軍事情報は機密事項が多く、新聞社もＴＶ局も容易に取材できないのは理解できる。
ただ、日本のマスコミ様はあまりに軍事知識がないだけでなく、考えることを放棄しているのではないかと思うことは良くある。
現在、シナが保有する空母は遼寧、一隻であり、率直に云って実験艦の域を出ない実力でしかない。武器を装備すると４０トンを超える重量を持つ戦闘機を離艦させることが出来ないダメ空母である。
何故出来ないのかといば、戦闘機を強制的に射出させる蒸気式のカタパルトの実用化に失敗したからである。蒸気式カタパルトはアメリカのみが実用化に成功した特殊技術であり、以来半世紀どの国も実用化に成功していない。
そこでシナは、電磁式カタパルトの開発に乗り出したと新聞などは伝えている。実にシンプルな報道である。
原理は簡単で、要はリニアモーターカーと同じで、電磁力を用いて物体を高速で発射させる技術である。既に世界各国でリニアモーターカーが公開実験され、一部は実用化している。
もっとも実用化しているのは、シナと韓国で、大半の先進国は見送るか、保留している。日本は現在、路線を建設中ではあるが、山間を通り抜けるトンネル工事があまりに多く、その実用化は当分先である。私見だが、コスト面で採算に合うのか、大いに疑問でもある。
ところで、このリニアモーターカーの技術を転用して空母に、電磁式カタパルトを設けて、本格的な空母の実用化を目指しているのがシナである。
ミサイルや爆弾を搭載した戦闘機はかなり重い。それをリニアモーターカーの技術を使って、空母から発射させるわけだが、基本的な技術は既に持っているのだから、実用化も決して夢物語ではない。
既に上海などではリニアモーターカーが走っているのだから、空母に搭載する発艦カタパルトも出来そうな気がするではないか。これが本当ならばビックニュースなのだが、意外なほど騒ぎになっていない。
実を言えば、シナのリニアモーターカーの基本技術は、アメリカからの盗用である。２００７年にスパイ騒動が起きて、かなりの騒ぎになったことをご記憶の方もいるだろう。
ただし、シナはその後に研究者を総動員して、かなりの部分を解明して、実用化に至っている。元は盗用されたものといっても、既にものにしていると判じても良いと思う。
もし、本格的な空母が運用されれば東シナ海や南シナ海のみならず、太平洋西部にまでシナの軍事的脅威が拡散することになる。日本はもちろん、アメリカにとっても大変な軍事的脅威である。
アメリカが良く言う「自由な航行権」とは、はっきり言えば軍事的な行動圏のことである。その脅威になるはずなのに、意外なほどアメリカの反応は鈍い。
ここから先はかなり推測に頼らざるを得ないことを、予めお断りしておきます。
電磁カタパルトは、既にアメリカの新型空母に一部搭載されています。しかし、アメリカ以外で実用化に成功している国は、今のところありません。アメリカと共同開発していたイギリスは既に断念しています。フランス、イタリアも研究の域に留まっています。ロシアは実用化を目指しているようですが、未だ具体的な計画は未発表です。
唯一、シナだけが建造予定の二番艦空母への搭載を表明しているだけです。陸上でリニアモーターカーを実用化しているのだから、その実現性は高いと思われますが、実はそうでもないようです。
まず動力源の問題があります。空母遼寧がディーゼルエンジンであることからして、今のシナの技術力では高出力のガスタービンエンジンは未だに作れないようです。これは戦闘機に搭載するエンジンも同様で、ロシアからの輸入に頼っています。空母用のガスタービンエンジンをシナに供給する予定は、ロシアには毛頭ないようです。
安定した電力供給が必要なリニアモーターカーと異なり、爆発的な電力供給を必要とする電磁式カタパルトには高性能なコンデンサなどが必要となりますが、この分野におけるシナの技術力はあまり芳しいものではありません。
また、そもそもその電力を供給する発電機についても、ディーゼルエンジンでは厳しい。かなり高出力に耐えうる火力エンジンが必要となりますが、そのような船舶用エンジンを作る技術力も未知数です。
つまり、現実的に空母に搭載できる電磁式カタパルトを実用化できるのか、その可能性は決して高くないと予測されているのが実情です。だからこそ、アメリカはそれほど問題視していないのではないかと推測できるのです。
２００７年の軍事技術流出事件以来、アメリカはシナの産業スパイに目を光らせています。そうなると、次なるターゲットは未だ軍事法制が不十分な日本ではないかと推測できます。
狙いは高出力のガスタービンエンジン技術と、高性能なコンデンサの製造技術あたりでしょう。シナが本当に電磁式カタパルトを実用化すれば、それは日本にとっても重大な軍事的脅威です。
私としては、ヘリ空母の改装よりも、まず優先すべきはスパイ防止法、入国管理法、ハッキング防止対策などソフト面での、より積極的な改正だと思います。
