私は東京郊外の調布市に住む年金生活の身であり、
私たち夫婦は子供に恵まれなかったので、我家は家内とたった２人だけの家庭であり、
そして雑木の多い小庭に築後３６年の古ぼけた一軒屋に住んでいる。
私は過ぎし昨年の９月の誕生日を迎え、古希と称される７０歳となり、
家内は昨年の１２月に６５歳の高齢者入門となったりした。
そしてお互いに厚生年金、そしてわずかながらの企業年金を頂だいた上、
程ほどの貯金を取り崩して、ささやかな年金生活を過ごしている。
過ぎし２００４年（平成１６年）の秋に定年退職後、多々の理由で年金生活を始めた直後、
私たち夫婦は齢を重ねるとボケたことを配慮して、
銀行、郵便局、生命保険等を出来うる限り集約したりした。
こうした中、健康保険に関して定年退職後も、勤めていた企業の所属する健康機関に継続していたが、
支払い請求額の通知を受けて、少し高いなぁ、とため息をついたりした。
現役の企業の諸兄諸姉が所属していた健康機関なので、
何かしら病気とか万一の病死などは手厚く保障されていたが、
私の現役サラリーマン時代は給与から自動的に毎月差し引かれていたので、高いとも低いとも感じていなかった。
やがて私は定年後に年金生活に入ったが、昭和１９年９月生まれであるので、
年金満額支給は６２歳になってからであり、それまでの２年間は年金支給額は、ほぼ半額程度であった。
このような収入時期の時代で、やはり企業の所属する健康機関は手厚く保障されていたが、
支払う毎月の保険料も高かった、と遅ればせながら気付いたりした。
やむなく私は、健康保険を企業の所属していた健康機関から国民健康保険に切り替え後、
最初の『国民健康保険料』の夫婦合算の請求支払額が余りにも激少したので、微苦笑したりした。
もとより国民健康保険料は、前年度の収入に基づいて、
家族構成、お住まい地域の自治体により差は発生するが、算出されている。
この後、保険関係をすべて見直して、
現役サラリーマン時代より生命保険、死亡保険、医療保険、傷害保険は、ほぼ半減に修正し、
火災保険、家財保険だけは従来通りとしたりした。
やがて私は高齢者入門の６５歳になり、介護保険証を受けたりした。
その後、２０１１年（平成２３年）１０月初旬に、
家内は家内の父の命日に際して、家内の母と家内の妹の三人で、
墓参を兼ねて１泊２日の短き慰安旅行に行った時に、何かの話題の後に、年金生活の保険金の話題になったらしい。
この時に、程ほどの貯金があれば、『国民健康保険』、『介護保険』もあり、
高額治療になった場合は、程ほどの自己負担で済むから、
『医療保険』などはなくても大丈夫よ、と家内は教えらた、と家内の帰宅後に私は聞いたりした。
この後、何かと愚図の私は、現行の長期にわたって自己負担する高額な医療費について調べたりした。
そして私は厚生労働省の公式サイトのひとつ『高額療養費制度を利用される皆さまへ』を視（み）たりした結果、
公的の『国民健康保険』と『介護保険』さえ加入していれば、
我が家としては、『死亡保険』、『医療保険』、『傷害保険』は、年間として少なくとも約３０万円を支払ってきたが、
我が家としては不要かしら、と私たち夫婦は結論した。
そして、私は解約の手続きを開始したのは、私たち夫婦は年金生活を７年過ぎた頃であった。
こうした中、家内は年３０万円で７年だから、２１０万円・・無駄だったかしら、と苦笑したりした。
『でもねぇ・・先の見えない漠然とした年金生活を始めて・・無事に病気することなく、
旅行に行けたし・・こうして８年を迎えられたのであるから・・良かったじゃないの・・』
と私は微苦笑しながら、家内に言ったりした。
そして我が家は、私は国民健康保険、介護保険さえあれば、
万一、大病やケガで多額の医療費が要した時は、「高額療養費制度」を活用させて頂く、と思いながら、
