「今回は小中学校の先生達がメインの集まりでした。
お話しした内容の一部ですが、マスクで顎にかかる負担は、平均で約1N（ニュートン）だそうです。
歯科矯正で、歯を動かすためにゴムを使うことがありますが、その平均的な力もおよそ1Nです。
顎の関節は、耳の穴の直ぐ後ろにあります。およそ１４歳で完成すると言われています。
成長期に長時間、顎の関節に力がかかると、なんらかの影響が出る可能性は否定できません。
また、長時間ゲームをやり続ける子供も多く、姿勢の悪い状態が続くと、体が歪み、視力も悪くなったり、胸郭がきちんと育たなかったりする可能性もあります。
このような、問題提起をさせていただきました。」
特にウレタンマスクをつけ続けているとアデノイド顔貌になることも言われています。ピンクとかベージュとか黒とかのウレタンマスクが外せなくなっている人はもう顔の形が変わってしまっていて永久に外せないのかもしれません。
パンデミックは必ずまた起こる――尾身茂が振り返る日本のコロナ対策、成功と失敗（Yahoo!ニュース オリジナル RED Chair）
「「若い人は副反応もあるということで、打たない人も多いと思います。これはご本人たちの判断です。高齢者や基礎疾患のある人たちは打ったほうがいいと思いますね。私も打ちます。感染防止効果はそれほどでもないけれど、重症化予防効果はかなりあるんですよね。ワクチンは有効ですが、万能ではなかった」
ワクチンの薬害に関する訴訟も起きているが、これについてはどう捉えているのか。 「ワクチンによる被害や死亡は、残念ながら日本では詳細なデータを取れるようなシステムになっていません。
死亡した原因がワクチンなのか他のものなのか、ほとんどわからないという状況で、今は結論を出せないということになっている。精査するためのモニタリングシステムを日本は早く構築したほうがいいと思います」」
ワクチン接種が始まった時、国民の8割が2回打てばコロナは終わる設定だったのが感染予防効果にすり替わり、６か月の赤ちゃんから打たせてきたのに高齢者と基礎疾患がある人にすり替わり、厚労省によるワクチン接種後の死亡認定は835人。
パンデミックは起こるのではなく、利権に群がる医師、御用学者、製薬会社、検査会社、そして煽るメディアによって引き起こされるもの。最初のコメントが全てを語ってくれています。
「コロナ禍を機に「専門家」という肩書を持つ方々を信じられなくなりました。テレビを中心に過剰な報道で国民の不安を煽り、それが原因で医療崩壊を引き起こし、3年超もの間、不要な混乱を巻き起こして、我が国の経済を破壊した責任は大きいと思います。今後はこういった専門家の意見や見解を検証して、第三者的視点でリスクマネジメントを行う人材の育成が急務だと思います。また「専門家」という方々を安易にメディアに登場させて、煽り報道を繰り返したマスコミの責任についても、しっかり総括する必要があると思います。」
2024年10月5日宮沢先生ツィッタースペース、
解散総選挙で少子化対策が全く争点になっていない。
こんな日本にしたのは自民党ですが自民党を選んできたのはわたしたち国民。
Xユーザーの宮沢孝幸(Takayuki Miyazawa)さん: 「https://t.co/9tR5F4uH6m」 / X
参政党、いろいろと言われていることがどうなのか宮沢先生のお話のようにわかりませんが、コロナワクチン接種に反対している唯一の政党だし、安藤裕さんの加入で消費税減税が党の政策として打ち出されました。
福井1区、LGBT法案を進めた稲田朋美氏の対抗馬、ゴールデンウイークに公費で海外旅行に出向くのにバカンス気分丸出しの出で立ちで空港に現われたり自衛隊を訪問するのにハイヒールはいたりと国会議員である前に人としてずれすぎ。落選させなければならないので、神奈川15区、河野太郎氏の対抗馬、藤田しゅういちさんと同じく参政党を応援します。
2024年10月5日福井テレビ、
参政党・田中こはる氏（38）衆院選福井1区からの出馬表明（福井テレビ） - Yahoo!ニュース
