サンクスギビングの休日明けの１１月２７日の短縮取引で薄商いの中、ＮＹ金は通常取引入り前後の時間帯からまとまった売りが出され、節目の１８００ドルを割れると、プログラム売りが膨らみ１７７０ドル台まで一気に値を崩すことになった。売り一巡後は、買戻しの動きから１７９０ドル近辺まで値を戻したものの、戻りに力強さはなくそのまま終了となった。前日比２３．１０ドル安、１７８８．１０ドルの終値は７月１日以来５カ月ぶ . . . 本文を読む
１１月２５日のＹ市場の金価格は小幅に反発となった。英製薬アストラゼネカと英オックスフォー大学が開発中の新型コロナワクチンが、他社製品に比べ保存が容易で低コストにもかかわらず、高い有効性が認められるとの報告から、経済正常化が想定より早まるとの期待の高まりの中で大きく売られた金。２５日の金市場は、週初からの大幅安に対する自律的反発が期待されたが、反発力は弱く前日終値水準で取引を終了することになった。Ｎ . . . 本文を読む
週明けのＮＹ市場は英アストラゼネカの新型コロナワクチンの有効率の高さと、ＩＨＳマークイットの１１月の米購買担当者景況指数（速報値）の予想を上回る上昇に、反落ということになった。
米ファイザー、同モデルナに続き、英製薬大手アストラゼネカが２３日、英オックスフォード大学と共同開発中の新型コロナワクチンが、最終段階の治験で深刻な副作用を起こさず感染を予防できる有効率が最大で約９０％、平均で７０％だと明 . . . 本文を読む
アストラゼネカにシューマー。強いて挙げるなら反応したのはアストラゼネカの方か。このところ方向感なくレンジ相場を下に試す動きが目立つ金市場だが、１９日は特記事項ナシという展開で、ファンドの中で降りるところはジワジワ退出中という印象の展開となっている。こうした中で、一時は心理的節目の１８５０．００ドルまで売られたが水準を維持したものの、アジア時間から一貫して前日比マイナス圏で推移。結局１８６０ドル台で . . . 本文を読む
金市場は方向感なくレンジ相場ながら売りが先行する形で、１８日はアジアからロンドン、ＮＹと終日マイナス圏で推移。１１月９日と同じ時間帯に、またファイザーが開発中の新型コロナワクチンについて、最終分析での予防効果が９５％に達し、重篤な副作用も見られなかったと発表した。金市場は週初のモデルナの発表を受けた際と似たような感じで売られたが、その時よりも戻りに力強さは感じられなかった。それでもＮＹ時間の昼前に . . . 本文を読む
新型ワクチンによる先食い株高もやや沈静化というか、はしゃぎ過ぎに気付いたというべきか、米国株はいわゆるバリュー株を中心に利食い売りの流れ。しかし、それでも国内小型株群のラッセル２０００は、新型コロナ沈静化で正常化すれば内需の回復期待から１７日も終値ベースで過去最高値を更新して終了した。
それにしても報じられているようにファイザーのＣＥＯが、９０％以上の有効率という治験結果発表後の上昇にぶつけるよ . . . 本文を読む
１週間前とほぼ同じ時間帯（現地東部時間午前７時前）に発表された米バイオ製薬モデルナの新型コロナワクチンの臨床試験（治験）の暫定結果。市場全般的には、そこは２番煎じ、ファイザーほどのインパクトはなかったものの、株式市場には大いに影響力はあった。米国で７月末に開始した最終段階の治験の初期データで９４．５％の有効性が判明したとする。数週間以内に米食品医薬品局（FDA）に緊急使用許可（基準は５０％の有効性 . . . 本文を読む
先週末１１月１３日に複数の米メディアが全米５０州とワシントンの勝者が判明したと報じた。民主党のバイデン前副大統領が選挙人の過半数を優に超える３０６人、共和党トランプ大統領が２３２人という内訳で、バイデン候補の勝利が確実になった。慎重なスタンスを維持していたバイデン前副大統領だったが、激戦州ペンシルべニアでの勝利確実を受け報じられたように７日に勝利宣言をし、独自に政権移行チームを立ち上げた。主要国の . . . 本文を読む
ＮＹ金は９日の暴落相場に対する自律反発で１０日は２２ドル高。しかし、ショートカバー（空売りの買戻し）主体とみられる反発に持続性なく、１１日は早速反落に。明けて１２日は、欧米を中心に新型コロナの感染再拡大が続き、経済活動の制限拡大が伝えられ、安全資産としての見直し買いで反発という展開に。テクニカル的には引値ベースで１８５０ドル割れを回避したことが大きいという印象。アジアの時間帯に主要通貨に対し売られ . . . 本文を読む
週明け早々に米製薬大手ファイザーによる開発中の新型コロナワクチンの後期臨床試験で、９０％以上の有効性を示したとの結果発表に広範囲に反応した市場。いわばファイザー・タントラム（tantrum、かんしゃく）に見舞われた市場にあって、１日で５％近い下げとなった金市場だったが、１０日は売られ過ぎ感から買戻しの動きが入り反発となった。もともとワクチンの有効性に対する緊急使用承認基準は、米政府が早期の開発を目 . . . 本文を読む
