ここまで来た気候変動、欧州は今､初夏

欧州から初夢かと思えるニュースが飛び込んできた。スペインの地中海に面するマラガで海水浴をしている映像だ。「スペイン北・バスク州のビルバオ空港の気温は２５．１度。スイスからポーランド、ハンガリーまで過去数日の気温は過去最高に達し、ハンガリーの首都ブダペストの元日の最高気温は摂氏１８．９度に上昇。フランスでも昨年１２月３０─３１日の気温が統計開始以来の最高となり、地中海、南西部は元日に２５度近くまで気温が上がった」

ガス、石油が節約できると喜んでいるが、氷河が溶け洪水になる危険性もある。昨年はパキスタンで氷河が溶け､史上最大の洪水が襲って被害が大きく未だ立ち直れず多くの人が避難生活を強いられている。

2016年にスイスのローヌ氷河を訪れ、2003年当時氷河が大きく後退しているのに呆然とした記憶がある。2003年に訪れた時は氷河のトンネルに入れ、グレーシャーブルーの宮殿みたいだった。写真で見るとおり、手前の氷河は2016年には跡形もなく岩だらけだった。

2003年7月、手前の氷河の中に氷の宮殿があった

2016年7月、氷河の宮殿は跡形もなく岩だけ

気候変動対策は待った無しだ。

 

年金生活者のマネー、今年も前半は動かず

21年12月、「今年の株式市場は日米ともに変動が激しく、年金生活者はボーとみているだけが最良の策だ。昨年のコロナショックの時も、2018年の10月暴落もそれで乗り切れた」と書いた。22年のマーケットは専門家も予想できない変動だった。円レートの変動がその典型だろう。対ドル相場では年初115円から151円まで円安になり、年末には130円へ円高になった。ひとえに米国のインフレ対応で金利を上げ続けた結果だ。株価はそれに連れ下がり、2022年ダウは9％、S&P500指数は19.4％下落した。期待のハイテク指数ナスダックも33％と暴落し、人気のレバナスを買っていた人は大やけどした。
日経は9.4％の下落でおさまったのは幸いであった。

S&P500指数と日経指数で運用している年金生活者はボーッと見ていたため、被害は少なかったといえる。自分のポートフォリオはインデックス投資を中心に分散投資をしており14％の下落で済んだ。

今年2023年は米国の金利が引き続き上がり続け、3月頃に最終的な金利（ターミナルレイト）が確定するまで株価の変動は大きく、専門家も後半になって金利動向が明確になれば米国の株価は上昇すると言っている。やはり年金生活者は当面、動かないで静観を決めるにかぎる。

正月に飲んだワイン スペインのガルナッチャ

年始年末にかけて2016年のボルドーとスペインのガルナッチャ種（フランス語でグルナッシュ）「オノロ　ベラ」を選んだが、値段の安いオノロ　ベラがうまかった。我が家のかつての家のみワインシャトーヌフ・デュ・パフの主要品種がグルナッシュで馴染んでいたせいかもしれないが、2020年と若いワインだが、力強い質感が有り、各種の果実味が何ともいえない。これが1600円で買える。

グルナッシュは世界第二位の栽培面積を持つブドウ、スペイン原産の品種で仏ではコート・デュ・ローヌやラングドック・ルッションで栽培され、イタリア、サルディーニャ島ではカンノナウと呼ばれ、やはり主要品種だ。この品質で安さの秘密は多量品種にあり、国産ワインは残念ながら太刀打ちできない。

調べてみると、リオハの南、マドリッドの北西カラタユドが産地でワイナリーのオーナーであるミゲル・ヒルの曾祖母の名前・オノロと、祖母の名前・ベラにちなんで名付けられ、ラベルが特徴的だ。

明けましておめでとうございます

昨年はロシアのウクライナ侵略では、SNS技術の進歩により、戦争の悲惨な状況が毎日速報されるという重い時代を認識せざるを得ませんでした。犯人が明確なのに逮捕できないというまどろっこしい状態がいつまで続くのか？憂鬱な時代を今年こそ終わらせて欲しいと世界の指導者に期待したいのですが？人気のない岸田首相、この膠着した状態をリーダーシップを発揮し平和を実現できれば支持率は上昇へ！

経済も戦争の影響でリセッションに入ることは間違いないのですが､その程度を最小にすることが政治の役割で、日本経済は先進国の中で比較的堅調とOECDが予測しているとおり実現することが必要です。各分野の専門家が口を揃えて日本経済の成長には賃上げが必要だと言ってます。外資も「賃上げ次第で日本株を買う」と言ってるなんてこれまでにないことです。
かつて1980年代所得政策という言葉がはやりましたが、政・財･労が話し合いで5％のインフレに耐える賃上げができるかが鍵を握っていると思います。

既に敏感な経営者は5～6％のベースアップを実施するとしています。インフレ手当てを実施している企業もありますが、手当ては一時的な対処で基本はベースアップで対応すべきです。

働き方改革も最近ではWELL-BEINGという言葉に変わりつつありますが、コロナで在宅勤務が普及し、移住しリモートワークの流れもあり、今年は何が本物かはっきりと見える年となりそうです。