米英仏を中心とするシリアへの軍事介入は、いわゆる「地政学的リスク」の範疇に入るが、こうした際の金市場の反応は、いわゆる「噂で買って事実で売る」と表現されるもの。不穏な空気の下で事前に上昇したものが、結果の発生で材料出尽くし状態となり下げに転じることが多いのは経験則の教えるところであって、いまさら指摘するまでもない。今回の場合の「結果」とは、さしずめ安保理の決議なく「シリア国内への攻撃開始」という . . . 本文を読む
米国の軍事介入のスタンスが強まったことでシリアを巡る情勢が一気に流動化することになった。金融市場は降ってわいたような環境の変化に対し警戒感が一気に高まりリスク‐オフ（リスク資産売り）モードに入っている。27日は世界同時株安に見舞われＮＹ株も下落。
ＮＹダウが約2ヵ月ぶりの安値にまで落ちた昨夜の市況を伝えるBloomberg TVは「Syria Taper Debt Ceiling）」の見出し . . . 本文を読む
総弱気で価格が下げている時は、さして気にもされない、あるいは材料自体が出てこないものだが、順の回転となると後追い的に材料が登場する。登場というよりも、マーケットの参加者が連想ゲームで材料にしてしまう・・・というのが正しいか。
金市場の場合は、ＮＹ時間外取引移行後だが、株式市場は取引時間中に開かれたケリー国務長官の記者会見で、米国はシリアが化学兵器を使用したとして、見過ごさず打って出るというスタ . . . 本文を読む
本日はロンドンが休みにつき、いつもの日本時間の午後から夕刻の時間帯の動意は見られない。先週末は、ＮＹの取引時間帯午前10時に発表された7月の米新築住宅販売のデータがサプライズとなった。金市場は結果に鋭く反応、急騰となった。
それもそのはず、販売戸数は市場予測49万戸に対し39.4万戸。前月比では13.4％の大幅な減少となった。6月、7月と米住宅関連の指標は改善が目立ったのだが、当時すでにＦＲＢ . . . 本文を読む
昨日ここに「『西の売り』対『東の買い』ということで、まさに東西対決の様相を呈している」とＥＴＦを中心とした欧米の売りと新興国の買いについて触れた。それに関連するお面白いデータがあって、ユーロスタット（欧州委員会統計局）によると上半期の英国からの金輸出は前年同期の83トンに対し798トンにも上っている。約10倍だが、ヘッジファンドを中心に売った金は海を越えて他国に渡ったが、そのまま渡ったわけではな . . . 本文を読む
今年は年始に円安の影響から国内金価格がドル建て価格が派手な上昇を見せた2011年以上に急騰したことで、一般メディアの金市場への関心も高まった。さらに4月以降の急落も派手なものとなったことから、さらに関心は続くことになった。今や週刊誌ネタでもある。「ポールソンやジョージ・ソロスといった大物投資家が金市場から逃げ出しているらしいですね。とくにジョージ・ソロスは全て売り払ったとか・・・・」という話で始 . . . 本文を読む
月間850億ドルのＦＲＢによる資産買い取りペースの縮小に関し6～7割は9月17－18日のＦＯＭＣでの決定を読んでいるとされる。その中で、5月から6月に掛けて見られたように市場は再び警戒モードに入っている。
このところ資金流出が目立ち通貨ルピーが対ドルで過去最安値を更新中のインドが象徴的だが、米ＦＲＢの政策転換を先読みした投資マネーの逆流が新興国市場の不安要素になっている。高成長を続けてきたとは . . . 本文を読む
先週のＮＹ市場の金価格は堅調に推移し、前半はこの上半期に中国需要が予想以上に増加していたことを手掛かりに買われ、後半にはＦＲＢによる緩和縮小策の9月着手の見通しから米国長期金利が急騰したことを嫌気するＮＹ株安、ドル安が金価格を押し上げることになった。いずれも先物市場であるＮＹコメックスで先安期待から売り建てを保有していたファンドが、思惑外れを恐れ買戻しに向かっていることが価格を押し上げている。エジ . . . 本文を読む
注目のＳＥＣ（米証券取引委員会）への届け出（13Filing)。１億ドル以上の資産運用者に義務付けられているもの。金市場ではＥＴＦの最大銘柄「SPDR Gold Trust(SPDRゴールド・シェア）」の筆頭株主（最大保有者）で知られているジョン・ポールソン率いる「Paulson & Co」の動向が注目されてきた。
金ＥＴＦの解約が目立った1－3月期には保有量に変化はなく、今年の4月12日、15 . . . 本文を読む
8月13日のＮＹ市場の金価格は反落となった。ＮＹコメックスの先物価格は前日比13.7ドル安で通常の取引を終了した。米国景気の回復基調が続いている指標が出る中で、ドルが買われ、さらに世界最大の金需要国インドで金の輸入規制が強化されたことが嫌気された。
中国での予想以上の需要拡大がデータで示された前日に変わり14日はインドでの輸入規制強化の話が伝えられた。慢性的な貿易赤字の中で経常収支の赤字拡大を抑 . . . 本文を読む
