絵手紙 ゼニアオイ(銭葵)

ゼニアオイ(銭葵)
日本には江戸時代に鑑賞目的で渡来したが、強健な性質から逸出し、現在では帰化植物のひとつとなっている。
初夏から夏にかけて赤紫色の花を咲かせる。
ゼニアオイ（銭葵）の花言葉
『初恋』『恩恵』『温和』『温厚』『柔和』『母性愛』『古風な美人』『自然を恵む』
ゼニアオイの花言葉の由来ははっきりとはしていません。ただ、基本種であるウスベニアオイと花言葉が似た、穏やかでやさしい印象のものが多いですね。


銭葵　一文銭が　名付け親

鈴村さんの今月の絵手紙の句

スポーツ医科学

日本スポーツ協会のスポーツ医・科学の歴史は、昭和22年に「体育医事相談所」を開設し、スポーツ選手の健康管理や医事相談等に着手したことに始まります。その後、オリンピック東京大会の選手強化を推進するために、昭和35年にスポーツ科学研究委員会（現在のスポーツ医・科学専門委員会）が発足され、各競技団体へのトレーニングドクター配置を推進するなど、選手強化のサポート活動が進められていきました。
　昭和50年からは、競技力向上、選手強化に関する研究に加え、スポーツ医学、運動生理学、心理学、社会学などの様々な研究領域から、わが国におけるスポーツを推進するための研究プロジェクトを展開しています。
　わが国におけるスポーツに関するニーズが多様化し、また総合型地域スポーツクラブの育成や地域の活動拠点となる広域スポーツセンターの設置が推進される中で、21世紀におけるスポーツ推進の新しい形を模索するための研究プロジェクトを積極的に展開しています。
　国民体育大会については、都道府県体育協会と連携を保ちながら、選手・指導者に対する医・科学サポートを推進してきています。
また、2003年静岡国体から始まった国体におけるドーピングコントロールをきっかけとして、全国的なアンチ・ドーピング普及・啓発活動を推進し、様々な情報の提供に努めてきています。
　ジュニア層の育成に関しては、わが国のジュニア期における競技者育成システムづくりとの関連を考慮しつつ、発育発達を考慮した安全で効果的なスポーツ活動を実践するための研究プロジェクトを進めています。
　さらに、スポーツ指導者の資質向上のため、医・科学研究プロジェクトの実践を通して最新の情報を提供するとともに、指導者養成の実態に合わせた知識や技能を提供するための様々な資料を作成しています。
　研究プロジェクトの詳細やその成果については、研究報告書、各種ガイドブックやVTRなどにまとめられておりますので是非ご活用下さい。
アクティブ・チャイルド・プログラム普及・啓発
運動・スポーツ習慣の定着を企図した健幸華齢支援プログラムの開発
スポーツ指導に必要なLGBTの人々への配慮に関する調査研究
国民の体力および運動・生活習慣に関する日中共同研究
国体女子選手における医・科学サポートシステムの構築
東京オリンピック記念体力測定の総括
発育期のスポーツ活動のあり方に関する研究
スポーツ活動中の熱中症事故予防に関する研究
子供の運動習慣アップ支援事業（スポーツ庁委託事業）
体育・スポーツ関係者は、運動・スポーツの予防医学的価値とともに、スポーツに内在する多様な文化的価値の普及啓発に努める責務があります。また、国民が疾患・疾病の有無、種類、程度を勘案しながら、各自のライフステージに応じた多様なスポーツライフスタイルを享受できる「スポーツの生活化」に繋がる具体的な支援策、実践可能なプログラムを提示することが求められています。
　本研究では、多種多様な運動・スポーツの特徴に応じた類型化やスポーツ医・科学的な分析を行ない、国民一人ひとりの「Sports for All」の啓発を通じて総合的健康活動の推進に資する基礎的資料を作成することを目的としています。
2015年に改定されたユネスコ体育・身体活動・スポーツに関する国際憲章および最新のオリンピック憲章では、体育・身体活動・スポーツにおけるより安心・安全（人権的な観点含む）な環境を構築することが提唱され、また、国際オリンピック委員会が採択したアジェンダ2020等、スポーツ界においても「多様な人々が共生する社会」の実現に向けてスポーツの果たす役割が認識されています。
　本研究では、日本での対応の遅れが指摘されているLGBTの人々への配慮ある身体活動・スポーツ空間をめざし、実態調査にもとづく課題抽出と対策の分析を行い、啓発リーフレット等を作成し社会に還元することを目的として活動していきます。

