徹は中学2年生から毎日のように書き続けていた日記を21歳の時に止めた。
16歳の妹のさやかが、「ママがトオルのノート見てたよ」と告げたのである。
徹はさやかのママという呼び方に違和感を抱いていた。
母親の静は、スナックのママではあるが、徹にとってはあくまで「おふくろさん」なのだ。
浮気症とも言うべき父親は、高校教師であるのに女性関係にルーズであった。
「じいちゃんの血だわね」と母親は諦めていた。
正確には、夫を突き離していたのだ。
夫に失望した反動のだろう、息子の徹に異常なまでに期待を寄せる。
だが、皮肉にも徹はことごとく母親に反発してきた。
「トオルは、母さんを困らせるだけなのね。何がそうさせるの?!」と母親は詰問し、泣きつくこともあった。
徹は沈黙した。
気持ちを率直に表出できなかったのである。
妹のさやかは、母親っ子で味方であった。
「トオル、ママを悲しませないでね」と懇願する。
さやかは、小学生のころから年上の兄をトオルと呼んでいた。
彼は、その呼び捨てに「可愛い奴だ」と受け止めていた。
教員の中には、特許の重要性を理解していても、どう応用につなげるべきか思い描けない場合がある。
大学の研究成果の財産化が進んでいない。
大学と産業をつなぐ要としての知財戦略デザイナーの役割。
暮らしの豊さにつながる研究成果の発掘・活用を知財戦略デザイナーたちに進めてほしい。
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知財戦略デザイナー派遣事業の派遣先大学を公募します!
2019年7月4日
経済産業
特許庁は、大学の優れた研究成果を発掘し、研究者目線で知財戦略をデザインする知財戦略デザイナーの派遣先大学を公募します。
1.知財戦略デザイナー派遣事業
大学の優れた「知」である研究成果を、広く社会へ還元し、更なる研究の発展や社会実装へとつなげていくために、知的財産権が重要な役割を担います。
本事業では、大学の「知」の取り扱いに精通した知財戦略デザイナーがリサーチ・アドミニストレーター(URA)をはじめとする研究支援担当者とチームを組み、知見やノウハウを共有しながら、知的財産権の保護が図られていない研究成果の発掘を行います。
知財戦略デザイナーは、研究者に、その研究成果が大きく花開く、例えば大型共同研究への発展や事業化などの未来展望を提案します。
そして、研究者が目指したい未来を実現するため、保護すべき研究成果や知財取得のタイミングなどの知財戦略を研究者目線でデザインし、知的財産権の活用を通じた社会的価値・経済的価値の創出を支援します。
さらに、本事業全体を通して得られた知見やノウハウを広め、優れた研究成果の発掘、知財戦略に基づく更なる研究の発展や社会実装の推進に取り組む大学を支援していきます
2.派遣先大学の公募
知財戦略デザイナーを派遣する大学を公募します。
詳細は以下のウェブサイトをご覧ください。
3.大学向け公募説明会
公募に関する説明会を以下のとおり開催します。
- 場所
- TKP東京駅前会議室 カンファレンスルーム1
東京都中央区日本橋3-5-13 三義ビル2F - 日時
- 2019年7月16日(火曜日) 14時00分~14時30分
関連資料
担当
特許庁総務部企画調査課長 小松
担当者: 嵯峨根
電話:03-3581-1101(内線 2165)
03-3592-2911(直通)
03-3580-5741(FAX)
価値創造とは
そもそも、価値とは何なのか。
価値とはお客さまが「買う理由」です。
「価値創造」でいうと、“今までなかった価値を創る”という意味になります。
日本は長らく、お客さまの感じる価値に鈍感になっているのではないでしょうか。
機能的に優れた商品が、お客さまにとって高い価値をもつ商品ではないということです。
どんな人でも、人生のうちに何度も「この面倒くさい作業がもっとラクになったら…」「もっとここがよくなったら、便利なのに」など、不便な思いをしたことがあると思います。
その「負」の感情こそが、これからの価値創造に欠かせない要素です。
自分の価値観だけではなく、人の価値観に触れるということも価値創造には大切なポイントです。
人はとかく主観的に物事を見がちです。自分のかかわってきた業界とは異なる業界、職種、国籍など、さまざまな人とのかかわりによって、新しい価値観を発見できることもあります。日本で普通に過ごしていると想像もつかないようなサービスが外国には存在していることもあります。