生命保険、死亡保険、医療保険、傷害保険を解約したりした・・。
「高額療養費制度」は、何かしら手術や治療で、
月に１００万円かかることになったとしても「高額療養費制度」を活用すれば、
実際の負担額は月９万円を超えることはない、と学んだりした。
たとえば１００万円の医療費のうち、７０歳未満なら、
まず３割が自己負担なので、窓口で支払うのは３０万円。
さらに「高額療養費制度」を利用すると、１か月の医療費が約９万円を超えた分については、
加入する健康保険に申請すると、払い戻してもらえ、約２１万円が後から戻ってくる、と知ったりした。
このように「高額療養費制度」を学び、何よりも私のような高齢者に頼りになる制度、
と私は信愛を深めたりしてきた・・。
昨年の晩秋の頃から、健康保険の高額療養費が本年の一月より改正されます、
と私は新聞の記事を読んだりしてきた。
先ほど、ビジネス情報誌として名高い『週刊ダイヤモンド』のネットの『ダイヤモンド・オンライン』があるが、
無料で会員なれる公式サイトで、私は経済、社会など多々教示されているが、
この中のひとつの記事の『高額療養費改正で負担が減る人、増える人 ・・』を読んだりした。
この公式サイトの『ライフ・健康』系で『知らないと損する！医療費の裏ワザと落とし穴 』の連載記事で、
この『高額療養費改正で負担が減る人、増える人 ・・』は、２０１５年１月１５日 に配信され、
フリーライターの早川幸子が綴られた記事である。
無断ながらこの記事を要約させて頂く。
《・・ 高額療養費は、患者が1ヵ月に支払う自己負担分に上限を設けることで、
医療費が家計の重圧にならないように配慮した制度だ。
この制度があるおかげで、日本で暮らす私たちは病気やケガをしたときの負担を低く抑えることができている。
現在、医療機関の窓口では年齢や収入に応じて、かかった医療費の一部を自己負担する。
たとえば７０歳未満なら、会社員も自営業も３割となっている。
こうした中、１００万円医療費がかかったら、３０万円を自己負担するのかというと、そのような心配はない。
窓口での負担が一定額を超えると高額療養費が適用されるので、３割負担し続けるということはない。
昨年までのルールで見ると、７０歳未満で一般的な収入の人なら、
1ヵ月の医療費が１００万円かかっても自己負担するのは約９万円。
３００万円でも１１万円程度となっている。
医療費の負担を抑えられるありがたい制度と言えるだろう。
このように高額療養費は、万一の医療費を低く抑えられる優れた制度ではあるが、
苦しい健保財政のなかで、自己負担限度額が年々引き上げられてきたのも事実である。
２０００年以降、自己負担限度額は収入に応じて
「低所得者」「一般所得者」「上位所得者」の3区分に分類されるようになり、
２００６～２０１４年までは、一般所得者では年収が２１０万円～７７０万円と５００万円以上の幅があるが、
医療費は同じだけ負担する。
上位所得者も、年収７７０万円を超えると、その後は１０００万円でも、1億円でも負担は同じである。
しかしながら、健康保険が応能負担の上に成り立っていることを考えると、
高額療養費の限度額に差がないのは不公平だという見方もある。
２０１２年１１月～２０１３年８月に行われた社会保障制度改革国民会議でも、
持続可能な社会保障制度を作るため、「低所得者に配慮し、負担能力に応じて応分の負担を求める」
ことの必要性が繰り返し提言されていた。
この提言を受け、今回の制度改革では、高額療養費の所得区分も保険料と同様に
負担能力に応じて細分化することになった。
紆余曲折あったが、最終的には、これまで収入に応じて３段階だった1ヵ月の自己負担限度額を
５段階に細分化することに決定された。
２０１５年１月から、年収３７０万円以下の人はこれまでよりも限度額が引き下げられる一方、
