですね。ここら辺は、いずれ日本でも統計が明らかにするでしょう。ただ現実的に、単なるアナフィラキシーではない、命に関わる副作用や、重篤な後遺症が出現しています。これらが、体細胞にワクチン由来DNAが挿入されたことによる副作用であるという可能性は、どんなに頑張っても捨てきれません。
…
そして…これは単なる遺伝子治療の危険性の話なのか、それとも…という所ですね。
深刻な副作用を引き起こし、多くの人を死に至らしめる発見を評価されノーベル賞
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202310030000/
今年の「ノーベル生理学医学賞」はBioNTechのカタリン・カリコとペンシルベニア大学のドリュー・ワイスマン教授に授与すると発表された。「mRNAワクチンの開発を可能にした塩基部修飾ヌクレオチドに関する発見」が理由だという。「mRNAワクチン」によって深刻な副作用を引き起こされ、多くの人が死亡しつつあるが、その「功績」が認められたようだ。
アメリカ大統領として「棍棒外交」を打ち出し、侵略、殺戮、略奪を繰り返したテディ・ルーズベルト、核兵器を保有したがった佐藤栄作、チリやカンボジアでの大量殺戮の黒幕的な役割を果たしたヘンリー・キッシンジャー、イルグンという「テロ組織」のリーダーだったイスラエルのメナヘム・ベギン、CIAの傀儡として活動したポーランドの労働組合「連帯」のレフ・ワレサ、やはりCIAから支援を受けていたダライ・ラマ、CIAと連携していた人脈に周りを囲められ、西側支配層の計画に協力したミハイル・ゴルバチョフ、ドローン(無人機)を利用して暗殺を実行、ムスリム同胞団やサラフィ主義者を利用して侵略戦争を展開したバラク・オバマなどは「ノーベル平和賞」を受賞している。今年の生理学医学賞もノーベル賞らしい選定だったと言えそうだ。
一般的に「mRNAワクチン」と呼ばれているが、実際は遺伝子操作薬であり、ワクチンではない。人間の細胞に病気の原因であるスパイク・タンパク質を製造させ、抗体を作るという理屈になっているが、このスパイク・タンパク質が病気の原因になる。
そのため、人間の免疫システムは細胞を病気の原因だと認識して攻撃し、炎症を引き起こす。そうした炎症を免疫の低下が抑えている。いわばAIDS状態にするわけで、VAIDS(ワクチン後天性免疫不全症候群)なる造語も使われ始めている。接種が始まる前から懸念されていたADE(抗体依存性感染増強)も引き起こされているようで、「ワクチン」を接種した後、それまで感染したことのない、さまざまな細菌性の病気にかかることになる。
また、DNAの混入、mRNAを細胞の内部へ運ぶために使われているLNP(脂質ナノ粒子)の毒性、グラフェン誘導体の混入といった問題も指摘されている。LNPは卵巣を含むあらゆる臓器に蓄積、生殖システムが破壊される可能性があり、人類の存続を危うくしかねない。
ノーベル賞授与の理由になった「mRNAワクチン」はインフルエンザ程度の危険性と言われていたCOVID-19(2019年-コロナウイルス感染症)を予防するとされていたが、体に炎症を引き起こし、免疫力を低下させることで、接種した人はさまざまな病気に罹りやすくなり、死亡したり障害が残る人が少なくない。
WHO(世界保健機関)や各国の政府機関と同様、COVID-19を口実にしたロックダウンを推進、「mRNAワクチン」の接種を進めてきたWEF(世界経済フォーラム)。その中心的な理論家で顧問でもあるユバル・ノア・ハラリはAI(人工知能)の発達によって不必要な人間が生み出されるとしている。仕事、特に専門化された仕事で人間はAIに勝てないというわけだ。
WEFは1971年にクラウス・シュワブが創設した団体。この人物はアメリカのハーバード大学でヘンリー・キッシンジャーから学んでいるのだが、ロドニー・アトキンソンによると、シュワブの父親であるオイゲン・シュワブはナチスを支援していたスイスのエンジニアリング会社のエッシャー・ビスを率い、ノルウェーの工場でナチスの核開発計画のための重水生産を支援していたという。
エッシャー・ビスは1960年代に合併、スルザー・エッシャー・ビスになる。1967年から70年までクラウスが取締役を務めた同社は核兵器を開発していた南アフリカへ核技術を供給する仕事に関わっていたと言われている。なお同社は現在、スルザーに名称を変更している。
ハラリが引用したオックスフォード大学の研究によると、2033年までにさまざまな職業がAIに乗っ取られる可能性が高いそうだ。スポーツの審判は98%の確率で、レジ係は97%、シェフは96%、ウェイターは94%、法律事務員は94%、ツアーガイドは91%、パン職人は89%、バスの運転手は89%、建設労働者は88%、獣医助手は86%、警備員は84%、船員は83%、バーテンダーは77%、記録係は76%、大工は72%、監視員は67%などだ。日本でもバスを無人で走らせる実験が始まるようだ。
アルゴリズムよりも優れている仕事につけなければ人間は失業する。雇用されていても、変化についていけなければ職を失う。技術の進歩によって身につけた能力が役に立たなくなることも想定される。テクノロジーの進歩によって人口の大部分を必要としないくなるというわけだ。
かつて、イギリスではエンクロージャーによって共有地などが私有化され、土地を追われた農民は浮浪者や賃金労働者になった。労働者の置かれた劣悪な状況はフリードリヒ・エンゲルスの報告『イギリスにおける労働者階級の状態』やチャールズ・ディケンズの小説『オリバー・ツイスト』などでもわかる。