日本スポーツ協会と中華全国体育総会は 1986 年(青少年対象)と 2005 年(青少年・成人 対象)に体力に関する共同研究を行いました。その後、中国は国内体力統計調査を整備し、 日本と類似した調査が行われており、国民の体力比較はそれぞれの公的統計を活用することである程度可能な状況にあります。しかし、二国間差や時代変化を考察する上で重要と なる運動・スポーツに対する意識や運動・生活習慣等を含めた社会学的背景についての比較はこれらの調査資料だけでは必ずしも十分に行うことができません。
　本研究では、幼児期の体力に関する日中における体力比較のための現状調査を行うとともに、これまでの調査データと現在の公的統計を活用し、幼児期を含む幅広い年齢層で体力および運動・生活習慣に関する日中比較研究を行うこと、またそれらに影響を及ぼすと考えられる要因を運動・スポーツに関する社会学的調査を通じて明らかにすることを目的とします。
文部科学省はスポーツ基本計画において、女性スポーツ支援の充実を掲げている。また、 日本スポーツ協会は女性アスリートの計画的な発掘・育成・強化を図るため、平成 28 年度第 71 回国民体育大会(開催地:岩手県)より、順次、女子種目の充実を図っていくこととしています。この状況を踏まえ、女性アスリートの計画的な育成および強化をより一層推進する上で、ジュニア世代の女性特有の問題(月経およびそれに付随する様々な事象)への対応及びジュニア女子アスリートの活動環境の改善に取り組むことは喫緊の課題であるといえます。しかしながら、各都道府県の女子アスリートに関する詳細な実態は不明であり、また、女子アスリートをサポートする環境が整備されていないのが現状です。 女性特有の問題(月経異常や貧血など)、また女性アスリートの三主徴(無月経、骨粗鬆 症、エネルギーアベイラビリティー)が懸念される中、ジュニア女性アスリートを対象と したサポートシステムを構築することは、選手の競技力向上およびトップアスリートに繋 がる道筋に重要な役割を果たすだけでなく、生涯を通じた女性としての健康を考える上で非常に重要です。
　本研究では、ジュニア女性アスリートにおける月経異常等の実態 を明らかにするとともに、これらの問題に対するサポートシステムを構築することを目的とします。
日本スポーツ協会では、1964年東京オリンピックに参加した選手の生涯にわたる健康と体力を調査すべく、4年に１度アンケート調査と体力測定を実施してきました。各回の測定結果は報告書にまとめてきましたが、50年以上にわたるデータは膨大になっているため、これらを縦断的に分析してまとめる必要があります。
　そこで本研究では、これまでの生活習慣、運動習慣、健康状態、病歴、医学検査および体力測定などのデータを整理し、一般人と比較し、青年期に激しいトレーニングを実施してオリンピックに出場したことがその後の健康や体力、人生にどのような影響があったかを明らかにすることを目的とします。
　発育期から生涯にわたるスポーツ活動のあり方については、アスリート育成モデルとしてカナダ、米国などで提示されています。また、日本スポーツ協会でも、これまで少年団の活動実態、スポーツ外傷・障害、トレナビリティ、タレント発掘、基本運動の習得、食育などのさまざまな観点から研究が行われてきました。そこで、2020年東京大会を機に、改めて発育期のスポーツ活動のあり方を再検討し、生涯にわたるスポーツ活動のあり方のための発育期ガイドラインと日本版アスリート育成モデルを作成します。
日本スポーツ協会では、1991年に「スポーツ活動における熱中症事故予防研究班」を設置し、1994年には「熱中症予防の原則およびガイドライン」を発表するなど、20年近くにわたって熱中症事故を予防するための呼びかけを行ってきました。
　本研究では、近年の夏季環境の変化や事故事例・傾向に対応するために、より効果的な熱中症事故防止活動を進めることを目的として、これまでに日本スポーツ協会が開発した教育・啓発教材を改訂および普及・啓発の方法について検討します。
　
子供の体力については、体力の高かった昭和60年頃と比べると依然として低い水準にあり、また積極的にスポーツをする子供とそうでない子供の二極化が顕著に認められています。したがって、より多くの子供が十分に体を動かして、スポーツの楽しさや意義・価値を実感することができる環境の整備が求められています。また、子供の運動習慣を向上させるためには、子供への直接的な取組に加えて、保護者に対し、子供の体力低下の問題や子供が運動習慣を身に付けることの重要性について理解を促し、意識の一層の喚起を行うことが必要です。
　そこで、本プロジェクトでは、本会における「アクティブ・チャイルド・プログラム（ACP）」の実績を応用し、子供にスポーツを自発的に実施する習慣や多様な動きを獲得させるプログラムを提供するとともに、①プログラムを主導するプレイリーダー、②プログラム運営を円滑に行うための環境整備を講じるインストラクターを養成します。また、③上記等で養成したプレイリーダーおよびインストラクターを幼稚園や放課後子供教室等に派遣します。さらに、④保護者の理解を得られるようにするための啓発リーフレットの作成・配布や、⑤上記①〜④で得られた知見を基に運営マニュアルを作成します。
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スポーツ医学 とは、競技スポーツ選手の身体能力の強化、好成績を出すための身体の使い方、故障の予防、治療などを取り扱う、総合的な専門医学分野のことを指す。
スポーツ医学では、選手本人を中心にして、内科医、外科医、アスレティックトレーナー、理学療法士、作業療法士、柔道整復師、鍼灸師、あん摩マッサージ指圧師、コーチなどがチームを構成している。
スポーツ医学は常に定義することが難しい。なぜなら単一の専門科目ではなく、ヘルスケアの専門職、研究者、教育者を含めた幅広い学問にわたる領域であるからだ。スポーツ医学の役割は、単に治療とリハビリだけではなく、予防も含んでいる。
スポーツ医学専門家はスポーツ医学チームのリーダーである。スポーツ医学チームは、スポーツ選手本人を中心として、スポーツ医学専門家のほか、専門の内科医、外科医、生理学者、運動トレーナー、理学療法士、コーチ、その他の人員で構成される。

スポーツ医学の専門家は、本来は、全科医療、内科学、救急医学、小児科学、または物理療法とリハビリテーションのいずれかに専攻を持つ内科医である。
彼らのほとんどはスポーツ医学に関する公認団体の講座を受け1ないし2年の追加訓練を積む。
内科医は、全科医療、内科医学、救急救命医学、または小児科医学の修了試験に合格したら、スポーツ医学の副専門分野の資格試験を受ける資格がもらえる。
スポーツ医学専門家の専攻を取る追加フォーラムの中には、スポーツ医学のさらに次の教育もあるし、スポーツ医学会に入会することもできる。

