＜モバイル・トゥデイ＞大切なiPhoneを失くしてみた…そして探してみた

突然ですが、筆者はよくモノを失くします。自宅内で財布やガジェットが消えるのは日常茶飯事だし、街中でケータイを落とした経験も片手では数え切れません。幸運にも、その都度親切な人に拾ってもらって事なきを得てきましたが、本来ケータイ紛失は相当なリスクを伴うもの。特に個人情報がつまりまくったスマホは、悪意ある他人に拾われたらやっかいなトラブルに発展しかねません。

そこで万が一の備えとして、スマホには本体の位置を遠隔サーチできるセキュリティサービスやアプリが色々あります。iPhoneなら標準の「iCloud」に「iPhoneを探す」という機能が用意されてますが、この手のサービスって実際にどこまで使えるものなのか？　来るべきリアル紛失を想定して実験してみることにしました。

はじめに準備として、iPhoneのホーム画面から「設定」→「iCloud」→「iPhoneを探す」の設定をオンにします。これがオフになっていると有事の際に何の役にも立たないので、日頃から常にオンにしておくのが大前提です。

まずは屋外で紛失したケースを想定して、住宅街にある公園のベンチにiPhoneを放置しました。やや離れた場所でノートPCを起動し、「iCould」にApple IDでログイン。「iPhoneを探す」を実行すると、マップ上に自分のiPhoneの所在地がグリーンの点で表示されました。その位置は、誤差3ｍくらいで見事に現場と一致しています。衛星からの電波を遮るものがない屋外だけに、GPSが正確に動作してますね。

「メッセージを送信」機能を使うと、遠隔地にあるiPhoneの画面上に好きなメッセージを表示できます。拾った人に向けて自分の連絡先などを入力すると有効そう。また、「サウンドを再生する」をオンにすると着信音のようなサウンドが大ボリュームで数分間鳴り続けるので、近くまで来たらサウンドを再生して音を頼りに探すのもアリですね。

もし本体にパスコードロックをかけていない場合は、「リモートロック」で遠隔ロックをかけることができます。拾った人に勝手に操作されないためにも、最優先でロックをかけておくべきでしょう。

続いて、GPSが十分に動作できないビル内や地下でも同様に実験してみたところ、次のような結果になりました。

●雑居ビルの2階に放置：地図上との誤差は約10ｍで、大体の位置は捕捉できた
●ショッピングビルの地下に放置：地図上との誤差は約40ｍで、かなりズレた

iPhoneは3G回線の基地局を通じて位置情報を取得できるので、GPSが使えない場所でも大まかな位置はわかるようです（誤差10～100ｍくらい）。それでも、ビルのような建物内では「何階にあるか」はわからないので、地図の情報だけ使って自力で探し出すのは難しいといえます。自分の記憶を振り返って立ち寄った場所を探し、見つからなければサウンドを鳴らして周囲の人に拾ってもらうのが現実的でしょうか。

とはいえ、探す手がかりがあるのとないのでは大違い。結論として「iPhoneを探す」はかなり使える機能だと感じました。ただし、iPhoneの電源が切れたら使えなくなるので、とにかく紛失に気がついたら大急ぎで即実行することが重要ですね。上手く使えば無事手元に戻ってくる確率は相当アップしそうです。

旧ライブドアに98億円賠償命令、敗訴確定 最高裁

　ライブドア（現ＬＤＨ）の有価証券報告書の虚偽記載事件で株価が下落し損害を被ったとして、日本生命保険と信託銀行５行が損害賠償を求めた訴訟の上告審判決で、最高裁第３小法廷（大谷剛彦裁判長）は13日、計約98億８千万円の支払いを命じた。ＬＤＨ側敗訴が確定した。

　同小法廷は、虚偽記載の公表前後１カ月の平均株価の差額を損害とする金融商品取引法の規定から、１株当たりの損害を585円と算定した二審・東京高裁の判断をおおむね踏襲。賠償額も二審とほぼ同額とした。

　判決によると、ライブドアは2004年９月期の有価証券報告書で、実際は約３億円の赤字だった連結経常損益を約50億円の黒字と虚偽記載。06年１月16日に東京地検特捜部の強制捜査を受け、同18日には虚偽記載の疑いも大きく報じられて株価が急落した。

ＦＲＢ、ゼロ金利「14年終盤まで継続」を維持

米連邦準備理事会（ＦＲＢ）は13日の米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）後の声明で、事実上のゼロ金利政策などを少なくとも2014年終盤まで継続する見通しを維持した。米経済の総括判断は変更しなかったが、米失業率の低下や国際金融情勢の改善など米経済の好材料を挙げた。一方で、ガソリン高が物価上昇要因になるとの見方を示した。

　政策金利の誘導目標となるフェデラルファンド金利を現行の０～0.25％に据え置いた。政策金利の見通しについては「少なくとも14年終盤まで異例の低水準にすることが正当化される可能性が高い」と表現を維持した。ＦＲＢの資産規模を変えずに、長期国債の保有比率を高める手法なども継続する。

　米経済の総括判断は「緩やかに拡大した」として表現を維持した。一方で、失業率について「最近数カ月で明確に低下した」との認識を示したほか、国際金融の緊張が「緩和した」と明記した。一方で、ガソリン価格が上昇しており、一時的な物価上昇につながるとして、今後は懸念材料なるとの認識を示唆した。