【エンタがビタミン♪】ふなっしーは横須賀出身だった。指原莉乃が暴露「本名も言うぞ！」

人気ゆるキャラのふなっしーが、実は横須賀出身だと話題になっている。ふなっしーと『笑っていいとも！』で共演している指原莉乃が自身の番組で明かしたところ、ツイッターでも「ふなっしーってそんなに儲かっていたんだ。横須賀出身のくせに!!」といったつぶやきが止まらない状況だ。

ふなっしーといえば、千葉県船橋市を中心に活動する非公認シンボルキャラクターとして知られる。船橋市の名産品である梨をモチーフにした“梨の妖精”ということからも、船橋市出身と思われている。

ところが、HKT48の指原莉乃が2月26日深夜26時過ぎに放送された自身の冠番組『指原の乱』で、「ふなっしーは横須賀出身」だとバラしてしまったのだ。

番組の企画で「キャラクタービジネスをやりたい」という流れになり、キャラクターグッズを研究するためにキデイランド（KIDDY LAND）原宿店を訪れた指原はふなっしーグッズが予想以上に売れていることに驚く。

中でも売れているのが“ふなっしーお守り”だと聞いた指原は、「誰が守ってくれるの？　ふなっしーにそんなパワーは無いですよ！」と突っ込んだ。彼女は『笑っていいとも！』の月曜レギュラーとしてふなっしーと共演することが多いので、その“梨となり”も分かっているようだ。

キデイランド原宿店の統括マネージャーが「ふなっしーが船橋から見守っているんですよ」とお守りのパワーを説くと、指原が「ふなっしーって横須賀出身なんですよ！　ただの布ですよこれは！」とぶっちゃけた。

さらに、原宿店で1年間にふなっしー関連グッズは約1億円程度も売り上げていることが分かると、「えっ！　ふなっしーってそんなに儲かってるんだ。絶対詰めよう！　来週月曜日」と悔しさを滲ませていた。

今では、熊本の人気ゆるキャラ・くまモンよりもふなっしーの方が売れているという。しかも、くまモンは熊本県に許可を取れば利用料は無料でキャラクターを使えるので、儲けるよりも熊本のPRのために活躍しているのだ。

それを知った指原は「くまモンの好感度めちゃ上がった！」と感激しながら、逆にふなっしーがお金をとって儲かっていることが気に入らず「あいつー。本名言うぞ！　知ってるんだからな」と凄んでみせた。

指原莉乃の発言やキデイランド原宿店で明らかとなったふなっしーの実態には、視聴者も驚いたようだ。ツイッターでも「横須賀出身ふなっしー。しかしそんなに売れてんだ」、「ふなっしーってそんなにもうかってたんだ…横須賀出身のくせに!!」と話題になっている。

ところで指原が考案したゆるキャラ“炎上ちゃん”が、いよいよグッズとなりそうだ。キデイランド原宿店の統括マネージャーも「もし“炎上ちゃん”がうまくいったら、ふなっしーのコーナーにドーンと置きますか」と乗り気だった。「ふなっしーのコーナー潰しに行くぞ！」と指原も気合が入っており、ふなっしーもうかうかしていられない。
（TechinsightJapan編集部　真紀和泉）

ＰＭ2.5、国内の観測態勢不十分

　大気中を漂う直径2.5マイクロ（マイクロは100万分の１）メートル以下の非常に小さな粒子。工場や自動車の排ガスなどが発生源で、大気汚染を引き起こす。大きさは人の髪の毛に比べて約30分の１程度。より大きな粒子の花粉や黄砂は、鼻やノドでとまりやすいが、ＰＭ2.5は吸いこむと肺の奥深くまで入りやすく、ぜんそくや気管支炎などの呼吸器系疾患、循環器系への悪影響が懸念されている。

　環境省は2009年に、人の健康に悪影響を及ぼさない目安となる環境基準を定めた。昨年３月には１日平均の濃度が１立方メートル当たり70マイクログラムを超える恐れがある場合に都道府県が住民に外出を控えるよう呼び掛けたり、70マイクログラム以下の場合は体調の変化に注意したりするとした暫定指針の運用を始めた。26日には福島、新潟、富山、石川、福井、三重、大阪、兵庫、香川、山口の10府県で注意喚起が出され、暫定指針の運用後では最多になった。

　環境省によるとＰＭ2.5の観測点は全国で700カ所以上（27日現在）に上り、今年度末には約800カ所になる見込み。ただ、発生場所などを特定するためには「少なくとも1300カ所の観測点は必要」（環境省）としており観測態勢が整っているとはいえない状況だ。中国などからの越境汚染が問題視されており、発生場所の特定や発生源の対策が急務だ。