「15日に公示される見通しの衆院選に向け、参政党の公認候補として新人で派遣社員の田中こはる氏(38)が5日、福井1区からの出馬を表明しました。 5日、衆院選福井1区での出馬を表明した田中こはる氏は越前市出身で道守高校卒業の38歳。2年前に石川県加賀市に移住し派遣社員として働きながら息子１人を育てるシングルマザーです。15日に公示、27日に投開票が見込まれる衆院選。福井1区には5日現在、新人の田中氏を含め現職と新人合わせて4人が出馬を予定しています。」
元自民党、近畿ブロック比例代表安藤裕さん、参政党に加入して消費税減税を訴えるいるので当選してほしい。国会で財務官僚を追及してほしい。
2024年10月5日安藤裕さんチャンネル、
(375) 【10月5日21時30分ライブ】石破新内閣、施政方針演説【毎週土曜日21時ライブ】 - YouTube
立憲民主党、国会で素晴らしい質疑をした若手の議員もいるので野党第一党としてはもはや絶望的。いっときは総理大臣になってほしいと期待を抱かせた方もレプリコンワクチン～で信憑性のわからない研究者、医師、インフルエンサーの配信を鵜呑みにして拡散している姿はもはや有権者に媚びをうっているとしか思えず非常に残念、SNSやっているだけで団体を立ち上げても結局なにもしないのは票を失うのをおそれてか。このブログになんどか動画のリンク貼ってきましたが幻滅。
2020年4月15日朝日新聞、
行動制限なしなら42万人死亡 クラスター班の教授試算：朝日新聞デジタル (asahi.com)
「新型コロナウイルスについて、厚生労働省のクラスター対策班に参加する北海道大学の西浦博教授（理論疫学）は15日、不要不急の外出自粛などの行動制限をまったくとらなかった場合は、流行収束までに国内で約42万人が感染によって死亡するとの見方を示した。現在、緊急事態宣言が出ている地域などを中心にとられている行動制限によって、どの程度死者数を減らせるか試算中という。
1人の感染者が新たに2・5人の感染者を生むと想定。行動制限をまったくとらなければ、約85万人が重篤化して人工呼吸器が必要になると試算した。死者数は、中国で報告されている重篤患者の致死率49%をあてはめることで算出できるという。
対策班をまとめる西浦さんは、人と人との接触を8割減らすことで感染者数を急速に減らせ、結果として重篤者や死者の数も減らせるとしている。西浦さんは「1～2メートル程度の距離の会話を一つの接触と考えると、これまで1日10人と接触していた人は2人に減らせないか。リモートワーク実施などを通して工夫してほしい」と訴えている。（三上元）」
なにもしなければコロナで42万人死ぬと言って日本を破壊した西浦おじさん(現在は京都大学に在籍)の論文の数字は正しかったのか、東京理科大学の新田先生がメールで根拠となるデータの開示を求めても返信がないそうです。ツィートしたらブロック。公費で論文書いているのだから答える義務があります。在籍先の京都大学の管理はどうなっているのか。かねてから疑問の声があがっている西浦論文、学術的な難しいことはわかりませんが日本の過剰なコロナ対策の根拠となったので検証は必須。不正に数字をもっていたずらにコロナ恐怖を煽っていたとすればA級戦犯もの、過剰なコロナ対策、行動制限によってどれだけの人の人生を狂わせたのか、どれだけの経済的損失をもたらしたのか、人と人とのつながりをうばったことが精神的にどれだけの影響をもたらしたのか、子どもたちに負わせたリスクは時間をかけて表面化していくでしょう。緊急事態宣言に絶望して自殺した飲食店の店主もいるんです。検証如何によってはA級戦犯ではすまないでしょう。
2024年10月4日掛谷先生Note、
日本学術振興会への告発内容公開｜hkakeya (note.com)
XユーザーのHideki Kakeya, Dr.Eng.さん: 「『日本学術振興会への告発内容公開』 告発は西浦論文に関するものです。 https://t.co/0Rz8EeNAIv」 / X
2024年10月3日安藤裕チャンネル、
「2024年10月から「長期収載品の選定療養」という新しい制度が始まります。これにより、ジェネリック医薬品がある薬において、先発医薬品を選ぶ場合、追加の「特別の料金」を支払うことになります。
