大阪大発の製薬ベンチャー、アンジェスが進めていた新型コロナウイルスワクチンの治験で有効性が確認できず、実用化の時期を２０２１年から２０２３年に先送りした。
国内でいち早く臨床試験（治験）を始めるなど、一時は開発競争トップとの見方もあったが事実上の脱落。
２番手の塩野義製薬などに純国産ワクチン実用化への期待がかかる。
「期待する効果を得ることはできなかった」「有効性を高める必要がある」。
アンジェスは１１月上旬、同社開発ワクチンの効果を確認する計５６０人を対象にした治験の結果を自社ホームページなどで公表した。
同社が開発を目指すのは「ＤＮＡワクチン」と呼ばれ、ウイルスの遺伝情報を利用するタイプ。
昨年６月から治験を開始しており、初期の治験結果は昨年中にも公表する予定だったが「より多い症例も含め、総合的に判断する必要がある」として先送りに。
公表は結局、１１月にずれ込んだ。
治験で有効性は確認できなかったものの、ワクチンの安全性に問題がないことは確認できたといい、今後はワクチンの量を増やす改良タイプの実用化を目指す。
同社の担当者は「既に承認されたワクチンと有効性が比較されるため、開発のハードルはかなり高い」としており、解決すべき課題は多い。
大阪発の国産ワクチンに吉村知事も大きな期待を寄せ、治験が始まる前から「２０２０年内には２０万人分のワクチン製造が可能」「大阪で第一歩を踏み出す」などと前のめりな発言を繰り返した。
同社が治験結果を公表すると「国として感染症に対する力を付けていくことは重要」と発言を後退させた。
アンジェス脱落後、国内開発で先行するのは塩野義製薬だ。
組み換えタンパクワクチンというタイプで２０２１年度内の実用化を目指す。
第一三共とＫＭバイオロジクスも別のタイプで２０２２年の実用化を視野に入れる。