年収７７０万円以上の高所得層の限度額は引き上げることになった。
具体的な改正内容は、下図の通りとなった。
たとえば医療費が高額になったときの負担は、どうのように変わるのか。
1ヵ月の医療費が１００万円だった場合で比較すると下記のようになる。
（1）住民税非課税世帯⇒これまでと負担は変わらない
（2）年収約３７０万円以下⇒限度額が５万７６００円になり、これまでより２万９８３０円負担が軽くなる
（3）年収約３７０万～約７７０万円⇒これまでと負担は変わらない
（4）年収約７７０万～約１１６０万円⇒限度額が１７万１８２０円になり、１万６８２０円の負担増
（5）年収１１６０万円以上⇒限度額が２５万４１８０円になり、９万９１８０円の負担増
しかし、長期療養中の高所得層の人のなかには、
「限度額までは届かないので高額療養費は適用されないけれど、
毎月１５万～２０万円を超える医療費がずっとかかり続ける」
といったケースも出てきそうだ。
応能負担の観点では、これまで高所得層が優遇されてきたと見ることもできるが、
健康なときに毎月収める保険料とは異なり、
病気やケガをしたときの医療費の自己負担が増えるのは不安なものとなる。・・》
このような高額療養費の改正の記事を読み終わった後、
我が家の年収は、上記の（３）に該当し、
《 年収約３７０万～約７７０万円⇒これまでと負担は変わらない 》
と学んだりした。
昨今、年金は減少する中、健康保険、介護保険は増えてきたので、やはり高額療養費の負担も多くなるかしら、
と思ったりしてきたので、安堵しながら微笑んだりしてしまった。
しかしながら我が家の年収は、恥ずかしながら約４００万円であり、
上記の（３）に属しても、この中の最低だよなぁ、つたない我が家の年収に苦笑したりした。
☆下記のマーク（バナー）、ポチッと押して下されば、無上の喜びです♪
にほんブログ村
私たち夫婦は子供に恵まれなかったので、我家は家内とたった２人だけの家庭であり、
そして雑木の多い小庭に築後３６年の古ぼけた一軒屋に住んでいる。
私は過ぎし昨年の９月の誕生日を迎え、古希と称される７０歳となり、
家内は昨年の１２月に６５歳の高齢者入門となったりした。
そしてお互いに厚生年金、そしてわずかながらの企業年金を頂だいた上、
程ほどの貯金を取り崩して、ささやかな年金生活を過ごしている。
過ぎし２００４年（平成１６年）の秋に定年退職後、多々の理由で年金生活を始めた直後、
私たち夫婦は齢を重ねるとボケたことを配慮して、
銀行、郵便局、生命保険等を出来うる限り集約したりした。
こうした中、健康保険に関して定年退職後も、勤めていた企業の所属する健康機関に継続していたが、
支払い請求額の通知を受けて、少し高いなぁ、とため息をついたりした。
現役の企業の諸兄諸姉が所属していた健康機関なので、
何かしら病気とか万一の病死などは手厚く保障されていたが、
私の現役サラリーマン時代は給与から自動的に毎月差し引かれていたので、高いとも低いとも感じていなかった。
やがて私は定年後に年金生活に入ったが、昭和１９年９月生まれであるので、
年金満額支給は６２歳になってからであり、それまでの２年間は年金支給額は、ほぼ半額程度であった。
このような収入時期の時代で、やはり企業の所属する健康機関は手厚く保障されていたが、
支払う毎月の保険料も高かった、と遅ればせながら気付いたりした。
やむなく私は、健康保険を企業の所属していた健康機関から国民健康保険に切り替え後、
最初の『国民健康保険料』の夫婦合算の請求支払額が余りにも激少したので、微苦笑したりした。
もとより国民健康保険料は、前年度の収入に基づいて、
家族構成、お住まい地域の自治体により差は発生するが、算出されている。
この後、保険関係をすべて見直して、