新制度での「特別の料金」とは、「先発医薬品と後発医薬品の価格差の4分の1相当の料金」のことです。例えば、医療費の自己負担割合が3割で、先発医薬品の価格が2000円、ジェネリック医薬品の価格が1000円だとしましょう。この場合、「特別の料金」は次のように計算されます。
●先発医薬品とジェネリック医薬品の価格差：2000円－1000円＝1000円
●特別の料金：1000円÷4＝250円
●消費税込み料金：250円×110％＝275円
先発医薬品を選択した場合、自己負担は次のとおりになります。
このような新しい制度が導入された理由は、医療費を減らしてより有効に医薬品を使うためです。
国は先発医薬品に特別の料金を設けることで、ジェネリック医薬品の使用を進めようとしています。ジェネリック医薬品を使うと、個人の医療費負担が減るだけでなく、国全体の医療費を抑えることにもつながるのです。
日本では毎年医療費が増え続けていますが、その原因の一つが値段の高い先発医薬品です。ジェネリック医薬品への切り替えを進めることで、浮いたお金を新しい医療技術や先発医薬品の開発に回すことができます。新しい制度には、このように安心して必要な医療を受けやすくしていくというねらいがあるようです。
●従来の制度：2000円×0.3＝600円
●新制度：（2000円－250円）×0.3＋275円＝800円
このように、今までは先発医薬品を選択すると600円だった自己負担額が800円に増えます。
一方で、ジェネリック医薬品を選択した場合の自己負担は300円です。薬の長期服用が必要な場合などは、どちらの医薬品を選択するかで、自己負担の差がさらに大きくなるでしょう。
ただし、この料金が徴収されるのは、患者が薬の「味」や「使用感」などを理由に先発医薬品を希望するときです。医療上の必要性があり先発医薬品を使用する必要があると医師に判断された場合は、「特別の料金」は徴収されません。」
先日かかりつけ医の処方箋をもって調剤薬局にいったとき、薬のひとつのジェネリックが10月1日から200円高くなります、別のジェネリックに変更すれば高くなりませんがどうしますか？ときかれました。そんなこときかれてもわからない、厚労省のやっていることがわたしたちのためでもなんでもないとコロナ騒動でわかったので値段だけにつられてより安い方を選ぶことはしたくないのでこれまで通りでお願いしますと答えました。
この制度変更によるものでしょうか。わたしの頭では理解できない内容。厚労省が薬価を下げ、ジェネリックをがんがんすすめてきたことで製薬会社は疲弊し日本はもはや新しい薬をつくりだす力を失っているとききます。製薬会社は厚労省の天下りの温床だそうです。こうした制度変更の裏にどんな利権構造があるのやら。厚労省、なにをしとるんや、という気持ちです。
― 新型コロナワクチン後遺症患者の会 ―
全国要望書アクション
予防接種健康被害救済制度の申請ハードル改善と
健康被害の実態調査を求めます
2021年2月に接種が開始された新型コロナワクチンですが、早３年が経過し、その健康被害の実態は少しずつ報道され始めております。
健康被害患者は、健康な体とこれまでの日常を失い、
被害者遺族は、大切な家族とこれまでの日常を失いました。
唯一の救済である「予防接種健康被害救済制度」の申請ハードルは高く、今なお申請にさえ辿り着けていない方々の声も多く上がっております。健康被害を受けた患者は書類を集める体力が持たず、泣き寝入りをしている方々も少なくありません。しかしながら、それらの患者へのサポート体制もございません。
それでも令和6年4月17日現在、国への進達受理件数が1万件を超え、その認定件数は、新型コロナワクチンだけで既に、過去４５年間の他のワクチン接種の合計申請件数をはるかに上回っています。
（令和6年4月15日現在認定件数：過去４５年間の定期接種によるすべてのワクチン/3649件、 新型コロナワクチン/6914件）