スポーツ医学は1989年以来、アメリカ専門医学委員会により副専門分野として認定されている。現在70以上のスポーツ医学団体が存在し、認定されたスポーツ医学専門家は全米でおよそ1000人いる。
スポーツ界において、予防医学的な発想が取り入れられつつある。
スポーツ外傷・障害に対して適正な予防プログラムを行わせることにより、足関節捻挫、前十字靭帯損傷などを減らすことができることが明らかになってきた。
傷害予防プログラムはサッカー、バスケットボール、テニス、スキーなどの競技において作成されている。

競輪 中野－井上時代

中野浩一62歳
高校2年のとき、1972年に開催された山形インターハイ・400メートルリレー走の第3走者として優勝に貢献。
高校3年春に右太ももの肉離れで陸上競技での大学進学を断念。
当時競輪選手だった父・光仁から、一度トラックレーサーに乗ってみないかと奬められ、正味3ヶ月程度の練習の末、日本競輪学校第35期生試験に合格した。
デビュー戦を含めて18戦無敗の記録を作った。
当時、中野に対抗するためフラワーラインのグループが形成され、全国規模に拡大。
最終的には九州勢VSフラワーの戦いへと移行した。
千葉の太田義夫（23期）が房総フラワーラインを街道練習地としていたが、太田と仲が良かった東京の山口国男（24期）がたびたびこの地を訪れて太田と一緒に練習するようになり、そこからちなんで誕生したといわれている。
その後、山口国男の実弟である山口健治が、日本競輪学校の38期生として同期だった吉井秀仁もまた、太田義夫らとともにこの地を練習地としていることから度々一緒に練習するようになり、ついには後に、競輪界の「最大勢力」となっていくフラワーラインの原型を形成していくことになる。
普通の選手ならば、トップスピードに乗せるためにはある程度助走距離が必要だが、中野の場合はトップスピードに乗せるまでの助走距離が大変短いことが特徴的で、持ち前のダッシュ力で相手を圧倒するレースが目立った。
中野が当時はただ一人捲って勝つレースが多くなったことから、何とかして中野を破る策はないかと考え出されたのが「フラワーライン」だった。
1979年の日本選手権競輪（立川競輪場）決勝で、尾崎雅彦の逃げに乗った山口健治が、後ろにいた藤巻昇、谷津田陽一の好アシストもあって断然人気の中野の捲りを封じ込め、見事初タイトルを手にすることになったが、これがフラワーラインVS中野浩一という図式のきっかけにもなった。
この図式を描いていたのは健治の兄・国男であった。
国男はフラワーのドンと言われ、自らは特別競輪のタイトルを手にすることはなかったが、「参謀」としてフラワーラインの中枢を掌り続けた。
中野は後に、佐賀の井上茂徳という心強い味方を得て、フラワーラインに伍して戦える「九州軍団」の結成へと繋がっていく。
フラワーラインは山口国男が「一員」を順番に特別競輪で優勝させるという策に出るようになり、1983年の高松宮杯競輪（大津びわこ競輪場）の尾崎雅彦、同年・オールスター競輪（平競輪場）の菅田順和、さらに翌年の日本選手権（千葉競輪場）の滝澤正光、翌々年の日本選手権（立川競輪場）の清嶋彰一と、まさに国男が描いていたとおりの形で続々とタイトルホルダーを誕生させていくことになる。
対して九州軍団は、中野と井上のいわゆる「黄金コンビ」がフラワーのタイトルたらいまわし作戦を封じ込める策に出て、とりわけ毎年小倉競輪場で開催される競輪祭は絶対に他地区、とりわけフラワーにはタイトルを持ち帰らせないという並々ならぬ意気込みをもって2人でタイトルを防衛し続けた。
後に佐賀の佐々木昭彦も台頭してくるようになるが、基本的には中野をいかにして走りやすくさせるかに当初は主眼が置かれていた。
そのため、しばし佐々木や、熊本の北村徹といった新人たちが犠牲になって先陣を切るようなレースも目立つようになり、評論家の中には「九州はやっていることがフラワーと一緒」と批判的な目で見る人もいた。
1980年～1985年の競輪王戦の優勝者は中野（80・81・83）と井上（82・84・85）の2人だけだった。
日本のプロスポーツ選手として初めて年間賞金獲得額1億円突破を達成した。
1983年には史上最多の6回目の賞金王の座に就いた。
1985年に開始されたKEIRINグランプリを制し、同レースの初代優勝者となった。
世界規模のスポーツ大会において日本人が毎年出場していた例そのものが少なかった頃の活躍だっただけに、現在海外で活躍し続ける日本人スポーツ選手の先駆者となった。
とりわけ最盛期ともいうべき、1970年代後半〜80年代前半にかけての中野の強さは驚異的であり、特に「浩一ダッシュ」と称された捲りは非常に鋭く、400mバンクを1周程度しか逃げ切れる力がない先行選手だと簡単に捲られていた。
現在は公益財団法人JKA特別顧問
競輪解説者、日刊スポーツ競輪担当評論家
KEIRINグランプリ 1985
日本選手権競輪 1981
オールスター競輪 1979 - 1980, 1988
競輪祭 1978, 1980 - 1981, 1983, 1987
全日本選抜競輪 1988 - 1989
新人王 1976
世界選手権・プロスプリント1977 - 1986
1977 サンクリストバル
プロ・スクラッチ
金
1978 ミュンヘン
プロ・スクラッチ
金
1979 アムステルダム
プロ・スクラッチ
金
1980 ブザンソン
プロ・スクラッチ
金
1981 ブルノ
プロ・スクラッチ
金
1982 レスター
プロ・スクラッチ
金
1983 チューリッヒ
プロ・スクラッチ
金
1984 バルセロナ
プロ・スクラッチ
金
1985 バッサノ
プロ・スプリント
金
1986 コロラドスプリングス
プロ・スプリント
金
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井上 茂徳（しげのり）60歳
現在はスポーツニッポン専属競輪評論家
私立佐賀龍谷高等学校在学時から自転車競技を行っており、日本競輪学校第39期を受験したが失敗し、その後法政大学に進学。
在学中に日本競輪学校第41期を受験して合格したため法大を中退し競輪学校に入学。
在校成績は55勝で7位。
KEIRINグランプリ 1986、1988、1994
日本選手権競輪 1983
オールスター競輪 1981
高松宮杯 1988、1993
競輪祭 1982、1984-1985
全日本選抜競輪 1986、1990
ふるさとダービー 2回
特別競輪全冠制覇（グランドスラム）を成し遂げた
特別競輪では中野浩一の後ろをマークできることが多かったこともあり、井上が取った特別競輪12勝の内、実に7勝までが中野2着である。
中野は井上に他の先行選手からの仕掛けを体当たりなどでブロックして守ってもらう反面、後ろに最大のライバルを引き連れて走らねばならなかった。

