夢の治療薬「ソトロビマブ」は新型コロナを克服する? 変異株も撃退、気になる価格は…

2021年09月22日 17時24分27秒 | 医科・歯科・介護

9/22(水) 14:35配信

日刊ゲンダイDIGITAL

9月末にも特例承認する方針へ(英グラクソ・スミスクライン本社)/(C)ロイター

 どんな変異株も撃退する――。こんな新型コロナの治療薬が登場して注目を浴びている。英製薬大手のグラクソ・スミスクラインが開発した「ソトロビマブ」だ。重症化する前の軽症・中等症の患者に投与するもので、厚労省は今月末にも特例承認する方針を固めた。

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■「凄腕のスナイパー」みたいなもの

 現在の新型コロナ治療法には2種類の中和抗体を組み合わせた「抗体カクテル療法」があるが、このソトロビマブはたった1種類、1回の点滴で済む。海外で1057人が参加した臨床試験では入院や死亡を79%減らす効果が確認されたという。日本医科大学特任教授の北村義浩氏は21日の「ひるおび!」(TBS系)で「アルファ株でもデルタ株でも全部やっつけますよという『凄腕のスナイパー』みたいなもの」と称賛していた。

 どんな原理なのか。

「抗体カクテルが大きく進化した画期的な治療薬です」とはハーバード大学院卒で近著に「元WHO専門委員の感染症予防BOOK」(三笠書房)がある医学博士の左門新氏だ。

「従来の中和抗体療法と違って、ソトロビマブはウイルス表面のスパイクタンパクの『保存性の高い領域』と結合して重症化を防ぐ仕組みです。保存性の高い領域とはスパイクのほとんど変異しない部分のこと。いわばスパイクの大本です。スパイクの他の部分が変異しても、大本に作用するため変異の影響を受けず、抗体の効果を維持できます。試験管内の細胞実験ではデルタ株やラムダ株をはじめ『懸念される変異株』『注目される変異株』への効果が確認されました。このことから、今後、新たな変異株が出現しても重症化を予防できる可能性が高い。かなり明るいニュースです」

■1本10万円の抗体カクテルと同程度の価格か

 左門氏によれば、点滴の時間は数十分程度。現行の抗体カクテルと同じように、一般家庭で投与できる可能性もあるという。

 ただし問題もある。

「グラクソはかなりの開発費をかけているはずだから1本10万円ともいわれる抗体カクテルと同程度の価格になるとも考えられます。そうであれば誰もが点滴を受けられるわけでもないはず。まずは基礎疾患のある人や重症化の懸念のある高齢者が優先されるでしょう。医師が優先順位で悩むことも考えられます」(左門新氏)

 とはいえソトロビマブは変異株への恐怖を払拭する強い味方。新型コロナが発生して以来、一番の朗報かもしれない。

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マスク着用求めた店員を射殺 ドイツ国内に衝撃

2021年09月22日 11時42分27秒 | 医科・歯科・介護

9/22(水) 4:37配信

AFP=時事

ドイツ南部ミュンヘンの街中に掲げられた、マスク着用義務についての標識(2021年3月23日撮影、資料写真)。【翻訳編集】 AFPBB News

【AFP=時事】ドイツのガソリンスタンドで、ビールを買おうとした際にマスク着用を求められ逆上した客が、20歳の店員を拳銃で射殺する事件があり、国内で衝撃と憤りの声が広がっている。

【写真】ドイツで行われたコロナ対策反対デモで、マスクをせずに参加した人々

 事件は19日夜、西部イダーオーバーシュタイン(Idar-Oberstein)で発生。政府の新型コロナウイルス対策に関連した殺人事件は同国初とみられる。ドイツは総選挙を5日後に控えており、党を超えたさまざまな政治家が事件を非難し、反マスク運動の過激化に対する懸念を表明している。

 発端は、レジ係として働いていた店員の学生が、国内の全商店で義務付けられているマスク着用を客の男に求めたことだった。短い口論の後、男はいったん店を去ったが、約1時間半後にマスクをして再び来店。だが、ビールをレジに持っていった際にマスクを外したことから、再び口論になった。

 検察当局の20日の発表によると、男は拳銃を取り出し、店員の頭を撃った。男は49歳のドイツ人とされるが、身元は公表されていない。

 男は翌日、警察署に出頭して逮捕され、犯行を自供。取り調べに対し、政府の新型コロナウイルス対策に「追い詰められている」と感じ、「自分が持つ権利の侵害が強まっている」と思い、「他に解決策がなかった」と供述したという。【翻訳編集】 AFPBB News