また、私どもにはワクチン接種後に体調不良をきたした患者から、救済制度申請に辿り着けない現実や、健康だった学生が学校に通えなくなったことによる様々な問題など、切実な訴えが数多く寄せられていますが、健康被害から二次的に発生している被害については、実態調査がなされる様子がございません。
健康被害による離職・退職、および通院による医療費増大は生活の逼迫に繋がり、接種後体調不良により登校できず、留年や退学などにより教育を受ける権利を失った子どもたちなど、その実態は様々でありながら切実な訴えです。
以上の理由から、
予防接種健康被害救済制度の申請ハードル改善と、健康被害の実態調査を求める要望を全国的に実施します。
どうかお力添え賜りますようよろしくお願い申し上げます。
■患者の会について
「新型コロナワクチン後遺症患者の会（以下、患者の会）」は、新型コロナワクチン接種によって健康被害を受けた患者およびその家族による任意の団体です。弊会は2023年5月6日、全国組織となり、各地方９つブロックに分けた地方患者の会を発足させ活動しております。全国総会員は、任意団体でありながら既に1,100名を超えています。
令和５年７月２４日、患者の会は厚生労働省記者室において記者会見を行い、患者の置かれている現状について訴えて参りました。
https://vaccinesosjapan.wixsite.com/website/press-interview
■全国で提出する要望書について
上記目的に沿った要望書を作成し、提出いたします。
過去に奈良県で提出した要望書例
【予防接種健康被害救済制度の申請負担に対する要望】
(1）救済制度申請にかかる文書費用の補填 救済制度への申請にかかる文書費用（受診証明書、診断書、診療録開示の写し等）に対する費用の補填を要望します。
(2）救済制度申請にかかる医療機関へのガイドライン制定と周知
以下の 4 点について、医療機関へのガイドラインを制定し、実際に患者の診療にあたる医師に周知徹底されるよう各医療機関および自治体関係各所に通知することを望みます。
① 申請にかかる文書費の規定
② 診療録の記載における注意点の周知
③ 受診証明書記載マニュアルの周知
④ 診療録開示拒否、受診証明書記載拒否の防止
(3）ガイドラインに反する病院があった場合等の問合せ窓口の開設、または医療安全支援センターとの連携 医療機関から「救済制度に関する医療機関へのガイドライン」に則った対応をされず申請ができない患者に対して、その相談や問い合せを担う窓口を各都道府県に開設すること、または医療安全支援センターと連携する体制を構築することを要望します。さらに、これらの機関が医療機関に指導を行うなど、問題に対して速やかに対応できる機能の付与を望みます。
【健康被害児童・生徒・学生の実態調査 】
小中高校と大学において、新型コロナワクチン接種後に 1 ヶ月以上に渡る体調不良を抱え、欠席・遅刻・早退を繰り返し、これらにより留年、退学、進学の断念を来たしている児童・生徒・学生について、症状およびワクチン接種歴・出席状況等の実態調査と結果の公表を要望します。 また併せて、これらのワクチン健康被害のある子どもに対して学校側が行っている合理的配慮
（どのような合理的配慮がなされているか）についての調査と結果の公表を要望します。
【署名サイトVoice】予防接種健康被害救済制度の 申請ハードル改善と 健康被害の実態調査を求めます - オンライン署名＆クラウドファンディング | Voice -日本の署名活動を変えるサイト
2024年9月30日CGSチャンネル、
(345) 豪雨災害から1週間、能登半島地震から9ヶ月経った能登半島〜坂本菜の花さんとスーパー本谷社長と珠洲市高屋の漁師の方のインタビュー〜 - YouTube
解散総選挙の前に予算委員会を開いて国として能登半島にお金つけるべきでは？ なんのために我ら税金払ってきてるんですか、自分たちのことしか考えていない自民党のための国会、最低です。
2024年10月1日時事通信、
【速報】自民は臨時国会で予算委開催を見送る方針を立民に伝えた：時事ドットコム (jiji.com)
「自民は臨時国会で予算委開催を見送る方針を立民に伝えた」