現役サラリーマン時代より生命保険、死亡保険、医療保険、傷害保険は、ほぼ半減に修正し、
火災保険、家財保険だけは従来通りとしたりした。
やがて私は高齢者入門の６５歳になり、介護保険証を受けたりした。
その後、２０１１年（平成２３年）１０月初旬に、
家内は家内の父の命日に際して、家内の母と家内の妹の三人で、
墓参を兼ねて１泊２日の短き慰安旅行に行った時に、何かの話題の後に、年金生活の保険金の話題になったらしい。
この時に、程ほどの貯金があれば、『国民健康保険』、『介護保険』もあり、
高額治療になった場合は、程ほどの自己負担で済むから、
『医療保険』などはなくても大丈夫よ、と家内は教えらた、と家内の帰宅後に私は聞いたりした。
この後、何かと愚図の私は、現行の長期にわたって自己負担する高額な医療費について調べたりした。
そして私は厚生労働省の公式サイトのひとつ『高額療養費制度を利用される皆さまへ』を視（み）たりした結果、
公的の『国民健康保険』と『介護保険』さえ加入していれば、
我が家としては、『死亡保険』、『医療保険』、『傷害保険』は、年間として少なくとも約３０万円を支払ってきたが、
我が家としては不要かしら、と私たち夫婦は結論した。
そして、私は解約の手続きを開始したのは、私たち夫婦は年金生活を７年過ぎた頃であった。
こうした中、家内は年３０万円で７年だから、２１０万円・・無駄だったかしら、と苦笑したりした。
『でもねぇ・・先の見えない漠然とした年金生活を始めて・・無事に病気することなく、
旅行に行けたし・・こうして８年を迎えられたのであるから・・良かったじゃないの・・』
と私は微苦笑しながら、家内に言ったりした。
そして我が家は、私は国民健康保険、介護保険さえあれば、
万一、大病やケガで多額の医療費が要した時は、「高額療養費制度」を活用させて頂く、と思いながら、
生命保険、死亡保険、医療保険、傷害保険を解約したりした・・。
「高額療養費制度」は、何かしら手術や治療で、
月に１００万円かかることになったとしても「高額療養費制度」を活用すれば、
実際の負担額は月９万円を超えることはない、と学んだりした。
たとえば１００万円の医療費のうち、７０歳未満なら、
まず３割が自己負担なので、窓口で支払うのは３０万円。
さらに「高額療養費制度」を利用すると、１か月の医療費が約９万円を超えた分については、
加入する健康保険に申請すると、払い戻してもらえ、約２１万円が後から戻ってくる、と知ったりした。
このように「高額療養費制度」を学び、何よりも私のような高齢者に頼りになる制度、
と私は信愛を深めたりしてきた・・。
昨年の晩秋の頃から、健康保険の高額療養費が本年の一月より改正されます、
と私は新聞の記事を読んだりしてきた。
先ほど、ビジネス情報誌として名高い『週刊ダイヤモンド』のネットの『ダイヤモンド・オンライン』があるが、
無料で会員なれる公式サイトで、私は経済、社会など多々教示されているが、
この中のひとつの記事の『高額療養費改正で負担が減る人、増える人 ・・』を読んだりした。
この公式サイトの『ライフ・健康』系で『知らないと損する！医療費の裏ワザと落とし穴 』の連載記事で、
この『高額療養費改正で負担が減る人、増える人 ・・』は、２０１５年１月１５日 に配信され、
フリーライターの早川幸子が綴られた記事である。
無断ながらこの記事を要約させて頂く。
《・・ 高額療養費は、患者が1ヵ月に支払う自己負担分に上限を設けることで、
医療費が家計の重圧にならないように配慮した制度だ。
この制度があるおかげで、日本で暮らす私たちは病気やケガをしたときの負担を低く抑えることができている。
現在、医療機関の窓口では年齢や収入に応じて、かかった医療費の一部を自己負担する。
たとえば７０歳未満なら、会社員も自営業も３割となっている。