輪子の競輪日記

「あなたには、二つの道、二つの運命、二つの可能性があります。どちらを選ぶかは、あなたの自由です」

「逃げる選手は、使われるだけ使われバカみたいだな。結局、自分は9着だろう」
「そうだな。せめて、自分が3着に残れるレースをすればいいのにな」
「それが、できないんだよな」
二人の競輪ファンの会話を聞いて、輪子は競輪の理不尽な一面を思ってみた。
逃げる選手をかばい、車間を開ける番手選手もいるが、直ぐに2番手から発進する選手が大半。
つまり、先行型の選手は逃げるだけ逃げて、力が尽きると番手選手に棄て石にされるばかりの運命。
新人でタイトルホルダーに手が届く選手は希。
逃げる役割を終えると、力が衰えていくばかりの運命。
うまく、自在型に変身できる選手は、早晩タイトルホルダーになれるはず。
二つの道、それは選択、位置取りの問題。
前段にいるのか、中段にるかの道。
運命は、展開次第。
逃げ争をするのか、しないのか、可能性の問題。
インで粘るという選択の可能性もある。
内側有利の競輪のコースを利する可能性。
死んだふりで、別線（ライン）を油断させる戦法もあるはず。
ラインを分断する戦法も。
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中学、高校まで運動経験ゼロで、競輪学校へ入り歴史に残るトップとなった競輪選手のいるし、競輪学校の成績は後ろの方だったのに、タイトル全を取った伝説の競輪選手もいる。
さらに競輪学校の実技、学業もトップで、競輪選手のレジェンドとなった選手も。
まったく人の運命はわからない。
学校成績トップ－東京大学－官僚の図式とは違う競輪界の命運。
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吉岡 稔真（としまさ）47歳
現在は競輪解説者・評論家。
KEIRINグランプリ 1992、1995
日本選手権 1992、1996、1998、2006
高松宮記念杯 1996-1997
競輪祭 1992-1994
全日本選抜 1999
寛仁親王牌 1992、1994
共同通信社杯 2003
ふるさとダービー 2回
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滝澤 正光（まさみつ）58歳
日本競輪学校校長
KEIRINグランプリ 1987,1993
日本選手権競輪 1984,1986,1988
オールスター競輪 1987,1990
高松宮記念杯 1985-1987,1989,1992
競輪祭 1990
全日本選抜競輪 1987
ふるさとダービー 1回
共同通信社杯 1990
寛仁親王牌 1993
全日本選抜競輪 1987
ふるさとダービー 1回
共同通信社杯 1990
寛仁親王牌 1993
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神山 雄一郎50歳
首席で卒業
現役：日本競輪選手会栃木支部
日本選手権競輪 1999
オールスター競輪 1993,1997,1999,2004,2005
高松宮記念杯競輪 1994,1995
競輪祭 1995 - 1997,2000
全日本選抜 1995
寛仁親王牌 1996,1997,2000
共同通信社杯競輪 1993,1996,1997,2001,2002,2015
ふるさとダービー 1993,1998
サマーナイトフェスティバル 2011
新人王 1989
アジア大会 スプリント 1998
アジア大会 チームスプリント 2002
S級S班 2008-2011 2015-2016

ｉＰＳ心筋治療、臨床へ 年度内に初の移植

中日新聞 5月17日

　厚生労働省の再生医療評価部会は十六日、大阪大が計画する人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）から作った「心筋シート」を重症心不全患者の心臓に移植する治療の臨床研究を大筋で承認した。本年度中に一例目の移植が行われる。

　ｉＰＳ細胞を使った再生医療は既に重い目の病気の患者に対して行われているが、今回は日本人の死因第二位で、患者数も多い心臓病に対する世界初の治療となる。研究チームは心臓移植に代わる治療の実現を目指して心筋シートを開発。ｉＰＳ細胞の可能性を実証する研究として注目される。細胞が腫瘍になるリスクも指摘され、安全確保が課題だ。

　澤芳樹大阪大教授は東京都内で記者会見し「ようやくスタート地点に立った。多くの心不全患者が待っており、有効な治療法にしたい」と意気込みを語った。

　計画は、血管が詰まって心臓の筋肉に血液が届きにくくなる虚血性心筋症が原因で重症心不全となった三人の患者が対象。京都大が備蓄している拒絶反応が起きにくいｉＰＳ細胞から心筋細胞シート（直径数センチ、厚さ約〇・一ミリ）を作製し、心臓に貼り付ける。移植した心筋細胞が分泌するタンパク質が心臓の働きを促すと期待される。臨床研究では、心機能が改善するかどうかや安全性を確かめる。

