中国と靖国神社

2020年代までに中国の国内総生産（GDP）は米国を抜き、世界1位に躍り出るというのが、OECDなど各種経済予測。2050年以降には中国のGDPの世界シェアが米国の2倍以上に達し、世界全体の3割となるとの未来予測さえある。果たして「米国との2強時代」を経て「21世紀は中国の時代」になってしまうのか。覇権国家米国のパワーと指導力に陰りが見え始めている中、中国は経済・軍事力を不気味に拡大、習近平国家主席が唱えた「中華の夢」の実現に向け着々と邁進しているようにも見えるが、課題が噴出、乗り越えるべき高い壁が立ちはだかっている（以上コピー）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　中国の経済力が日本を凌駕し、尖閣諸島においても脅かされている中、日本の首相が7年ぶりに靖国神社参拝です。前回小泉純一郎当時総理の時には、アメリカブッシュ当時大統領が、参拝を認め、むしろ中国の圧力に屈するなとエールまで送りました。しかし、安倍首相の靖国参拝に対して、米オバマ政権は『失望』を表明です。この米国にしてもワシントン国立大聖堂に『人権平等防止』の為に戦った南軍の2人の将軍が祀られていますし、何度もオバマ大統領は訪れています。日本の日和見大新聞が書く『独りよがりな無毛な参拝』や『外交孤立を招く誤った道』ではありません。国益とは大新聞が掻き立てるようなその場の利益ではありません。日本の一貫した態度なのです。アジア諸国で反対しているのは中国と韓国です。この２国がおおよそ民主主義とはかけ離れた国家であることは周知の事実です。どの国でも国のために尊い命を犠牲にした人々を国の代表となられる人が参拝するのは普通のことです。参拝しないで、大手マスコミの偏向報道に惑わされ小手先の対応をしてきた自民党首相は政権が短命で、選挙に弱かったのです。これからの日本の首相は選挙前は特に、靖国神社に参拝しなければなりません。国民は国民のために体を張って戦う首相の姿を見ているのです。誰だって2カ国から嫌われて、場合によっては身の危険まで犯して嬉しいはずがありません。しかし、日本人の魂が眠っているとしたら参拝せずにはいられないはずです。国民の70％以上が参拝を支持しているにもかかわらず、それに対して擁護するでもなく反対する大手マスコミ、日本人としておかしな対応です。このような日本国民をミスリードし続ける大新聞社が片方では政権に擦り寄り消費税を減額してもらおうと考えているのです。不合理な要求をし続ける中国、韓国のご機嫌伺いが、これまでも日本の国益になっていないにもかかわらず、日本の国益になると報じ、今までの数々のミスリードには責任は取らず蓋をして、過去を顧みず国民から見放されつつある大手マスコミ。このような国民的に盛り上がらない報道を続けるよりもOECD予測のような日本を遥かに凌駕する中国の台頭をきちんと報じなければなりません。大手マスコミが語らなければならないのは経済的に弱まる日本に対して大国中国が領土的野心は増えることがあっても減ることはないという現実、米国に日本を本気で守る意思がないこと。米国は日本の意思とは関係なく中国と関係を築く。安倍首相が掲げる親米は絶対ではない。中国は領土的野心を叶えるために現行の日本国憲法が必要なことを国民に報道することです。もはや建前論はいりません。