「トラウタニ」完全復活のMVP男大谷の通算９９号とトラウト最強アベック弾

大谷翔平（２７）は本拠地エンゼルスタジアムでのレイズ戦に「3番・DH」で先発出場。第3打席で5号左中間ソロ、第4打席で2打席連発となる6号満塁本塁打を放つなど、4打数3安打5打点とマークした。チームは11－3でレイズを破り、連勝で首位をキープした。

エンゼルスの大谷＆トラウタニの最強コンビ「トラウタニ」が躍動した試合はエンゼルス打線が4発11安打と爆発。4回にウォルシュが3ラン、6回にトラウトの2ランと大谷のソロ、さらに7回に大谷が満塁弾を放った。ソロ、2ラン、3ラン、満塁の“サイクル”本塁打となった。大谷はメジャー通算９９号。満塁弾はプロ１０年目で日米初。マルチ本塁打は今季２度目で、通算８度目。１本目は１２４メートル弾、２本目は１２６メートル弾だった。メジャー通算99号で節目の100号にリーチをかけ「早く達成したいなというか、できれば明日打って、早めに超えたいと思います」と意気込んだ。 

❷エンゼルス先発左腕の２２歳、リード・デトマースが無安打無得点試合を達成した。五回まで一人の走者も出さない完全試合ペース。六回無死から四球、七回には失策で走者を出したが、ヒットは許さず、１０８球で快挙を達成した。 大谷翔平は100号お預けも２安打😀 　

イーロン・マスクが衝撃ツイッター投稿「日本はいずれ消滅」

イーロン・マスク氏が「日本はいずれ存在しなくなるだろう」と衝撃Twitterです。改革に後ろ向きで、自分たちの当選を最優先する、日本の未来に対して、何もしない政治家への厳しい言葉と受け止めるべきでしょう。加速する人口減少を放置し続ければいずれ日本という国が地球上から消滅してしまうのは当然です。前例に捉われない、革命児、織田信長型の政治家が必要ですね。

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イーロン・マスク氏（ツイッターから）：「日本はいずれ存在しなくなるだろう」 　先日、ツイッター社の買収を発表して話題となった、アメリカ・テスラ社の最高経営責任者イーロン・マスク氏。 　そのツイッターに「日本が消滅する」とする、衝撃的な投稿をしました。一体、どういうことなのでしょうか？ 　実は、この投稿は、去年10月時点の日本の総人口が前の年より、過去最大の64万人減少し、およそ1億2550万人となったというニュースに反応したものでした。 　イーロン・マスク氏（ツイッターから）：「当たり前のことだけど、出生率が死亡率を上回るような変化がない限り、日本はいずれ存在しなくなるだろう。これは、世界にとって大きな損失になる」 　マスク氏が注目しているのは、日本の人口減少だけではありません。 　アメリカの大学の予測では、世界の人口は2064年の97億人をピークに減少に転じるとされています。 　マスク氏は、人口減少を「文明にとっての最大のリスク」だとして警鐘を鳴らし、その対策も提示しています。 　その一つが、人口減少による労働力不足を補う、ヒト型ロボット「オプティマス」です。 　テスラ社の「今年の最重要事業」と位置付け、プロトタイプが、今年にも利用可能になる見通しだということです。

大谷翔平「今季最大のヒット」 同点打＆激走サヨナラ生還❝熱狂ショータイム❞

日本の誇り、エンゼルスの大谷翔平投手は8日、本拠地でのナショナルズ戦で起死回生の同点打を放った。「3番・DH」で出場すると、2点ビハインドの9回2死から同点の適時二塁打。直後のレンドンの適時打で二塁から激走し、サヨナラのホームを踏んだ。4打席ノーヒットで迎えた9回だった。レンヒーフォが四球で出塁、ウォードの右前安打で一、三塁に。トラウトが三振に倒れ、2死一、三塁で大谷が打席に立った。右腕レイニーのスライダーを打ち返した打球は左中間へ。フェンス直撃の二塁打となり2者が生還し同点に。さらに、続くレンドンの中前打で二塁から一気に生還し、ド派手なガッツポーズを決めた。

　劇的なサヨナラ勝ちを呼び込む大谷の一打に米メディアも熱狂。米スポーツ専門メディア「ジ・アスレチック」のエンゼルス番記者サム・ブラム氏は自身のツイッターで「オオタニの今季最大のヒット」と称賛。地方局「ABC7」のスポーツアンカーでリポーターのカート・サンドバル氏も「ワオ！！　エンゼルスのショウヘイ・オオタニがたった今、9回裏に同点の2点タイムリー二塁打！そのあと元ナショナルズのアンソニー・レンドンのヒットで決勝のホームイン。母の日おめでとう！」と綴った。