認知症サポーターとは

認知症に対する正しい知識と理解を持ち、地域で認知症の人やその家族に対してできる範囲で手助けする「認知症サポーター」を全国で養成し、認知症高齢者等にやさしい地域づくりに取り組んでいます。
認知症サポーター養成講座は、地域住民、金融機関やスーパーマーケットの従業員、小、中、高等学校の生徒など様々な方に受講いただいています。

認知症サポーターに期待されること
１　認知症に対して正しく理解し、偏見をもたない。
２　認知症の人や家族に対して温かい目で見守る。
３　近隣の認知症の人や家族に対して、自分なりにできる簡単なことから実践する。
４　地域でできることを探し、相互扶助・協力・連携、ネットワークをつくる。
５　まちづくりを担う地域のリーダーとして活躍する。
認知症サポーター養成講座
認知症サポーター養成講座は、地域や職域団体等で、住民講座、ミニ学習会として開催しています。
受講をご希望の場合には、在住・在勤・在学の自治体事務局へお問い合わせ下さい。
認知症は誰にでも起こりうる病気。いつ,自分や家族が認知症にならないとも限りません。
認知症になっても,安心して暮らせる地域をつくるために,「あなた」にもできることがあります。
それは,認知症を理解し認知症の人やその家族を温かく見守る応援者「認知症サポーター」になることです。

厚生労働省が推進している「認知症サポーター100万人キャラバン」（外部サイトへリンク）は,認知症を理解し地域で認知症の人や家族を温かく見守る応援者「認知症サポーター」を,全国で100万人養成していこうとする運動です。
茨城県でも,認知症を知る月間（9月）を中心に,年間を通じて認知症サポーターの養成に積極的に取り組んでいます。


茨城県内の認知症サポーター養成数
(平成29年９月30日現在)
184,473人(キャラバン・メイト含む)


この養成数は,平成18年度以降に県及び市町村が開催した認知症サポーター養成講座の修了者,認知症の人と家族の会茨城県支部が県との共催により開催した「認知症フォーラムinいばらき」の参加者,認知症介護アドバイザー(キャラバン・メイト)養成研修修了者の人数について独自に集計したものです。したがって,全国キャラバン・メイト連絡協議会（外部サイトへリンク）が公表している都道府県別養成状況の人数とは一致しない可能性もあります。

認知症サポーターとは
「認知症サポーター」とは,認知症について正しく理解し,認知症の人やその家族を温かく見守り支援する者の事です。
「認知症の人は何もわからない」というのは,誤りです。
認知症になった事で,誰よりも悲しみ,傷ついているのは,本人なのです。
周囲の人が認知症の人の障害を理解し,その人ができない部分を補う「人間杖」となれば,認知症になっても,おだやかに住み慣れた地域で暮らしていくことができるのです。

でも,認知症の人は,手助けをうまく求めることができません。
もし,街なかで困っている人を見かけたら,勇気を出して声をかけてみて下さい。

「おかしいな」と思ったら→とりあえず,見守りましょう
そして勇気を出して声をかけてみましょう

「どうされましたか」
「どちらまでいかれるのですか」
「お宅にはどなたかいらっしゃいますか」など
そこから,その人の「今」がわかり,どうしたらよいかもわかります。

「やっぱりおかしい！」と思ったら→知らせましょう
その人が誰だか分かっている場合は,その人の家族に連絡をしてください。
その人が誰かが分からない場合・1人暮らしの場合は,市役所・町村役場や警察・民生委員など
に知らせてください。

「認知症サポーター」は決して,何か特別な事をする人ではありません。
自分のできる範囲で活動したり,学んだ知識を友人や家族に伝えたり,認知症の人やその家族の気持ちを理解しようと努めることも,サポーターの活動のひとつです。
また,スーパーマーケットや交通機関などで働く人が,働く場で認知症の人の手助けをするなどの関わり方もあります。
まず,できることから始めてみましょう。
認知症サポーター100万人キャラバンについての情報は
全国キャラバン・メイト連絡協議会（外部サイトへリンク）
東京都新宿区市谷田町2-7―15近代科学社ビル4階
電話:03-3266-0551FAX番号:03-3266-1670

認知症サポーターになるには
市町村等が開催する認知症の勉強会「認知症サポーター養成講座」（約90分）を受講すれば,どなたでも「認知症サポーター」になることができます。
受講料は,原則として無料です（テキスト代がかかる場合もあります）。

認知症サポーター養成講座は,県等が養成する「キャラバン・メイト（茨城県認知症介護アドバイザー）」が講師を務めます。

また,受講者には,修了証書の代わりに「認知症の人を支援します」という意思を示す目印「オレンジリング」（ブレスレット）が渡されます。

認知症サポーター養成講座についてのお問い合わせは

お住まいの市町村の高齢福祉担当課,地域包括支援センターへ
又は,茨城県長寿福祉課（電話029-301-3332）へ

認知症サポーターの活動について
　認知症サポーターは，認知症について正しく理解し，認知症の人やその家族を温かく見守る応援者です。偏見をもたずに接することからスタートし，その上でそれぞれができる手助けをしていただいています。

　県内では，認知症サポーターが，認知症についての正しい知識を得ることをきっかけに，地域のさまざまな場面で活動しています。

　活動に関する詳細については，お住まいの地域の地域包括支援センターにお問い合わせください。

　

健康であることが何より

3週間ぶりに、定例の支部会合へ行く。
8時30分に、車で林さんが迎えに来て、小堀（おおほり）の赤峯宅へ。
午前11時からの地区会合、午後1時からの地区会合がそれぞれ予定されているので、9時半に会合は終了。
それから、30分、お茶とお菓子などをいただき懇談。
この中で、友人の一人が脳出血で手術を受けた話を聞く。
お父さんを亡くして直ぐのことだそうだ。
軽い脳梗塞であった赤峯さんは、守られたのだ。
当方を励ましてくれた友人の一人は、約半年後、自身もがんで闘病生活。
「先のことは＜分からない＞ものだ」と痛感した。
健康であることが何よりだ。