「価値」とはお客さまの「買う理由」という話をしましたが、この「買う理由」を明確にするのが、見えないものの価値を見える形にするということです。
価値を見える形で表現することができ、お客さまの心を動かすことができれば、おのずと売れるものは生みだせるということです。
「価値創造」というと、難しく聞こえるかもしれませんが、実はヒントはすべてみなさんの日常生活の延長線上にあるということがお分かりいただけたかと思います。ちょっとしたことから世の中のニーズをとらえることができるかどうかが、「価値創造型思考」のポイントです。いままでと同じ日常を違った角度で見てみると、新しい価値に気づくことができるはずです。
国家資格キャリアコンサルタント
加藤 晶子
銀行・株式会社リクルートキャリアでの人事・営業経験を経て、2011年にキャリアカウンセラーとして独立。若年層のキャリア支援を強みとし、今までに3,000人以上の就職・転職支援実績を持つ。2015年からの2年間はNPO法人で就業。好きなこと・得意なこと・情熱をかけ合わせた、心から輝ける場所を見つけることが得意。現在は、主に20代~30代向けに、ライフワーク実現のためのワークショップ開催・個人カウンセリングを中心に活動している。
▼生命力が一切の本源力
▼自分の可能性を信じさせる。
▼本来、人間の可能性は無限大。
▼貢献的人生を生きゆく。
▼<苦労>と<喜び>は表裏。
▼深い哲学・理念・指針を学べ人生に行き詰まりはない。
~個人でできる「事業買収」入門~
奥村 聡 (著)
商品の説明
内容紹介
内容(「BOOK」データベースより)
著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より)
事業承継デザイナー・司法書士。1975年生まれ。二三歳で破綻目前の百貨店に入社。二八歳で祖父の会社の倒産劇に直面。その後、自らが立ち上げた地域最大の司法書士事務所を2009年に他者へ譲渡し、「社長のおわり」によりそうコンサルティング業務を開始。後継者不在や社長の死亡、財務状況の悪化など、存続の危機にある中小企業七〇〇社以上を支援してきた。「社長のおくりびと」の異名を持つ(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
新聞などで廃業の危機にある既存の会社が世の中にあることは知ってましたが…
で、この本の実例で出てる会社を見て愕然としました。「星野リゾート」です。
えっ、「星野リゾート」って優れた経営者と証券会社ゴールドマンサックスとか絡んだプロジェクトのはず。
そんな例を挙げられても個人でできるわけ無いじゃん。
あと痛くない注射針の岡野工業。絶対買えないです。こういう会社は、ファンドが買うでしょ。
企業再生の単なる例なのかもしれまでんが、「おいしい会社」はそもそもニュースになるくらいのレアな成功例です。
なにか有料の自己啓発セミナーのような本です。
おそらくこの本にのせられて会社を買えば、とんでもないことになるでしょう。
中小企業経営をやったものなら、だれでも、このくらいのことは、イヤになってしまうほど、思い知らされている。初心者向けの本だが、それなら、もっと、財務・税務・事業計画・リスク・金融面・各業界の特徴なども、網羅すべきだ。
そういった、きわめて具体的・実践的ななことは、ほとんど書かれていない。
この通りやれば成功率がすごく高くできると興奮させてくれる。
ぜひロストジェネレーション世代の優秀なのに不遇な時代を味わってきた僕ら世代の方に読んでもらい、起業が一つの選択肢になるといいなと。
人生100年と言われて40代半ばからは生き方をリセットするのも良いかと。
昔の自分もそうなんだけど、いわゆる一般ルートの大学→社会人として会社にお勤めの方は何か決まったルールがあってそれに準じていることが一番安全と考えていて、そのレールから外れると何かいけないことしている気がしてくる。
でも、実はそのルールって誰が作ったの?ってことです。
ルールは決めた側が勝つと決まっている。
敷かれたレールは幻で、みんな一人一人レールを自分で敷けるんだぜと強くいいたい!
そんな想いにかられるステキな本です!!