防衛省や一部の国会議員には、その意識はあるようですが、如何せん国民の意識が低い。
その原因は、新聞やＴＶの軍事知識のなさだと思う次第。もっと真剣に平和を守ることを考えて欲しいものです。
年をとったのかと思う一方、少し嬉しくもある。
子供の頃から、食卓に出されたものは何でも食べてきた。好き嫌いは、ほぼないと思う。ただ、自分で料理をするようになると、作らない、買わないものは自然と出てくる。
その一つにゴボウがある。別に嫌いではなかったが、なんでゴボウが入っているのか分からない料理は、けっこうあると思っていた。味もないし、美味いとも思わなかった。だから買わないし、料理に使うこともなかった。
ところがだ、最近はゴボウが美味しくて仕方ない。主に鍋ものや、味噌汁に使っている程度なのだが、あの微妙な甘さが癖になっている。野菜の高騰が財布に響く昨今、ゴボウはそれほど値上げしていないのも嬉しい。
もっとも料理のレパートリーの乏しい私。ゴボウを使うのは、味噌汁、鍋ものくらいだ。若い頃は、まったく関心のなかった食材でしたが、それを美味しいと思えるようになったことは嬉しいですね。
つくづく思うのは、味覚って年齢と共に変わるのだということ。私は食べ物に関して、好き嫌いはないが、それでも美味しいと思えるものが増えるのは実に嬉しいです。
少しはまともに報道して欲しい。
自衛隊の大型ヘリ空母である、いずも型護衛艦を本格的な空母への改造すると報じられた。搭載する艦載機は、Ｆ３５Ｂである。可変型ジェット噴射が可能な垂直離発着機であるからして、デッキなどを強化改良すれば、いずも級の護衛艦に搭載は可能だと報じられていた。
技術的に可能だとは思うが、その改装は相当な規模になる。いずも型やおおすみ型の護衛艦は、実質ヘリ空母であり、ヘリコプターを前提とした設計がされている。ただし、ハリアーやＦ３５Ｂなど垂直離発着が可能な航空機の搭載も可能なことは確かだ。
ただし、Ｆ１８のような本格的なジェット戦闘機は無理だ。着艦のための装置もないし、なによりカタパルトがない。本格的な空母とはなりえない。それでも、垂直離発着が可能なジェット戦闘機の運用は可能だろう。
しかし、ヘリコプターとジェット戦闘機では、その必要とする補給物資、交換装備、兵装がかなり異なる。なかでも管制システムも異なるため、単にハードウェアを変えれば良いといったものではない。
護衛艦に搭乗する乗組員の再教育も必要となる。比較的安価なヘリコプターと異なり、垂直離発着機であるＦ３５Ｂは機体も高額だが、その補給物資、交換部品も高額である。大雑把な言い方になるが、運用コストも含めると、護衛艦本体価格の７割程度のランニングコストが必要とされる。
しかも、空母となると単艦での行動はあり得ず、イージス艦、潜水艦、補給艦などの補助艦船が必要不可欠である。幸い、現在の自衛隊には全て揃っているが、その維持費用が莫大なものとなることは言うまでもない。
財源どうするの？
更に深読みが必要となる。今回の報道は、一応防衛省によるものだが、絶対に日本政府単独での計画ではない。間違いなくアメリカ政府、少なくともアメリカ国防省の内諾があったはずだ。
アメリカという国は、かつて国家戦を挑んできた過去を持つ国（日本やドイツ）に対して、自由に武器を持たせてくれるほど間抜けな国ではない。実際、日本もドイツも、非公式ながら様々な制約の元に軍備を制限されてきている。
私はかねがね自衛隊をアメリカ護衛隊だと揶揄してきたが、実のところドイツも似たり寄ったりだ。その軍隊の内容は極端に陸軍に偏り、かつて世界に冠した強大な空軍力、海軍力は大幅に制約されている。
日本が空母を保有するなんて、アメリカの承諾なしにはあり得ない。
もっとも、今回のヘリ空母の空母への改装計画は、アメリカの要望に応えたものである可能性が高い。現在、アメリカ海軍は、北朝鮮情勢の緊迫化に備えて、原子力空母を３隻、日本近海に派遣している。
これは巨大なアメリカ海軍にとっても、相当な負担であるはずだ。北朝鮮及びシナに対する軍事的牽制が長期化すると考えて、日本の海軍をその計画の一端に加えて、自らの負担を減じることを目的にしている可能性は高い。
つまり、日本は今まで以上にアメリカに対する軍事的強力を要請されている。大手のマスコミ様の報道のように、単にヘリ搭載護衛艦を、Ｆ３５Ｂが搭載可能な空母に改装するといったものではない。
日本のマスコミ様が平和ボケして、軍事音痴なのは知っているが、あまりにヒドイと思います。
偏屈だと自覚はしているが、私はラブ・コメ漫画には関心がない。
ただ、この作品に関しては興味深いと思って、たまに読んでいた。ただし、かなり捻くれた視点である。
だいたい、男の子って奴は、気になる女の子がいると、わざわざ意地悪したり、ちょっかいをかけたりして関心を惹こうとする。それは好意の裏返しなのだが、ほとんどの場合逆効果となる。
好きなら好きだと、言葉で伝えたほうが遥かに効果があると分かるのは、概ね１０代半ばを過ぎてからではないかと思う。まぁ、その頃には手遅れなんだけど。