ロシアの5月9日戦勝パレード巡り、プーチン大統領の胃がんなどいろんな情報拡散

イギリスの大衆紙3紙は、プーチン大統領の胃がんが進行しており、今月9日の戦勝記念日後に手術して数日入院。その間は信頼できる人物であるパトルシェフ氏（安全保障会議書記）に大統領権限を委託すると報じた。「プーチン大統領は甲状腺がんを患い、がんが体の中に広がっているのではと言われている」「本当は4月末に緊急で手術した方がいいということだったらしいが、やはり5月の戦勝記念日は自分がやりたいということで先延ばしにした」ようです。そして「実はプーチン大統領とパトルシェフさんは2人きりで2時間、政権移譲または指揮権を譲るということで会議した情報も流れている」と2人の間では話が進んでいるのではとした。

情報の出どころとして、ロシアの大富豪「オリガルヒ」がどんどんロンドンに逃げ込んでいるため「そこにプーチン政権の情報がどんどん入ってくる。イギリス紙が報じてるのはかなり真実に近い情報が出てきている」という。

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ウクライナ国防省は7日、南部オデッサ沖の黒海にある島で、トルコ製攻撃型無人機バイラクタルTB2を使ってロシア黒海艦隊の揚陸艇を破壊したとツイッターで明らかにした。 　破壊する瞬間の映像も公開した。ロシアが対ドイツ戦勝を祝う「5月9日のパレードが今年は黒海の海底で行われるだろう」と投稿した。 

②イタリア政府は６日、北部の港マリーナ・ディ・カラーラに係留中の世界最大級の豪華なヨットを差し押さえた。ロシアのプーチン大統領に関係があると言われ、ウクライナのゼレンスキー大統領が３月、伊議会でオンライン演説した際に対応を求めていた。

　米メディアなどが伝えた。価値は７億ドル（約９１４億円）相当。ロシアの反体制派指導者アレクセイ・ナワリヌイ氏のチームは３月、「プーチン氏の船」と主張した上で、乗員が連邦警護局（ＦＳＯ）から派遣され、ＳＰの任務を担っていると指摘していた。　

❝ 反プーチン・生活苦❞388万人が3か月でロシア国外流出へ

ウクライナに侵攻中のロシアで、国民が国外に出る動きが急増しているようです。連邦保安局（FSB）の統計として、今年1～3月に約388万人が国外に出たと伝えた。渡航先は旧ソ連の構成国が多く、前年同期の5倍近くにふくれた国もある。今後も人材の流出が続けば、ロシア社会に大きな打撃となる可能性もある。

　国外に拠点を構えるロシア系独立メディア「ノーバヤ・ガゼータ・ヨーロッパ」が報じた。観光や出張なども含まれているとみられるが、これまでも「プーチン政権に賛同できない」「制裁で国外とのビジネスができない」「生活が苦しくなる」といった理由で、若者を中心に国外に脱出する動きが伝えられていた。まとまった数字が明らかになったのは初めてとみられる。

　渡航先別で見ると、ジョージア（グルジア）は3万8281人と前年同期比で4・5倍。新型コロナウイルス対策による渡航制限があったカザフスタンは20万4947人と同1・6倍に増えた。アルメニアは13万4129人と昨年1～4月と比べて3倍に急増した。ウクライナには32万8435人で微増だった。

　欧米の制裁の影響で、今後、ロシア経済の状況は一層厳しくなるとみられており、ビザが不要な国を中心に、さらに人材の流出が続く可能性がある。じわじわと制裁がロシア国民の生活を追い込んでいるようです。

そうした中、ウクライナ大統領府のオレクシイ・アレストビッチ顧問は５日、戦況に関する報告で、「米欧から提供される武器がそろう６月中旬以降」にロシア軍への反転攻勢に乗り出すとの考えを示した。

　アレストビッチ氏は「ウクライナ軍の前進が可能になる」と述べ、東部地域などで露軍の撃退を目指す考えを示唆した。米欧の軍事支援を受けるウクライナは強気の姿勢に転じている。