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新型コロナウイルス、現在の感染者・死者数(20日午後7時時点) 死者468.9万人に

2021年09月22日 11時42分27秒 | 医科・歯科・介護

9/20(月) 23:05配信

AFP=時事

各国が発表した新型コロナウイルスによる公式死者数を示した図。【翻訳編集】 AFPBB News

【AFP=時事】AFPが各国当局の発表に基づき日本時間20日午後7時にまとめた統計によると、世界の新型コロナウイルスによる死者数は468万9140人に増加した。

【図解】各国の死者・感染者数

 これまでに世界で少なくとも2億2849万4810人の感染が確認された。大半はすでに回復したが、一部の人々にはその後も数週間、場合によっては数か月にわたり症状が残っている。

 この統計は、各国の保健当局が発表した日計に基づいたもので、他の統計機関が行った集計見直しに伴う死者数の大幅な増加分は含まれていない。世界保健機関(WHO)の推計によると、新型コロナウイルス感染症により直接または間接的に生じた超過死亡を含めると、死者数の総計は公式統計の2~3倍に上る可能性がある。

 多くの国では検査体制が強化されたが、軽症や無症状の人の多くは検査を受けず、感染に気付かないままとなっている。

 19日には世界全体で新たに5440人の死亡と36万3125人の新規感染が発表された。死者の増加幅が最も大きいのはロシアの778人。次いでマレーシア(376人)、イラン(344人)となっている。

 最も被害が大きい米国では、これまでに67万3765人が死亡、4208万7485人が感染した。

 次いで被害が大きい国はブラジルで、死者数は59万752人、感染者数は2123万9783人。以降はインド(死者44万5133人、感染者3347万8419人)、メキシコ(死者27万1503人、感染者356万9677人)、ペルー(死者19万9066人、感染者216万7008人)となっている。

 人口10万人当たりの死者数が最も多いのはペルーの604人。次いでハンガリー(312人)、ボスニア・ヘルツェゴビナ(311人)、北マケドニア(310人)、モンテネグロ(294人)、ブルガリア(288人)となっている。

 地域別の死者数は、中南米・カリブ海(Caribbean Sea)諸国が147万3165人(感染4442万2489人)、欧州が128万8262人(感染6611万4152人)、アジアが82万4079人(感染5288万8412人)、米国・カナダが70万1160人(感染4366万830人)、アフリカが20万6042人(感染816万3881人)、中東が19万4473人(感染1308万7178人)、オセアニアが1959人(感染15万7871人)となっている。

 各国の死者数・感染者数は当局による訂正やデータ公表の遅れがあるため、過去24時間での増加幅は前日の集計結果との差と一致しない場合がある。【翻訳編集】 AFPBB News

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一人立つという決意

2021年09月22日 11時38分46秒 | その気になる言葉

▼何のために努力するのか。
自身の幸福のためである。
何があっても挫けない、自分自身を築くためである。
▼日々生きて行くなかで、失ったものを数えて悲嘆するよりも、大切なものを増やし、決意していくことだ大事だ。
▼多くの人がストレスを抱えながら働き、生活している。
苦労した分、悩んだ分だけ心は拡大していくので、必ず乗り越えていけるはずだ。
▼一人立つという決意が、団結の鍵である。
自分が真剣に動き、強くなることだ。
▼壁にぶっかったことが、ぼくに新しい道を開いてくれた―中山伸弥京都大学iPS細胞研究所所長


33兆円負債の「中国恒大」救済は反発も

2021年09月22日 04時25分57秒 | 社会・文化・政治・経済

9/21(火) 18:53配信

産経新聞
【北京=三塚聖平】総額33兆円を上回る巨額負債を抱える中国不動産大手「中国恒大(こうだい)集団」の経営危機が、「第二のリーマン・ショック」になるか世界の金融関係者が警戒を強めている。経営破綻に追い込まれれば、中国の金融システムや不動産市場全体にも打撃を与えかねず、習近平政権の出方が注視される。