私の邪推だけど、この作品の作者は、満たされなかった想いを抱いていて、それがこの漫画の土壌になっているように思う。ただし、男の子と女の子の立場を逆転させているところがミソだ。
だからこそ、この漫画は若い男性にウケた。私は少々、意地悪な目線で読んでいたが、こんなシチュエーションに憧れる男性の気持ちも分からないでもない。
分からないでもないけれど、そりゃァ、男の子の幼稚さを正当化しているだけだろうとも思っている。
困ったことに、大人になっても、このことが分かっていない男性もいることだろう。なまじ社会的立場とか経済力があるので、子供の時よりも性質が悪い。最悪なのは、本人に自覚がないことだ。
ストーカーなんて奴らも、この延長線上だと思う。たぶん、十代の頃にその幼稚さを自覚できないと、かなり拗れると思う。まァ、夢を打ち砕く現実を直視するのは辛いことは分かりますけどね。
やはり歪んでいるように思う。
随分と報道されており、また自身の近所を見回しても空き家が増えているのが、高齢化社会を迎えた日本の現状だ。
人口が減少する以上、空き家が増えるのは必然だ。空き家が増える以上、不動産価格は下がるのが自然な流れだと思うが、そうではないのが日本である。
相続税の基礎控除が下がって以降、相続税の試算をして欲しいとの要望が増えている。また、相続後に空き家になった不動産の運用、売却などの相談も増えている。そのせいで、不動産相場には敏感にならざるを得ない。
評価という仕事は、相続（贈与も含む）の場合、相続税法の財産基本通達に基づく。いわゆる路線価により評価することになる。この路線価という評価法は、基本時価の８掛だとされている。
この時価は、その評価の対象となる不動産の所在地周辺の売買実例を元に算定されている。だが、不動産実務に長く携わる方ならご承知のとおり、路線価は必ずしも実勢売買価格とは一致しない。
ところが妙な言い様ではあるが、最近私の評価した金額と、実際の売買価格との差異が縮小されてきたことに気が付いた。この仕事に就いて以来、私の悩みの一つは、税法上の評価額と実際の売買価格とが違い過ぎることであった。だから、その差異が縮小されていることに違和感を禁じ得ない。
不思議に思っていたので、年末に少し詳細に分析してみると意外なことが分かった。税法上の評価額と、実際の売買価格の差が少ないものは、ほぼ全てが不動産業者が買い取ったものであった。
その一方、税法上の評価額と、実際の売買価格の差が大きいものは個人間売買のような不動産業者を介在させないものであった。実務家として、自分の評価した金額と、実際の売買価格の差が大きいことには、忸怩たるものがある。でも、もし自分がこの不動産を買うとしたらと考えると、評価額よりも、その売買価格の方が納得ができるのも確かであった。
根拠となるデーターが絶対的に不足しているのではあるが、どうも不動産の相場は、高く維持しておきたい側、すなわち不動産業者、銀行などにより意図的に高めに設定されている気がしてならない。
不動産業者は売買価格が高い方が、仲介手数料が高く取れる。また銀行にとっては、融資先の不動産担保価値は高いに越したことがない。また地方自治体にとって固定資産税等の税収は、不動産価格が高い方が増えるため、口には出さねど高値を支持している。
意外なことに、不動産の所有者も高い固定資産税に文句を言いつもも、所有する不動産の価額が高いことを誇らしげに思っていることが少なくない。日本人の土地神話（土地は値下げしない）は、案外とこの不動産価額の高騰を喜ぶ気性に支えられているのかもしれない。
しかし、最近は少しづつ変化を感じる。まず、土地の所有に拘らない人が増えてきている。特にマンション住まいに馴れている人は、将来建て替えなどの負担が出てくること、生活の変化に応じて居宅も変化させたいなどの理由から、気軽に引越しできる賃貸を望む。一生涯同じ場所に、住む気がないのだろう。
また既に自分の生活拠点がある人は、相続などで親の住んでいた不動産を貰うよりも、キャッシュ（現金、預金）を欲しがる傾向が強い。賃貸に出す人もいるが、売却してしまうことも少なくない。
ただ、かつて自分たちが親と一緒に住んでいた思い出の実家を手放すことへの抵抗感も強い。もっとも、その想いは自分がそこへ引っ越すほど強くない。こうなると、その家は空き家になる。
不動産は単なる商品ではなく、思い入れが強く入る情緒的財産でもある。それゆえに、通常の需要と供給の関係で値段は決まらない。
率直に言って、不動産は既に供給過剰である。だから市場原理に従えばその値段は下がるはずだ。しかし、高値を望む人たちの存在と、情緒を重んじて論理的な行動を取れない人たちの存在があるが故に、その価格はなかなか下がらないのが実情だと思う。
それでも高齢化社会は待ったなしであり、日本の人口は減少傾向が強いことも事実である。都市部と地方ではかなり違ってくると思うが、いずれは不動産価格は下がると予想しています。