東京くらし防災」が無償公開中

女性視点の防災ブック

[2018/3/11 00:00]

東京都が、防災ブック「東京くらし防災」を、2018年2月から無償配布しています。

「東京くらし防災」は、“女性視点の防災ブック”というコンセプトで作られたものです。

2017年に編集・検討委員会が設立し、女性有識者の声を取り入れて作業を進めていました。

基本となる紙版は、 B6判164ページで、公共施設や、配布に協力している小売店や郵便局で無償配布されています。

以前の「東京防災」のように各家庭に配布してはいませんが、部数が多いのでしばらくは入手できるでしょう。

また、東京都のホームページではPDF版がダウンロードできるほか、ほとんどの電子書店で電子書籍として無償ダウンロードできます。

東京都が公開しているスマホ用アプリ「東京都防災アプリ」でも、内容を見ることができます。

実用性があって読みやすい
「東京くらし防災」は、日常生活の中で、無理なく取り組める防災対策や、被災生活の課題への対処法が掲載されています。

安全性の高いファッション、食器の重ね方、家具の配置など、日常的に実践できる外出時や家の中での防災対策から始まり、避難所での子育てや防犯対策など、被災後の暮らし方についても具体的に掲載されています

イラストや、被災者のリアルな声も交えており、製作者の「実際に読んでもらいたい」という意欲が感じられます。

少なくとも、無償配布の印刷物としては水準を超えた内容と言って良いでしょう。

今なら紙版を無償配布中
東京都は、2015年に防災ブック「東京防災」を各家庭に無償配布しました。

PDF版や電子書籍版の公開は、今も続けられています。



ただ、「東京防災」は340ページもあるため、電子書籍版では重すぎて読めない端末があるという欠点がありました。

今回の「東京くらし防災」は、164ページなので、かなり軽くなっています。

また、公開されているPDF版も、「東京防災」のようにファイルが分割されず、1つのファイルになっているので取り扱いやすくなりました。

ただし、データが画像として扱われているので、それなりに重たい電子書籍です。できれば、スマホよりもパソコンで見るほうが快適です。

なお、「東京くらし防災」と「東京防災」の内容は、スマホの「東京都防災アプリ」で見られますが、データが大きくて、遅い回線や古い端末だと読みにくい場合があります。

現状では、一番のオススメは「紙版」、次が「PDF版」と「電子書籍版」、最後が「アプリ版」です。

震災には、スマホが充電できない状況や、通話用のバッテリーを使いたくない状況もありえます。

都民の方は、無償配布が続いているうちに、紙版を手に入れておくと良いでしょう。

風薫る

風薫るドクダミの香の路地の裏

迷い道ドクダミの香の空き家朽つ

風薫るとは、青葉若葉を吹きわたる爽やかな初夏の風

ドクダミ科ドクダミ属の多年草。
別名、ドクダメ（毒溜め）

知人の鈴村さんの今月の絵手紙は、ドクダミ
どのような俳句が、絵に添えられるのか？

傷ついた脳や神経の細胞再生

2018年5月25日　公明新聞　コラム「北斗七星」

「医学の常識を変えた神経再生医療が、間もなく保険適用になる」。札幌医科大学の学長を務めた島本和明氏（現日本医療大学総長）は、公明党北海道本部女性局主催のセミナーで力を込めた◆札幌医大が取り組む先端医療は、「一度、傷ついた脳や神経の細胞は再生しない」という、これまでの定説を覆すもの。具体的には、患者から骨髄液を採取して、その中に含まれる幹細胞を1万倍に培養、再び点滴で投与する。外科的な手術は要らず、成分が患者自身に由来するため拒絶反応もないのが特長◆この培養液を、脳梗塞と脊髄損傷の治療薬として国の承認を受けるための「治験」も最終段階を迎えている。セミナーでは、プールに飛び込んだ際に頸椎を負傷した患者の臨床例を動画で紹介。手足がほぼ動かない状態から、日を追って腕が回り、立ち上がり、歩けるように。まさに、目を見張る回復ぶり◆効果の高さを見込んで厚生労働省は、脊髄損傷について「先駆け審査指定制度」の対象に指定。通常は1年ほどかかる薬事承認のための審査期間が、半年程度に短縮される◆脊髄損傷は、スポーツ事故や交通事故などで、育ち盛り、働き盛りの世代が、長期にわたって不自由な生活を強いられる。一日も早い実用化が、多くの患者と家族に"光"をもたらすことは間違いない。（武）

神経再生医療

神経再生促進物質LOTUSが脊髄損傷や視神経障害に効果 ～再生医療技術への臨床応用に期待～
～英科学誌『Scientific Reports』に掲載～

横浜市立大学　大学院生命医科学研究科　竹居光太郎教授と米国エール大学医学部神経学 Strittmatter教授を主体とする研究グループは、中枢神経系の再生を阻む主要因に挙げられるNogo受容体-1（以後、NgR1）の機能を制御する神経回路形成因子LOTUSが、脊髄損傷や視神経障害の動物モデルにおいて神経再生を顕著に促進することを発見しました。
研究成果のポイント

○神経回路形成因子LOTUSを過剰発現させると、脊髄損傷や視神経障害による障害後の神経再生が促進されることが明らかになった。

研究の背景

損傷や疾患で破壊された神経回路の再生には、胎生期からの一連の過程を再現する必要があります。
しかし、一旦成熟した神経回路が置かれている環境では、胎生期とは大きく異なって軸索再生阻害因子が多量に存在するため、その再生は極めて困難であることがよく知られています。
軸索再生阻害因子はNogoを含め複数あり、いずれも神経細胞に発現するNgR1に共通に結合して軸索伸長を著しく阻害するため、神経再生を困難にする主要因としてよく知られています。