恒大は、1996年に広東省で創業した。不動産市場の活況を追い風に各地でマンション開発を展開し、サッカークラブ運営や、電気自動車(EV)開発など事業多角化も進めた。それが裏目に出て、取引先への未払い金などを含めた負債総額は1兆9665億元(約33兆3千億円)。当局による不動産会社への引き締め強化も逆風となり、資金繰りが一気に悪化した。

緊張が高まっているのは、恒大が発行した社債の利払い日を相次ぎ迎えるためだ。ロイター通信によると、計約131億円相当の利払いを23日に控える。その後も年末まで複数の利払い期日が到来するが、事業売却などによる資金調達は思うように進んでいない。

中国政府による救済が望み薄とみられることも不透明感を強めている。習政権は、「共同富裕」を掲げて貧富の格差解消に重点を置く。庶民の生活を苦しめる不動産バブルの抑制にかじを切っており、恒大救済に動けば反発を招きかねない。共産党機関紙、人民日報系の環球時報の胡錫進編集長はソーシャルメディアで、恒大問題について「市場の手段によって自らを救うべきだ」と政府による救済を疑問視している。

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「金を返せ!」チャイナリスクで株安の連鎖...“恒大集団”と日本の意外な関わり

2021年09月22日 03時34分36秒 | 社会・文化・政治・経済

9/21(火) 21:31配信
FNNプライムオンライン

世界的に株安の連鎖が起きている。ニューヨーク市場のダウ平均が600ドルを超える急落となったのに続き、東京市場の日経平均株価も600円を超えて下落した。市場に一撃を与えたのが、中国不動産大手「中国恒大集団」の経営危機だ。

【画像】恒大集団はこんなところまで手を広げ多角化経営を行っていた

「金を返せ!」の叫び声
「恒大集団」の本社には先週、たくさんの投資家が詰めかける事態となった。「金を返せ!」との叫び声が響きわたるなか、警備員と睨み合い、座り込みをする人の姿も見られた。

「恒大集団」は、1996年に許家印氏が創業した会社だ。一代で中国第2位となる不動産会社に成長させた。マンション開発を主力に、中国の不動産市場の拡大とともに急成長し、積極的に借金を重ねて投資を広げてきた。

不動産業以外にも、電気自動車事業にも参入し、サッカークラブ運営に乗り出したほか、食品の販売や観光業も手掛け、子供向けのテーマパークも建設して、ディズニーランドより広いとうたうなど、多角化経営を行ってきた。

強化されてきた不動産業界への規制
一方で、このところ、中国経済は、コロナ禍から立ち直り、大量に余ったお金がさらに不動産に回り、不動産価格が一段と高くなっていた。中国政府はそのバブルを抑え込もうと、不動産業界への規制を相次いで強化する。

そのため、恒大は銀行からお金の借り入れを増やすことが出来なくなり、借金を減らすため、資産の切り売りにさらに追い込まれていたのだ。

FNNでは、今日、工事が止まっている恒大の建設現場を取材した。新規プロジェクトが停止し、建築がストップしている。近くで働く男性は次のように語った。

「(工事が止まったのは)だいたい8月上旬だと思う。恒大の資金繰りが苦しいからみたいだ。工事現場の労働者はもう撤退した」

膨らむ負債と到来する利払い日
一段と資金繰りが厳しくなるなか、今年6月時点で、有利子負債は5718億元、日本円で9.8兆円にまで膨らんでいた。きのうは一部金融機関に対する利払いの期限だったが、支払いができなかったとみられている。

さらに、あさって以降、過去に発行した社債の利払い日が相次いでやってくる。

世界の金融市場では、このところ、株価は堅調な動きを見せていた。

なかでも、新政権への期待で上昇が目立っていたのが日本株だったが、アメリカでは、市場に大量のお金を流し込んできた金融緩和の縮小が年内にも始まるのではとの見方が強まり、世界的な物流網の混乱などもあって、楽観ムードが後退していたのだ。

こうしたなか、中国巨大企業の経営悪化への懸念が投資家の間で広がったことが、株安の引き金を引いたというわけだ。

リーマン・ショックの再来は
恒大集団の経営が破綻したら、かつてのアメリカのリーマン・ショックのときのように、世界的な金融危機になると懸念する声がある一方、一部の貸出が不良債権化しても、十分に処理が可能な範囲のため、金融システムが大きく揺らぐ可能性は高くないとの指摘もある。