日本の「お宝企業」が絶滅危機!廃業予備軍127万社の衝撃
週刊ダイヤモンド編集部
『週刊ダイヤモンド』1月27日の第1特集は、「廃業or承継 大量廃業時代の最終決断」。団塊世代の大量引退時期が迫り、大廃業時代の足音が聞こえている。廃業するか、事業承継を検討するか──。オーナー経営者が大事に育ててきた会社の“最終決断”をどう下すべきなのか。10年後のゴールを目指して、「会社の畳み方・譲り方」を検討してほしい。
大廃業時代が足音を立てて迫っている。
経済産業省が衝撃的なシナリオを提示した。日本の企業の3社に1社、127万社が2025年に廃業危機を迎えるというものだ。このまま廃業問題を放置すると、雇用650万人、GDP22兆円が消失してしまうという。
東京商工リサーチによれば、廃業する企業の約半数が経常黒字なのだという。優良企業が大量に退出してゆく姿は異様にも映る。事業がジリ貧になっているわけではなく、後を受け継ぐ者がいないため、仕方なく廃業を選ぶ経営者が増えているのだ。
実際に、惜しまれて廃業を決めた中小企業の経営者は少なくない。
廃業予備軍には歴史の長い老舗企業や、日本の工芸品を手掛ける伝統企業が多く含まれているのも特徴だ。企業名はさほど知られていなくても、日本にはオンリーワンの技術・サービスを誇る中小企業が多く埋もれている。独自色を持つ中小企業の集積が、日本の産業を支えてきたとも言える。
環境変化に応じて企業に新陳代謝が必要なのは言うまでもないが、将来有望な“お宝企業”が次々と消えてゆく事態は見過ごせない。
▼褒め言葉には人を伸ばす驚異的な言葉がある―カーネギーの言葉
デール・カーネギーのプロフィール
デール・ブレッケンリッジ・カーネギー(Dale Breckenridge Carnegie/1888年11月24日-1955年11月1日/男性)は、アメリカ・ミズーリ州出身の実業家、自己啓発作家、ビジネスセミナー講師。
世界的なベストセラー『人を動かす』『道は開ける』などの自己啓発書の著者として広く知られる人物。
ミズーリ州立学芸大学を卒業後、新聞記者や俳優、セールスパーソンなどを経て、YMCA(キリスト教青年会)の弁論術担当となり、後に「D・カーネギー研究所」を設立。
1937年に人間関係の秘訣を記した『人を動かす』を出版。同書は当初5000部ほどの販売数であったものの、しだいにセンセーションを巻き起こし、世界的なベストセラーを記録。現在でも売れ続けるという歴史的なロングセラーとなっており、「自己啓発書の元祖」と称されることも多い。
また、デール・カーネギーの著書は日本での人気も高く、「経営者が勧める本」や「上司に読んで欲しい本」などで取り上げられることが多い他、新人研修等の教材として用いられる事も多い。
著書
主な著書(邦訳書)に「人を動かす」「道は開ける」「カーネギー名言集」「カーネギー話し方入門」「知られざるリンカーン」「カーネギー人生論」「人生を変える黄金のスピーチ」「カーネギー 心を動かす話し方―一瞬で人を惹きつける秘訣」などがある。
デール・カーネギーの名言集
忘れてはいけない。
幸せはあなたが何者であるか、
あるいは、何を持っているかによって
決まるのではない。何を考えるかによって
決まるのだ。
不当な非難は、
しばしば偽装された賛辞であることを
忘れてはならない。
悲しみや不幸や災難にあって、
身も心も荒れ果てている時は、何か作業を見つけて、
頭も手足も休ませずに
一心に打ち込むことだ。
悩み事は、
散歩して忘れるのが一番だ。まあ、ちょっと外へ出てみたまえ。
ほら、悩みごとなんか、
翼が生えて飛んで行ってしまう。
私たちは聖者と違って、
自分の敵を愛するのは
無理かもしれない。けれども、
自分自身の健康と幸せのために、
少なくとも敵を許し、
忘れてしまおう。
これこそ賢明というものだ。
毎日、誰かの顔に
喜びの微笑みが浮かぶような
善行を心がけよう。
感謝の言葉をふりまきながら
日々を過ごす。これが友を作り、
人を動かす妙諦である。
私たちの疲労は
仕事によって生じたのではなく、悩み、挫折、後悔が
原因となっていることが多い。
議論から最大の利益を得る