　ウォロディミル・ゼレンスキー大統領は３日、ロシアが２０１４年に併合した南部クリミアの奪還を目指す方針を明らかにした。ウクライナ戦争は泥沼化しそうな状況です。

高インフレ制御困難懸念で大幅反落、New Yorkダウ1063㌦安

5日の米国株式市場は大幅反落、高インフレ制御困難との懸念が台頭 米国株式市場は大幅反落、4日の大幅上昇を帳消しです。結局、ダウ平均は1063.09ドル安の32997.97ドル、ナスダックは64 7.17ポイント安の12317.69で取引を終了した。1-3月期非農業部門労働生産性が1947年 来の大幅低下となったほか、新規失業保険申請件数が予想外に増加するなど冴えない 経済指標を受け、寄り付き後、下落。連邦準備制度理事会（FRB）の引き締めペースで の高インフレ抑制は困難との懸念が強まり金利が再び上昇に転じ10年債利回りが3.1％ に達すると、引けにかけた更なる売り圧力となった。セクター別では、自動車・自動 車部品や小売りの下落が目立った。AIが主導する相場で上下にブレやすく、素人は好業績株買いで、相場の反転上昇をじっと待つしかなさそうです。

4日米国株式相場は爆上げ34061㌦大幅回復。米FRB 22年ぶり0.5%利上げ決定

アメリカのFRB=連邦準備制度理事会は歴史的な物価高を抑制するため0.5%の利上げを決めました。 FRBは4日、金融政策を決める会合で政策金利の誘導目標を0.5%引き上げ、年0.75%から1%の範囲にすることを決めました。0.5%の利上げ幅は通常の2倍にあたり、2000年5月以来、22年ぶりの大幅利上げです。 FRB パウエル議長 「物価はあまりにも高過ぎる。0.5%の利上げを今後、複数回の会合で行う選択肢もある」 さらに、景気を下支えするため購入したアメリカ国債などの保有資産についても、6月から段階的に減らし始めることを決めました。しかし、上げ幅が市場予想を下回ったため、ニューヨークダウは大幅続伸、過剰な利上げへの脅威が後退（4日）結局、 米国株式市場は大幅続伸。ダウ平均は932.27ドル高の34061.06ドル、ナスダックは40 1.10ポイント高の12964.86で取引を終了した。

この強気の流れを引き継げば、6日の東京市場にも好影響を与えそうです。

ロシア軍侵攻を『情報戦争』がＳＴＯＰ、戦況左右する“ウクライナの3つのSNS戦略”とは…

英国防省は、ロシア軍がウクライナ侵攻後に強い抵抗を受けるなどして「著しく弱っている」とした上で、西側諸国の経済制裁で戦力回復に支障が出ると指摘し、今後の長期的な軍事展開能力に影響が及ぶと分析していますが、ウクライナが仕掛けているSNSを駆使しての『情報戦争』もロシアの侵攻を懸命に食い止めています。

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デジタル化を最重要の国家戦略に据えて国づくりを進めてきたウクライナは、SNSを駆使して、ロシアの侵攻を懸命に食い止めています。もう一つの戦争『情報戦争』の実態に迫ります。

一つの投稿が、世界を動かしました。

ウクライナ、ゼレンスキー大統領：「私はここにいる。我々は武器を置かない。真実とは我々の領土、国家、我々の子どもたち、そのすべてを守る」

世界中に拡散されたこの動画がツイッターに投稿されたのは、侵攻3日目の2月26日のこと。この当時「ゼレンスキー大統領が国外逃亡した」というデマが広がっていました。この投稿はデマを打ち消し、その後のすう勢を大きく変えることにつながったという声も上がっています。

SNSが戦況を左右するとも言われる今回の戦い。ウクライナ側で指揮するのは、31歳の副首相兼デジタル改革相・フェドロフ氏が率いるチーム。今回、フェドロフ氏の側近、イオナン副大臣（31）に話を聞くことができました。

デジタル改革省、イオナン副大臣：「（Q.戦略を考えたのはどなたですか？）結果を出すにはもちろんチーム全員の努力が必要ですが、構想・戦略・計画を立てるのは常にリーダーです。フェドロフ副首相は洞察力に優れた戦略家で、指導者としても優秀です。（Q.IT利用が情報戦での成功のカギだと？）もちろんです。情報戦でSNSを利用すれば、ウクライナの現状を正確に伝えられます。この戦争で3100人以上からなるIT部隊を創設しました」

ロシアの侵攻以降、ツイッターにおけるゼレンスキー大統領の投稿がどれほどリツイートされたかを表すと、3つの戦略が見え隠れします。

まずは、国民の士気。最も拡散された2月26日の投稿を始め、カメラに向かって直接語り掛ける姿が、国民の士気を高めることにつながったと指摘されています。

デジタル改革省、イオナン副大臣：「開戦から2カ月半、我々は多くを学び、戦略を改善してきました。今後もSNSが大きな役割を担うでしょう。国民や世界とつながるために欠かせません」

