年金生活者のマネー 2008年金融危機を振りかえる

2008年9月15日、サブプライムローンという不良金融商品に端を発し、リーマンブラザーズが倒産、負債総額は６,１３０億ドル（当時の日本円で約６４兆５,０００億円）、アメリカ史上最大の倒産のショックは全世界に及んだ。NYダウは、2007年10月の高値14,198から、世界金融危機の影響によって、2009年3月には安値6,469まで暴落し、日経平均株価も、2007年7月の高値18,295から、2008年10月には安値6,994まで暴落した。世界の株式市場も同様の結果となった。私はこの金融危機を切っ掛けに経済研究学徒としてこのブログを書き始めた。

 

10年前第1回のブログでは「株の指数は中国、インド、ブラジルといったBRICｓの方が下げがきつく米国の経済の影響はまだまだ大きい。日本から見ると最近では輸出金額は米国を抜き中国がトップになったがその中国は米国への依存度が高い。従って日本も自動車や機械の輸出減を通じて米国の影響がまだ大きい。では今後この世界不況から抜け出すきっかけは何だろうかこれまでの世界不況脱出とはちがい、中国、インド、ブラジルといったBRICｓの巨大な内需がたとえこれまでの成長率の半分でも例えば５％くらいは増えるのでここに光明を見いだせるのではないか、そのためにはエネルギーと食料の価格が安定しインフレにならないことが重要だ。そして日本の高度成長期のように実質賃金が伸びるかが鍵だろう」と書いた。

 

米財務省、FRBもEUも日銀も公的資金を注ぎ込んで乗り越えようとした。当時台頭してきた中国には大きな期待をし、巨額財政支出で中国は答えたが、世界経済が回復するにはかなりの時間がかかった。しかし振り返ると、中国、アセアン、インドの成長率は高く、国民所得も伸び、その世界経済回復への健闘は評価できる。企業で見ると、この10年間で台頭してきたのはIT関連企業でアップルは1兆ドル資産価値の企業へと成長し、アマゾン、グーグル、マイクロソフト等、米国の企業はトランプの守ろうとしてる既存基幹製造業以外が頑張っている。
定年退職者のマネープランも分散投資を考える上で、参考になる傾向だ。