激安料金で殴り込み 電話ものむ対話アプリ経済圏

　膨張し続ける「対話アプリ経済圏」が、今度は携帯電話の通話サービスものみ込もうとしている。無料対話アプリのＬＩＮＥ（東京・渋谷）は26日、１分あたりの通話料金を最大で８～９割も割り引くサービスに乗り出すと表明。普段使っている電話番号はそのままで、ＬＩＮＥのアプリ内から固定電話や携帯電話などに発信できるというものだ。日本を含む世界６カ国で３月に開始する。

　ＬＩＮＥの利用者は年内にも５億人に達するとみられ、多くがスタンプを使ったメッセージ交換や無料通話に夢中になっている。今回携帯電話や固定電話へ発信するサービスに参入したことは、世界中に巨大な顧客基盤を抱える仮想的な携帯電話会社が一夜にして誕生したとも言い換えられる。


■通話料金が８～９割引きに


ＬＩＮＥ電話の発表会に登壇した舛田淳執行役員（26日、東京・渋谷）
　「新しい電話サービスがＬＩＮＥの強みをさらに伸ばす」――。新サービスの記者発表会で舛田淳執行役員はこう宣言した。一般的にスマートフォン（スマホ）からスマホへかける料金は１分あたり42円。ＬＩＮＥ電話では最安値の場合、１分あたり6.5円と85％引きになる。複数のプランを用意しており、固定電話あての専用プランなら１分２円と95％も安くなる。

　無料でメッセージを交換できることを武器に、携帯電話会社のメールやショートメールサービスの価値を半減させたＬＩＮＥ。料金破壊で通話サービスまで奪うことになれば、既存の携帯電話会社の存在意義すら揺るがしかねない。米ワッツアップを買収した米フェイスブックや、キプロスのバイバー・メディアを傘下に収めた楽天もＬＩＮＥ同様、対話アプリの人気にあやかろうと水面下で次の戦略を練る。

　楽天はバイバー買収に先立ち昨年末、「楽天でんわ」と呼ぶ独自の電話サービスを立ち上げている。グループ会社のフュージョン・コミュニケーションズ（東京・千代田）の通信基盤を活用。専用のアプリを用意し、これを使って電話をかけると１分21円と通常の約半額で済むうたい文句で急速に利用者数を増やす。


複数のプランを用意した「ＬＩＮＥ電話」。初期設定など不要で、いつも使っているアプリの中から使えるのが特徴だ
　100円分通話するたびに独自の「楽天スーパーポイント」で１ポイントを付与するなど、主力の電子商取引（ＥＣ）との連携を打ち出したことが奏功。開始２週間余りで約25万人がダウンロードした。

　ＬＩＮＥ電話と楽天でんわに共通する特徴が、原則080や090で始まる携帯電話会社が割り当てた自分の電話番号をそのまま使って電話をかけられる点だ。これまでにも割安に通話できる通話サービスとして、ＮＴＴコミュニケーションズ「050ｐｌｕｓ（プラス）」などインターネット回線経由で会話するＩＰ電話があった。ただ050で始まる別の番号を使う必要があり、電話した相手のスマホ画面には見慣れぬ番号が表示されていた。円滑なコミュニケーションの妨げとなっていた。

　ＬＩＮＥ電話と楽天でんわなら複数の番号を運用する手間がかからない。安いのは魅力でも面倒はいやだ――。そう考える大多数の消費者は多く、格安通話を先導してきたＩＰ電話会社はこれから厳しい戦いを強いられることになりそうだ。


■電話以外ものみ込み、そして壊す


安さが最大のメリット。利用者が増えれば、スマホＯＳ（基本ソフト）の電話発信画面を開く回数が減る可能性がある。結果として携帯電話会社の収益減少と存在意義の低下をもたらしかねない
　対話アプリ経済圏の強みは、利用者が既にアプリをスマホに入れており、人によっては秒単位でメッセージ交換のために使っていることだ。スマホの画面を占有している時間が長い対話アプリの中で、手軽に安くおまけにいつも通りの感覚で電話をかけられるメリットは大きい。

　20日に４億5000万人を抱える対話アプリ会社のワッツアップが、190億ドル（約１兆9000億円）でフェイスブックに買収されるニュースが世界を駆け巡った。企業価値の算定を踏まえると高すぎるとの意見も一部で上がった。ただ巨大な顧客基盤を生かして、通話サービスなど既存企業が持つ収益を取り込む余地が広がっているとすれば順当な評価額だったともいえる。スマホＯＳ（基本ソフト）の電話発信画面を開く利用者の減少は、すなわち携帯電話会社の収益の減少を意味し、対話アプリがそれを奪うことになるからだ。