そのため、これらの阻害因子自体やその受容体であるNgR1を創薬標的として世界中で研究がすすめられてきましたが、それらを有効に制御する物質は未だ見いだされていません。
本研究グループの竹居教授らは、嗅覚情報を伝える2次伝導路である「嗅索」と呼ばれる神経回路の形成に重要な分子として神経回路形成因子LOTUSを2011年に発見しました。そして、このLOTUSは強力なNgR1拮抗物質としてNogoをはじめ軸索再生阻害因子とNgR1の相互作用をさえぎることで、NgR1との結合を介して起こる軸索伸長阻害を遮断することを明らかにしました。
さらに、LOTUSは健常な成体脳に豊富に存在するにも関わらず、神経障害を受けた脳や脊髄では激減することが判明しました。
即ち、損傷した脳や脊髄では神経再生能を有するLOTUSが減少し、そのために神経再生能を失うと考えられます。
そこで本研究では、この考えを検証するため、減少したLOTUSを遺伝子操作でLOTUSを過剰発現させ、その神経再生に対する効果をみる実験を行いました。


研究の内容

マウスなどの齧歯類では、脊髄損傷後の短い期間（約1週間）に自発的な神経再生が起こり、ある程度の運動機能回復が見られる事が知られています。この自発的回復へのLOTUSの影響をみるため、我々はLOTUSを欠損（LOTUS-KO）させたマウスで脊髄損傷モデル動物を作製し、損傷後の自発的再生状態を調べました。その結果、野生型マウスに比して顕著に自発的機能回復が減少していることが判明しました。
このことは、マウスの自発的神経再生能にLOTUSが大きく寄与することを示し、LOTUSは神経再生を促進する物質であることが示唆されます。
次に、野生型マウスが自発的神経再生を示す期間とその後で損傷患部周辺部のLOTUSの発現量を調べました。すると、自発的神経再生を示す期間はLOTUS発現量が維持されているのに対し、自発的神経再生が見られなくなる損傷後7日目以降ではLOTUSが半減することが判明し、LOTUSの発現量と自発的再生能に正の相関があることが分かりました。
そこで、LOTUSが神経細胞特異的に過剰発現するトランスジェニックマウスを用いて脊髄損傷モデル動物を作製し、損傷後の運動機能回復を検討したところ、野生型に比して発現量依存的に運動機能回復が有意に増加することが分かりました。
これらの結果から、LOTUS過剰発現はLOTUS欠損とは全く逆の現象を誘起したことになり、遺伝的背景の違いによって神経再生能の有無が逆転することから、LOTUSは神経再生促進物質であることが証明されました。
更に、LOTUSの神経再生促進作用を検証するため、視神経損傷モデル動物においてLOTUSをウイルスベクターで遺伝子導入してその効果を検討しました。LOTUSの遺伝子導入による強制発現は、予想通りに視神経の再生を促進しました。以上から、LOTUSの人為的補填で神経再生が促進されることが明らかになり、今後の神経再生医療技術に応用する科学的基盤が確立しました。

今後の展開

本研究によって、LOTUSは神経再生促進物質として脊髄損傷や視神経損傷において有効であることが判明しました。この知見は今後、LOTUSの生理機能を利用した神経再生医療技術の開発に直接的に繋がります。近い将来、外から精製LOTUSタンパク質を投与する薬物治療や、LOTUSを遺伝子導入する遺伝子治療などの神経再生医療技術が確立し、臨床応用へと展開することが強く期待されます。
研究費情報

※この研究は、文部科学省科学研究費補助金 基盤研究(B)、および横浜総合医学財団 研究助成、ブレインサイエンス財団 研究助成、武田科学振興財団 生命科学研究助成、上原記念生命科学財団 研究助成、米国Falk Medical Research Trustにより行われました。本学においては「学長裁量事業（第2期戦略的研究推進事業）」および先端医科学研究センターの研究開発プロジェクトの研究成果です。

「再生医療後」を見据え 研究進む脊髄損傷リハビリ

産経
筑波大病院で、ロボットスーツＨＡＬを使ったリハビリの臨床研究に参加した患者（同病院提供）
　脊髄損傷でまひした手や脚を再び動かすためのリハビリの研究が活発化している。実現が期待される人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）などを使った再生医療は、リハビリと組み合わせることで効果が上がると考えられているからだ。
個々の医療機関の取り組みに加え、専門学会も基準づくりに動き始めた。

神経を正しくつなぐ

　事故などで脊髄の神経細胞が傷ついて機能が失われると、回復は困難とされていることから、現在の医療は、動く部分の機能を高め、車いすでの自立や社会復帰を目指すことが優先されている。

　その常識を覆す可能性があるのは再生医療だ。札幌医大は神経の機能を回復させるため、患者本人の幹細胞を培養し、医薬品として実用化を目指している。慶応大もｉＰＳ細胞を使った臨床研究を計画するなど、従来は不可能と考えられてきた神経系再生への期待が高まっている。

　だが「神経細胞の回復が実現しても、運動機能が回復するかどうかは別だ」と日本脊髄障害医学会理事長の島田洋一秋田大教授は指摘する。「神経細胞を通して脳からの信号が手や脚にきちんと伝わるようにしないといけない。それには繰り返し体を動かし、神経を正しくつなげる必要がある」
ロボットで歩行

　神奈川リハビリテーション病院（神奈川県厚木市）は、下半身まひの患者向けの海外製のロボット装具「ＲｅＷａｌｋ（リウオーク）」を使った方法を研究している。両手でつえを持って体を支えながら体を前に傾けると、両脚に取り付けた装具が左右交互に前に出て歩く仕組みだ。