こうした中、１００万円医療費がかかったら、３０万円を自己負担するのかというと、そのような心配はない。
窓口での負担が一定額を超えると高額療養費が適用されるので、３割負担し続けるということはない。
昨年までのルールで見ると、７０歳未満で一般的な収入の人なら、
1ヵ月の医療費が１００万円かかっても自己負担するのは約９万円。
３００万円でも１１万円程度となっている。
医療費の負担を抑えられるありがたい制度と言えるだろう。
このように高額療養費は、万一の医療費を低く抑えられる優れた制度ではあるが、
苦しい健保財政のなかで、自己負担限度額が年々引き上げられてきたのも事実である。
２０００年以降、自己負担限度額は収入に応じて
「低所得者」「一般所得者」「上位所得者」の3区分に分類されるようになり、
２００６～２０１４年までは、一般所得者では年収が２１０万円～７７０万円と５００万円以上の幅があるが、
医療費は同じだけ負担する。
上位所得者も、年収７７０万円を超えると、その後は１０００万円でも、1億円でも負担は同じである。
しかしながら、健康保険が応能負担の上に成り立っていることを考えると、
高額療養費の限度額に差がないのは不公平だという見方もある。
２０１２年１１月～２０１３年８月に行われた社会保障制度改革国民会議でも、
持続可能な社会保障制度を作るため、「低所得者に配慮し、負担能力に応じて応分の負担を求める」
ことの必要性が繰り返し提言されていた。
この提言を受け、今回の制度改革では、高額療養費の所得区分も保険料と同様に
負担能力に応じて細分化することになった。
紆余曲折あったが、最終的には、これまで収入に応じて３段階だった1ヵ月の自己負担限度額を
５段階に細分化することに決定された。
２０１５年１月から、年収３７０万円以下の人はこれまでよりも限度額が引き下げられる一方、
年収７７０万円以上の高所得層の限度額は引き上げることになった。
具体的な改正内容は、下図の通りとなった。
たとえば医療費が高額になったときの負担は、どうのように変わるのか。
1ヵ月の医療費が１００万円だった場合で比較すると下記のようになる。
（1）住民税非課税世帯⇒これまでと負担は変わらない
（2）年収約３７０万円以下⇒限度額が５万７６００円になり、これまでより２万９８３０円負担が軽くなる
（3）年収約３７０万～約７７０万円⇒これまでと負担は変わらない
（4）年収約７７０万～約１１６０万円⇒限度額が１７万１８２０円になり、１万６８２０円の負担増
（5）年収１１６０万円以上⇒限度額が２５万４１８０円になり、９万９１８０円の負担増
しかし、長期療養中の高所得層の人のなかには、
「限度額までは届かないので高額療養費は適用されないけれど、
毎月１５万～２０万円を超える医療費がずっとかかり続ける」
といったケースも出てきそうだ。
応能負担の観点では、これまで高所得層が優遇されてきたと見ることもできるが、
健康なときに毎月収める保険料とは異なり、
病気やケガをしたときの医療費の自己負担が増えるのは不安なものとなる。・・》
このような高額療養費の改正の記事を読み終わった後、
我が家の年収は、上記の（３）に該当し、
《 年収約３７０万～約７７０万円⇒これまでと負担は変わらない 》
と学んだりした。
昨今、年金は減少する中、健康保険、介護保険は増えてきたので、やはり高額療養費の負担も多くなるかしら、
と思ったりしてきたので、安堵しながら微笑んだりしてしまった。
しかしながら我が家の年収は、恥ずかしながら約４００万円であり、
上記の（３）に属しても、この中の最低だよなぁ、つたない我が家の年収に苦笑したりした。
☆下記のマーク（バナー）、ポチッと押して下されば、無上の喜びです♪
にほんブログ村
アクセス
トータル
ランキング