2つ目の戦略は、世界への「支援の訴え」です。

ウクライナ、ゼレンスキー大統領：「ヨーロッパの皆さん。ウクライナ人がされていたこと、マリウポリ市でマリウポリ市民がされたことについて目撃しましたよね」

南部マリウポリの産科病院への爆撃を伝えた投稿の後、すぐさまイギリスのジョンソン首相がツイート。新たな支援を考えていることを明らかにしました。SNSの拡散に呼応するように、世界各国からの支援が広がっていきました。

さらに、ツイッターで、フェドロフ副首相がアップルのCEOに求めた訴えはわずか数日で実現。他にも500社を超えるグローバル企業に対し、ロシアでの企業活動を停止させることに成功しました。

デジタル改革省、イオナン副大臣：「我々はSNSで連絡を取ったり、大手IT企業に働き掛けて、ロシアを孤立させることもできます。例として、アップルにはロシア国民のアップルストア利用や製品販売を禁じるよう求めました。SNSなどの新たな技術がデジタル前線での戦いで大いに役立ちます」

3つめの戦略、それはフェイクニュースへの対策です。

偽ゼレンスキー大統領：「皆さんに『さようなら』を言いたい。武器を捨て家族の元に戻って下さい」

誰が作ったかは不明ですが、実際の映像と似せたフェイク映像が一時、SNSで拡散されました。さらに、侵攻の数日前から、ロシア側に有利なフェイク情報はツイッターで急増。侵攻が始まった日には1万件を超えました。それでもイオナン副大臣はウクライナの勝利を確信しています。

デジタル改革省、イオナン副大臣：「言論の自由の上に成り立つ国と、プロパガンダの国は比べ物になりません。まったく“別の星”と言ってもいいでしょう。今ロシアがもくろんでいることは、自国民だけでなく、世界にもウソを流して情報戦に勝つことです。しかし結果はご存じのとおり失敗しています。多くの国民が祖国のために戦っています。勝利は我々のものです」

ウクライナ戦争・長期化で厭戦気分＆イスラエル反発―プーチン支持李が低下

ロシア国内でも侵攻の長期化で国民の間に厭戦（えんせん）気分が広がっているようです。 ロシアの独立系世論調査機関レバダ・センターが実施した調査によると、ロシアによるウクライナでの軍事作戦を「支持する」と回答したのは「はっきりと」と「どちらかといえば」を合わせて７４％で、３月の前回調査での８１％から減少しています。プーチン氏を抑えられるのはロシア国民ですから、変化は歓迎です。下記のような軍の被害状況も明らかになって来ました。ロシア軍全地上戦闘能力のうち約16％が「戦闘不能」状態で、これから徐々に効いてくる西側の経済制裁の影響もあり、侵略したウクライナ南部、東部の一部地域を長期にわたって維持できるのかも疑問ですね。

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英国防省は２日、ロシア軍がウクライナ侵攻で被った損害に関する包括的な分析結果を公表した。それによると、ロシアは侵攻開始時、全地上戦闘能力の約６５％に相当する１２０以上の大隊戦術群を投入し、うち４分の１以上が「戦闘不能」になった可能性が高い。

　大隊戦術群は７００～１０００人の兵員で構成する。空挺（くうてい）部隊を含む精鋭部隊が最も大きな打撃を受けており、国防省は部隊再建に「恐らく数年を要する」と見込んでいる。

②ロシアはウクライナ侵攻の理由として、ゼレンスキー政権による「ナチ化」を防ぐためなどと主張。ゼレンスキー氏は自身がユダヤ系であることも挙げて反論してきた。ラブロフ氏はイタリアのテレビ局とのインタビューで「ヒトラーはユダヤ系」と述べ、ユダヤ系のゼレンスキー氏の元でもナチズムは存在しうる、と持論を展開した。

この発言には、ウクライナ情勢をめぐってロシアに配慮してきたイスラエル政府も強く反発。ベネット首相が非難声明を発表した。

インフレ加速は不可避しかも長期化の公算、日本人の多くが負け組？

長く続いたデフレの時代が終わり、日本においてもインフレの大波が襲ってきている。日用品なども数多く値上げされているので、すでにインフレが起こっていることを体感しています。
消費者物価指数（CPI）であるが、直近3ヵ月の前年同月比の数値は、以下のとおりとなっている。（下記は変動が大きい生鮮食品を除いたコアCPIの数字）

1月　プラス0.2％
2月　プラス0.6％
3月　プラス0.8％

なお、2021年4月から携帯電話料金が大幅に値下げされたことによって、数値が大きく押し下げられている。3月の数値では、経済料金値下げの影響が▲1.4％程度あり、実際には足元では2％を超えている状況である。すでに政府が掲げている2％物価上昇という目標を達成する水準まで来ているのだ。