ロンドンのイースト・エンドで労働者の集会に参加したセシル・ローズは「パンを!パンを!」という声を聞く。その状態を放置すれば内乱になると懸念、植民地を建設して移住させなければならないと考えたようだ。つまり、社会問題を解決する最善の方法は帝国主義だというわけである。
ハラリは「有機的な領域から無機的な領域へと脱皮する」ため、人間より洗練された新しいタイプの機械人間の創造を考えているというが、彼を雇っているシュワブは2016年1月、スイスのテレビ番組でマイクロチップ化されたデジタルIDについて話している。最終的にはコンピュータ・システムと人間を連結、つまり人間をコンピュータの端末にするというのだ。
現在、世界の人口は約80億人と言われているが、AI、ロボット、端末化された人間で構成される世界に生身の人間はさほど必要ない。そこで西側の富豪たち、つまり私的権力は人口を削減するべきだと主張してきた。
2009年5月、マイクロソフトを創設したビル・ゲイツが音頭を取り、マンハッタンで富豪たちが秘密会合を開き、「過剰な人口」が優先課題であることで合意した。参加者にはデビッド・ロックフェラー・ジュニア、ウォーレン・バフェット、ジョージ・ソロス、マイケル・ブルームバーグ、テッド・ターナー、オプラ・ウィンフリーも含まれている。
テッド・ターナーは会合の前年、2008年の4月にチャーリー・ローズの番組に出演し、そこで人口が問題だと主張している。人が多すぎるから温暖化も起こるのだというのだ。ターナーは1996年に「理想的」な人口を2億2500万人から3億人だと主張したが、2008年にはテンプル大学で20億人に修正している。
ゲイツも人口を削減するべきだとも発言している。2010年2月に行われたTEDでの講演では、ワクチンの開発、健康管理、医療サービスで人口を10~15%減らせると語っている。「COVID-19ワクチン」で人口は減っているようだが、これは古典的な意味でのワクチンではなく、遺伝子操作薬だ。
2020年のWEFのパネルで「国連平和大使」のジェーン・グドールは世界人口を「500年前」、すなわち5億人に戻すよう呼びかけた。それが最適な数字だというのだが、その目標を達成するためには現在の人口の約95%を消滅させなければならない。
1798年に『人口論」を出版、人口削減を主張したトーマス・マルサスはイギリスのエリート層に大きな影響を及ぼした。「自然選択(自然淘汰)説」で有名なチャールズ・ダーウィンはマルサスの人口論やレッセ・フェールの影響を受けていたとも言われている。そのダーウィンの従兄弟にあたるフランシス・ゴールトンは優生学の創始者だ。
彼らの考え方に従うと、社会的な強者は優秀なのであり、弱者は劣等だということになる。そして人口を削減するためには劣等な人びとを処分するということになる。
セシル・ローズもそうした考えの持ち主で、彼は1877年6月にフリーメーソンへ入会した直後、に『信仰告白』の中で彼はアングロ・サクソンを最も優秀な人種だと位置づけ、その領土が広がれば広がるほど人類にとって良いことだと主張している。大英帝国を繁栄させることは自分たちの義務であり、領土の拡大はアングロ・サクソンが増えることを意味するというのだ。(Cecil Rhodes, “Confession of Faith,” 1877)
イギリスで生まれた優生学はアメリカの支配層へ広まり、イギリス以上に社会へ大きな影響を与えることになる。支援者の中心はカーネギー財団、ロックフェラー財団、そしてマリー・ハリマンで、優生学に基づく法律も作られた。
マリーは鉄道で有名なE・H・ハリマンの妻だが、ハリマン家は金融の世界でも有名。ハリマン家の銀行で重役を務めていたジョージ・ハーバート・ウォーカーの娘と結婚したのがプレスコット・ブッシュだ。プレスコットはウォーカーの下でブラウン・ブラザーズ・ハリマンやユニオン・バンキング・コーポレーションの重役を務めていたが、いずれもウォール街からナチスへ資金を供給する重要なルートだ。同僚のひとりにW・アベレル・ハリマンがいる。
そうした考えに引き寄せられたひとりがアドルフ・ヒトラーであり、ウクライナを支配しているネオ・ナチもその神話を信奉している。
人力様的には当たり前すぎて面白くもないでしょうが…。
ドル終焉に向けての仕掛けだと思います。原油価格を高騰させて、FRBの利上げを正当化する。
そもそもハマスはISやアルカイーダ同様に、テロによって好きな時に戦争を起こす為にイスラエルや世界の経営者が作った組織です。(それを言ったらイスラエル自体が中東を不安定化させる装置ですが)
PLOが軟化して、かつての様な無差別テロを控えるよ様になって時に、武闘派として台頭してきたのがハマスですが、学校建設や病院建設を行ってガザ地区の住民の心を掴んで行った。しかし、それらの資金はどこから出ていたのか?反イスラエルの中東国家からというのが建前ですが、実はイスラエルが出していたという噂が陰謀論界隈では絶えない。
ハマスは、度々、イスラエリと戦闘を起こしていますが、リーマンショック後など、明らかにドルの信用に疑問が持たれた時にイスラエルのロケット弾を打ち込み、10倍返しでガザ地区の住民はイスラエルにフルボッコにされてきた。
今回も、色々と因縁はあるが、10倍返しを覚悟の上で攻撃を仕掛けているので、ガザ地区にイスラエルの攻撃を誘っいる様に見える。
ガザ地区は以前にも増して「フルボッコ」にされ、イランやサウジアラビアやトルコの国民の心を逆撫でしている。コレらの国では国民の反イスラエルのデモが多発し、政府もそれを無視できなくなる。