西田敏行さんのＣＭは印象に残ってるんですけど…

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西田敏行さんのＣＭで肺炎球菌ワクチンのことは知っていました・・・が、

今年の対象年齢が65、70・・・と5歳ずつ離れていたので、

私達夫婦は今年は該当しないみたいやね・・・と、そのままになってます・・・

任意接種に関して調べることすらしてません・・・


私達のような人たちは結構いらっしゃるんじゃないのでしょうか。

テレビＣＭの印象しかないんですよね・・・

今朝の新聞の調査結果を見ても、各地方によりバラバラ・・・

今一度、検討し直してほしいものですね。


今朝は、定期接種状況の調査記事を転載してみようと思います。

～以下、3月27日読売新聞朝刊より抜粋～

肺炎球菌ワクチン

定期接種率に開き

　日本人の死因の第３位で、高齢者の死亡率が高い肺炎の予防を目的に今年度始まった高齢者への肺炎球菌ワクチン定期接種※の接種率は、自治体によって大きな開きがあることが、読売新聞の調査でわかった。接種費用への自治体の助成と周知方法が影響したようだ。

（梅崎正直、中舘聡子、二谷小百合）

　65、70歳などの今年度の定期接種対象者は全国で約700万人。調査は2月中旬、全国の政令市、県庁所在地、東京都区部に実施。対象の住民数に対し、昨年10～12月(前半3か月)に定期接種を受けた人の割合を「接種率」として調べた。名古屋や堺など、対象外の人向けの任意接種への助成もしている14市と16区は除いて比較した。

自己負担、周知法など影響

※

高齢者への肺炎球菌ワクチン定期接種
　2014年10月から肺炎球菌ワクチン(ニューモバックスＮＰ)が予防接種法に基づく定期接種に加えられた。18年度までは、65歳以上の人が1回だけ受けられ、各年度中に65、70、75、80、85、90、95、100歳になる人(今年度は101歳以上を含む)と、60～64歳で所定の障害がある人が対象となる。接種は義務ではなく、自己負担額は市町村の助成額により異なる。

　政令指定都市で最も高かったのが新潟市の36.0％。低かったのは札幌市14.4％、大阪市21.7％など。6政令市が25％を下回った。
　一方、県庁所在地(政令市を除く)は長野市41.3％、佐賀市39.1％、鳥取市38.6％と高い市が多く、過半数が30％を超えた。

　市町村の助成額が多いほど少なくなる自己負担額は、接種率が高い順に長野市2000円、佐賀市2500円、鳥取市2300円で、県庁所在地(同)の5割以上が3000円未満に抑えていた。これに比べ、政令市の大半は4000円台で、自己負担額の高さが接種率に影響した可能性がある。

　周知方法の違いも、接種率の差につながったようだ。
　今年度の対象者は、3月末までに受けなければ定期接種の機会を失う。そのため、個々の対象者に通知はがきなどを送り周知に努めた市が多いが、接種率が20％を下回った札幌、奈良、青森市は個別通知をしていない。

　札幌市は、インフルエンザ同様、義務ではない定期接種であることを理由に通知しなかった。青森市も同じだが、接種率の低さから、1月末に成って通知はがきを送った。奈良市は、ワクチンには腫れや発熱などの副反応もあり得ることから「医療機関にチラシを置き、主に医師を通じて周知してもらった」とする。

　呼吸器感染症に詳しい国立病院機構東京病院の永井英明・外来診療部長は「全体に接種率が低い。肺炎を予防し、その結果、医療費も減らせるとの判断で始められた定期接種なのに残念だ。自己負担額を含め高齢者が接種しやすいよう工夫してほしい」と話している。