表題は当たり前だと思われるが、実際はかけ声だけで長い歴史の中で継続できているか検証を絶えずするべきだ。先日終了した日経の私の履歴書で、コマツの元社長の野路國夫氏は人材育成を終始経営の肝としていたことを強調されていた。かつて生産性本部研修会の実例研究でコマツを訪問し、この会社は人を大切にすると感銘を受けたことを思い出した。今やコマツのブルドーザーは世界の鉱山や土木工事で活躍し、業績も素晴らしい。
先日、金融庁はESG(環境・社会・企業統治)関連の投資信託で名ばかりのものが無いか監視を強めるとの報道がなされた。3つの要素の中でE環境ばかりが強調され、人材活用のダイバーシティや労働関連のS社会の要素が見過ごされることが多いからだ。WELL-BEINGという見慣れない語句が出てきたが「働きがいのある職場で幸せ」という意のようだ。ところが日本企業は働きがいスコア(働きがいを感じる社員の割合)が56%と23ヵ国中最下位(平均66%)という(米国コンサル会社のグローバル企業610社調査)。別のパーソナル総研の調査では働くことに幸せを感じる社員が多い企業ほど増収率が高いという、これまた当たり前の結果だと思うが、継続的に実現するには上記のコマツのようにトップのリーダーシップが絶対条件だ。
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