　研究は、リハビリで安全に使用する条件を探るのが目的。屋内や屋外での使用を重ね、内出血や皮膚のこすれなどがないか細かくチェックし、改善点を見つけていく。

　下半身の完全まひと診断された１１人が研究に参加。脚の筋肉にわずかに動きが見られるようになったケースもあるという。担当する横山修リハビリテーション科部長は「一部残っていた神経の機能が、運動を繰り返したことで活発になったのかもしれない」と分析。「再生医療の実施後も筋肉が動くようになるには多くの刺激が必要だと思われるが、ロボットを使えば、正しい歩き方を繰り返す訓練量を稼げるのが利点だ」と期待する。

　筑波大病院（茨城県つくば市）は、日本のサイバーダイン社のロボットスーツ「ＨＡＬ（ハル）」で研究中。患者のまひした下半身にＨＡＬを装着してもらい、歩く時に振る腕の動きにＨＡＬが反応して両脚を動かす。
ＨＡＬ単独での機能回復の可能性を探る一方、再生医療とＨＡＬを組み合わせることも将来の有力な選択肢。脚の筋肉が少しでも動くようになれば、次は筋肉の活動をＨＡＬが読み取って脚を動かすなど、レベルアップできる可能性があるという。

専門家集め検討

　現在はこのように、個々の医療機関がそれぞれリハビリ法を模索している段階。日本脊髄障害医学会はこれらをまとめ、まひの程度や年齢などに合わせた標準的なプログラムを作ろうと昨年秋から議論を始めた。

　実績が豊富な医療機関がデータを持ち寄って科学的な検証を進め、約３年後に完成させたいという。再生医療による神経機能の回復の程度に応じ、適切なリハビリをどこでも受けられるような土台作りを目指す。

　島田理事長は「どのような方法でリハビリを行えば良い結果が出るのか、学会として専門家を集め、厳しく判定していきたい」と話している。

医学の常識を変えた神経再生医療

神経再生医療科 ｜診療科・部門 ｜札幌医科大学附属病院

神経再生医療科は、脳梗塞や脳梗塞後遺症に対する再生医療を担当しています。
自分の骨髄の中にある幹細胞を培養して増やし、通常の点滴の要領で静脈内に戻すことで、 運動麻痺や言語障害などの後遺障害の軽減を目指します。

医学の常識を変えた神経再生医療。
間もなく保険適用となる。

ナショナル・トラスト

ただ守ることだけが目的ではありません。
まずその地域に存在する国民的財産に気づき、
それを活用することで地域にとっての価値を最大化する…
日本ナショナルトラストの活動に賛同します。
皆さまのご参加が、日本のすぐれた文化財や自然の風景地などを
次の世代につなげる大きな力となります。
ぜひJNTの活動にご参加ください。
公益財団法人 鎌倉風致保存会
鎌倉の自然の風光と豊かな文化財を後世に伝えるために活動しています。
当会のイベントやボランティア活動の情報も随時お知らせします。
鎌倉を愛する皆様のご参加を ...

ナショナル・トラスト (National Trust) とは、歴史的建築物の保護を目的として英国において設立されたボランティア団体。
正式名称は歴史的名所や自然的景勝地のためのナショナル・トラスト (National Trust for Places of Historic Interest or Natural Beauty)。

ナショナル・トラストは設立の目的として「国民の利益のために、美しく、あるいは歴史的に意味のある土地や資産を永久に保存するよう促すこと、土地については、実行可能な限り、その土地本来の要素や特徴、動植物の生態を保存すること、そしてこの目的のために、資産の所有者から歴史的建造物や景勝地の寄贈を受け、獲得した土地や建物などの資産を国民の利用と楽しみのために信託財産として保持すること」を定めており、単なる環境保護ではなく、歴史的建造物や景勝地を国民の遺産として保持することで、愛国心や国民の一体感といったナショナル・アイデンティティを形成・強化することを意義としている。

本組織による保護活動が著名となったことから、同様の趣旨を持って活動する運動、あるいは理念そのものを「ナショナル・トラスト」と呼ぶこともある。
同団体は2015年現在、424万人の会員と6万人超のボランティアが支える英国最大の自然保護団体となっている。

消滅可能性都市とは

有識者らでつくる民間研究機関「日本創成会議」（座長・増田寛也元総務相）は2014年5月8日、2040年までに全国の計896自治体で、20～39歳の女性が半減するとした独自の試算をまとめ、発表した。
東北の県庁所在地も含まれ、このままでは人口減少が止まらず行政機能の維持が困難になるという。
▽…少子化や人口移動に歯止めがかからず、将来に消滅する可能性がある自治体を指す。
当時の増田寛也元総務相ら民間有識者でつくる日本創成会議が５月に打ち出した考え方。
全国の市区町村の半分にあたる896自治体を指定して、早急な人口対策を促した。

▽…具体的には、20～39歳の女性の数が、2010年から40年にかけて５割以下に減る自治体を消滅可能性都市に選んだ。子どもの大半をこの年代の女性が産んでおり、次の世代の人口を左右するからだ。
日本創成会議は将来人口の推計に際して、20～39歳までに約３割の人口が大都市に流出することを前提としたのが特徴だ。その結果、これまでの国の推計に比べて地方に厳しい結果が出た。

▽…創成会議の推計によると、青森、岩手、秋田、山形、島根の５県では８割以上の市町村に消滅可能性があるとされた。
なかでも人口が１万人を割る市区町村は「消滅可能性が高い自治体」と位置づけた。
一方、若い世代をひきつけている一部の自治体は、40年にかけて若い女性が増えると推計している。