ただ、その場合でも、景気が減速する要因として、注意しておく必要は十分ありそうだ。

一方、日本も恒大集団と意外な関わりがある。日本の公的年金を運用するGPIF=年金積立金管理運用独立行政法人が、「中国恒大集団」とグループ企業に投資した実績があることがわかったのだ。今年3月末時点で、株式と社債をあわせておよそ97億円分保有している。全体の運用資産額およそ186兆円からすると、割合は少ないといえるものの、GPIFは、「年金運用に影響が生じるとは考えていないが、今後もリスク管理に努めながら、長期的な観点から運用を行っていく」とコメントしている。

果たして、中国政府が救済に乗り出すのか、救済しない場合は、経済への打撃を抑えて決着させることができるのか。「チャイナリスク」が今後の世界の金融市場の行方を左右することになりそうだ。

【執筆:フジテレビ 解説委員 智田裕一

 

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国産の新型コロナワクチン、約2万人が「治験に参加したい」 なぜ?

2021年09月22日 03時30分06秒 | 医科・歯科・介護

9/16(木) 18:58配信

ITmedia ビジネスオンライン

「国産の新型コロナワクチンの治験」に関する調査を実施した

 治験情報サイト「生活向上WEB」を運営する3Hクリニカルトライアル(東京都豊島区)は、同サイト上で、約2万人が「国産の新型コロナワクチンの治験」への参加を希望していると発表した。

それに伴い、「国産の新型コロナワクチンの治験」に関する意識調査を実施した。治験に参加したい理由1位は「外国産のワクチンだけでなく、国産のワクチンが必要だと思っているから」だった。

【画像】「治験に参加したい理由」を見る

 国産の新型コロナワクチンの治験に「ぜひ参加したい」と回答したのは50.0%、「参加したい」(29.4%)と合わせて合計で約8割が参加意欲を示していることが分かった。

 同社は参加希望者の割合が多いことについて「治験情報サイト内での調査のため、参加意向の強い人が集まっている可能性が高い」と説明した。

 参加したい理由(複数回答)は「外国産のワクチンだけでなく、国産のワクチンが必要だと思っているから」(77.5%)に次いで、「新型コロナワクチンの開発に貢献したいから」(60.4%)、「今使用されているワクチンの安全性の不安」(45.4%)と続いた。

 治験に参加したくない理由(複数回答)としては、「副反応が心配だから」(65.9%)が最多で、過半数を占めた。2位は「接種による将来的な影響に不安があるから」(45.5%)、3位は「治験のために外出して新型コロナに感染するリスクを増やしたくないから」(13.2%)という結果に。

 同社は、調査結果を踏まえて「ワクチンに関して、ネガティブな情報が拡散し、大きな不安を抱える中で、国産ワクチンへの期待と協力したいという気持ちを強く表す結果となった。国産の新型コロナワクチンの開発については、日本の技術力への期待や日本人に合ったワクチン開発など、有効性や安全性を求める声が多かった」とコメントした。

 調査は同社が運営する「生活向上WEB」上で、10~80代の男女4967人を対象に実施。期間は9月1~8日。

ITmedia ビジネスオンライン

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国産ワクチン“優れた安全性と有効性”結果

2021年09月22日 03時27分01秒 | 医科・歯科・介護

9/22(水) 0:46配信

日本テレビ系(NNN)
新型コロナウイルスの国産ワクチンの開発を目指す「KMバイオロジクス」(本社熊本市)は、初期の臨床試験で「優れた安全性と有効性が期待できる結果が得られた」と発表しました。

KMバイオロジクスは、新型コロナウイルスのワクチンについて、従来からある技術で、インフルエンザのワクチンにも用いられている「不活化ワクチン」で、2回接種するタイプの開発を進めています。そして、今年3月から国内で行った初期の臨床試験の結果を21日、公表しました。

成人210人を対象にした臨床試験では1回目接種後から2回目接種28日後までに生じた副反応は、接種部位の痛みなどのほか、1人で発熱があったということで、一般的な不活化ワクチンの想定を超えるものではなかったとしています。

また、有効性については、用量を一番多く投与した群では、最も高い中和抗体価などが認められ、一定の有効性が期待できる結果が得られたとしています。

さらに、若い年齢層ほど中和抗体価などが高くなる傾向が認められたということです。

KMバイオロジクスは、近く、最終段階の試験を開始する予定で、来年4月には生産体制を整備し来年度中の実用化を目指しているということです。

 

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