次に企業物価指数（CGPI）の直近3か月の前年同月比の数値は、以下のとおりとなっている。

1月　プラス9.2％
2月　プラス9.7％
3月　プラス9.5％

昨年10月以降8％を超えるプラスとなっており、3月の各物品別内訳を見ると、特に素材、エネルギー系の価格が急上昇している。（木材・木製品　58.9％プラス　化学製品　13.2％プラス　石油・石炭製品　27.5％　鉄鋼　27.9％プラス　非鉄製品　23.5％プラス）
企業間の取引価格ほどには消費者物価は上昇しておらず、まだ企業があまり価格転嫁できていないということが分かるかと思う。
すでに企業努力での対応には限界が来ており、今後、消費者物価がより上昇することは間違いない。また、このインフレ傾向は今後、比較的長期で続くと考えている。

為替も一時130円台を付けるなど円安です。ここから一方的に円安が進むとは考えていないが、暫くは、円高に大きく反転するという可能性はさらに低い。

◆地政学的リスクの高まりでマネー流出が加速

ウクライナ危機によって、あらためて地政学的リスクの高まりを意識せざるを得ない環境になっている。

ロシアの代表的株価指数であるロシアRTS指数は年初の1/3には1640.39と高値を付けていたが、ロシアがウクライナに侵攻した2/24には610.33と、60％以上下落した。（その後反発して、現在は900台まで戻っている）

投資マネーは、ロシアのような地政学的リスクの高い国への投資は控えるような動きになってきており、すでに投資している資金は引き上げはじめている。

この余波は同じ権威主義国家である、中国へも波及している。中国からも投資マネーが流出している。この大きな流れは変わらず、5年、10年単位で続くのではないかと考えている。これから投資家は否が応でも、地政学的リスクを考慮して投資先を決めざるを得ないのだ。

◆日本人の多くが負け組に。インフレ時代の投資の特徴
インフレとは、一言で言えば現預金の価値が相対的に下がり、モノの価値が上昇するということである。日本人の個人金融資産に占める銀行預金の割合は直近の統計で53.9％と、過半数を超えている。（2021年12月末時点）
このままインフレ時代に突入すれば、日本人の多くが資産運用の負け組となるだろう。

米国は長くインフレ状態が続いてきたが、個人が株式（投資信託や年金を通じて株式市場に流れ込んでいるものも含めて）や不動産などの資産の多くを保有していることで、資産運用では逆にインフレの恩恵を受けたきた。（直近は極めて高いインフレ率となっており、さすがに問題となっているが）

これからインフレ時代が到来するに際して、日本人も株や不動産投資などインフレ時代の資産構成に変えていかないと、国民全体が貧しくなる結果となってしまう。
インフレ時代には現預金よりも将来的に価値が上がる可能性が高かったり、安定的にキャッシュフローを生むようなアセットを資産として持つべきなのである。

大谷翔平４号❝ショータイム❞米ホームラン通算９７本

米大リーグ、エンゼルスの大谷翔平❝ショータイム❞復活です。米ホームラン通算100本までカウントダウン。昨日、敵地でのホワイトソックス戦にスタメン出場し、出場１１試合ぶりとなる一発でチームの６連勝に貢献した。一回、ホワイトソックスのルーカス・ジオリトの高めの直球を強振した。角度の付いた打球はセンター左へ高々と上がり、スタンドに吸い込まれる。ゆっくりとダイヤモンドを回ってホームベースに達すると、両手を軽く上げて天を仰ぐポーズを繰り返し、口元を緩めた。

　前日の２８日のガーディアンズ戦は今季初めて欠場。米西海岸の本拠地から中西部の敵地へ乗り込んだ一戦で早速、快音を響かせ、２０連戦前半に与えられた休養日を生かした形だ。大リーグ移籍１年目の２０１８年にも本塁打を放ったことがある右腕から久々のアーチをかけ、テレビ中継も「ショータイムが戻ってきた」「ああいうのが、大谷から見たいホームラン、スイングです」などと実況。大リーグの公式ツイッターも「A　Friday　night　Sho!」と反応した。

　この日は、先発投手として予定されていたノア・シンダーガードが登板を回避し、急遽、リリーフ陣の小刻みな継投で乗り切るブルペンデーに。一回に先頭打者本塁打を放ったテーラー・ワードとともに相手に先制パンチを浴びせ、ピンチのチームをバットで勢いづけた。今季４号ソロで、米通算本塁打は９７本に。足踏みが続いていた節目へのカウントダウンが再び始まった。