唯一の方法は、
議論を避けることである。
良くも悪くも、
人生というオーケストラの中で、あなたは自分という
小さな楽器を演奏しなければならない。
デール・カーネギーの名言 一覧
毎日新聞2019年7月29日 東京朝刊
国内の自殺者は減少傾向にあるが、10代から30代では自殺が死因のトップを占める事態が続く。
2019年版自殺対策白書によると、昨年の自殺者数は2万840人だった。10年から9年連続で前年よりも減った。しかし、15歳から34歳の死因のトップが自殺になっているのは、主要7カ国(G7)の中で日本だけだ。白書は若い世代の自殺について「依然として深刻な状況」と警鐘を鳴らす。
自殺の原因・動機は、10代は学業不振や進路の悩みなど学校問題が多い。一方で20、30代は健康問題の割合が高い。ただ、自殺はこれまでの研究で原因が一つではなく、要因が複雑に絡み合っていることが分かっている。
それだけに若者対策をはじめ、自殺問題への取り組みに苦労する自治体は多い。自治体側には「効果的な対策はどういうものなのか」といった、実践的な取り組みなどを相談できる組織を望む声がある。
その点で自治体の相談窓口としての役割が期待されるのが新設されることになった自殺対策の新組織だ。
新組織は現在、国立精神・神経医療研究センター(東京都)の中にある自殺総合対策推進センターを発展的に改組するものだ。来年度にも運用が始まる見通しだ。
推進センターは、16年に改正された自殺対策基本法に基づいて設置された。市町村ごとに自殺の実態を調査・分析し、改正法で自治体に義務付けられた自殺対策計画の策定をサポートしている。
ただ、自殺の要因になりやすい福祉や教育、労働などの問題への対処が十分ではなかったとの反省から、新組織ではこうした問題に対応できる専門家を増やすことにした。
よりきめ細かな対策の立案には、自殺防止に取り組む市民団体の意見も参考になる。
新組織は各自治体の実態調査だけでなく、施策を直接支援する役割を担う。
自治体によって職員や予算規模が違い、それぞれが抱える問題も同一ではない。自殺対策計画の策定や実行に自治体間で差が生まれている。
新組織は各自治体の実態に応じ、取るべき対策について的確な助言をする必要がある。
- 2019/6/7 11:52
自殺対策の調査研究はこれまで国立精神・神経医療研究センター(東京都小平市)内の「自殺総合対策推進センター」が主に担い、自治体による予防計画策定を支援してきたが、精神保健分野が中心的だった。
新法では、精神・神経医療研究センターから独立した新組織を国が新たに指定。保健や医療、福祉、教育、労働といった分野から各自治体の自殺対策を検証し、地域の実情に即した助言を行うことを想定している。
警察庁のまとめでは、自殺者数は03年の3万4427人をピークに、18年は2万840人と9年連続で減少した。人口10万人当たりの自殺死亡率は16.5人で、1978年の統計開始以来最少だが、他の先進国と比べて高く、政府は26年までに13.0人以下にするという数値目標を掲げている。〔共同〕
2019年6月18日日刊スポーツ
フランスで製作会社を立ち上げ、黒沢清監督「ダゲレオタイプの女」、諏訪敦彦監督「ライオンは今夜死ぬ」などの合作映画をプロデュースした。
吉武美知子さん(よしたけ・みちこ=映画プロデューサー)14日午後2時55分(現地時間)、がんのためパリの病院で死去、年齢非公表。東京都出身。パリ在住。
レオス・カラックス監督らの作品をいち早く日本に紹介。フランスで映画製作会社を設立し、黒沢清監督「ダゲレオタイプの女」や諏訪敦彦監督「ライオンは今夜死ぬ」などの合作映画をプロデュースした。
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日仏映画の懸け橋の人
吉武美知子さんtwitterの最後は6月4日になっていた。
毎日新聞の諏訪敦彦監督のコラム(7月29日)によると、3年前にがんが発覚し、手遅れで手術はできないと告げられたという。
それでも病を隠し、今年もパリで諏訪敦彦監督と一緒に撮影をし、新しい企画のために日仏の間を精力的に奔走していたそうだ。