　米アップルがスマホ「ｉＰｈｏｎｅ」を2007年に発表した際、スティーブ・ジョブズ氏は「電話機を再発明する」と宣言した。その結果生まれた新たなスマホ経済圏は、デジタルカメラなど既存の様々なハードウエア産業を取り込み壊しつつある。現在対話アプリが行おうとしてるのは、電話サービスを含む既存のサービス・ソフトのあり方を一新させる再発明だろう。対話アプリの経済圏がのみ込み壊す産業は電話だけで済まないことは間違いない。

（電子報道部　高田学也）

仮想通貨、もろさ露呈 ビットコイン取引停止

　インターネット上の仮想通貨ビットコインが揺れている。運営会社が東京都内にある大手取引所「マウントゴックス」が26日未明に取引全面停止を表明。円換算で300億円超の資産が宙に浮いた。登場から５年。政府や中央銀行の影響を受けない無国籍通貨として注目を集めるが、もろさも露呈している。


　Ｑ　ビットコインとは何か。

　Ａ　ネット空間を行き交う仮想通貨だ。円などの通貨は政府や中央銀行が規制し供給量も管理する。ビットコインはプログラムで発行量の上限が決まっているだけ。銀行を介さずに世界中のどこにでも送金でき、手数料もほとんどかからない。発行総額の時価は一時１兆円規模に膨らんだ。



画像の拡大　Ｓｕｉｃａなどの電子マネーは、事前に入金することで初めて価値を持つ。これに対し、ビットコインはお金の裏付けがない。高度な暗号技術で複製を防いでおり、希少性が資産としての価値を生んでいる。その意味では通貨というより、希少な金属としての価値が評価される「金」に近い。

　Ｑ　今回の取引停止は何が起きた？

　Ａ　マウントゴックスはビットコインと米ドルや日本円などを交換する取引所の老舗。口座数は100万超で米欧の利用者が多い。日本の専門家は「取引システムがハッキングの被害を受け、顧客のビットコインが盗まれていた」と見る。

　取引停止後の26日、運営会社がある東京・渋谷では、英国から急きょ訪日したコリン・バーゲスさん（40）が「私のビットコインはどこにあるのか」とぼやいていた。同社に311ビットコイン（1800万円相当）を預けていたが、７日に引き出し停止になったという。

　運営会社のマルク・カルプレス社長は26日夜、取引所サイトに「私はまだ日本にとどまっている」とし「問題に対処すべく努力している」との文章を寄せた。だが、事態がどう収拾するかは流動的だ。

　Ｑ　日本政府はどう対応している？

　Ａ　菅義偉官房長官は26日の会見で「必要があれば対応する」と語った。警視庁には利用者から「事件になるのか」との相談が来ている。システムへの不正アクセスなどの疑いがあれば、捜査に乗り出すことになる。だが、マウントゴックス側から説明がなく事態を把握できていない。

　ビットコインは様々な法律のすきまにある。金融商品取引法の規制対象となる有価証券や通貨とみなす考えもありうるが、同法は規制対象を明示しており、「解釈で対象を広げる余地はない」（清原健弁護士）。

　世界全体のお金の量に比べれば、現時点でビットコインの経済活動への影響は非常に限られている。国や中央銀行の影響を受けない自由な仮想通貨として誕生しただけに、自己責任に委ねるべきだとの考えもある。

　Ｑ　海外の受け止め方は？

　Ａ　米国では取引所に免許制を導入する案などが浮上しているが、議論はまだ生煮えだ。一方、世界の関連企業が加盟するビットコイン財団は25日、「これは決してビットコインの終わりではない」との声明を発表した。同財団は「我々の産業の成熟につれ、能力があり責任感のある起業家や投資家が出てきている」としている。

ビットコイン、大手取引所が停止 370億円宙に？

　インターネット上の仮想通貨「ビットコイン」の東京を拠点とする取引所「Ｍｔ．Ｇｏｘ（マウントゴックス）」は２５日、「全ての取引を一時的に中断することを決めた」と発表した。このままサイトが復旧しなければ、口座を持つ利用者はビットコインを現金に交換できなくなる恐れがある。

　マウントゴックスが発表した顧客向けの声明によると、「最近の一連の報道や取引所の業務・市場に対する影響を考慮し、取引所のサイトと顧客を守るため、全ての取引を一時的に中断することを決めた」とした上で「状況を注視し、適切に対応する」としている。

　同社は、ビットコインと現金を交換する有力取引所の一つで、２０１３年１月末時点で世界に１１０万人以上の利用者がいるとされる。

ビットコイン、大手取引所が停止　370億円宙に？

　東京都内の企業が運営するインターネット上の仮想通貨ビットコインの取引所「マウントゴックス（Ｍｔ・Ｇｏｘ）」が25日、停止状態に陥った。海外を中心に数十万人の会員を擁する同取引所は世界有数の規模だが、ウェブサイトはアクセスできない状況が続いている。

http://jp.investing.com/currencies/btc-jpy-advanced-chart