ニュートリノは光よりも速い？

ペロっと舌を出すアインシュタイン博士この日が来る事を知ってた？

 

ニュートリノは光よりも速い？        

 

Ker Than for National Geographic News September 26, 2011 　目に見えない亜原子粒子ニュートリノは、光より速く移動できるという実験結果が発表された。もし本当だとしたら、約1世紀前にアルベルト・アインシュタインが確立した物理学の鉄則が覆ることになる。   　アメリカ、イリノイ州シカゴ近郊のフェルミ国立加速器研究所で理論物理学部門を率いるスティーブン・パーク氏は、「光より速い物質は存在しないとほとんどの理論研究者が信じている。もし今回の主張が事実であれば、物理学が根底からひっくり返ることになる」と話す。 　光より速い粒子が存在すると、原因と結果に関する科学理論にも大きな混乱が生じる。「AがBの原因になるだけでなく、BがAの原因にもなり得る」とパーク氏は説明する。「因果関係の概念があいまいになり、さまざまな問題が起きるだろう」。 ◆驚くべき結果 　実験を担当したのは、欧州原子核研究機構（CERN）のOPERA（Oscillation Project with Emulsion-tRacking Apparatus）プロジェクト・チーム。スイス、ジュネーブ近郊の粒子加速器からニュートリノを発射し、約730キロ離れたイタリア、グラン・サッソにあるニュートリノ検出器で検出されるまでの時間を計測した。 　ニュートリノは質量が限りなくゼロに近い亜原子粒子で、何も存在しないかのように惑星を通り抜ける。質量がほぼゼロということは、光速に近い速度で移動するはずだ。具体的には、秒速約30万キロである。 　ところが、OPERAチームの実験では、予想より約60ナノ秒（1億分の6秒）早くニュートリノが検出された。これはチームにとって驚くべき結果だった。 　この差が事実なら、光が1000キロ進む場合、ニュートリノはさらに20メートル先まで進むことになる。 ◆計器の誤差？ 　パーク氏をはじめとする多くの物理学者が、今回の実験結果は計測か計器の誤差ではないかと推測している。 　OPERAチームのメンバーも実験結果には慎重になっており、ほかの研究者にも同様の実験を行ってほしいと考えている。実験のコーディネーターを務めたアントニオ・エレディタート（Antonio Ereditato）氏はBBCの取材に対し、「この異常な実験結果を理解するため、ぜひコミュニティーの助けがほしい」と語っている。 ◆超新星のニュートリノはこれほど速くない 　アメリカ、ペンシルベニア州フィラデルフィアにあるドレクセル大学の天体物理学者デイブ・ゴールドバーグ氏は、もし光より速いニュートリノが存在するのであれば、既に自然界で確認されている可能性が高いと述べる。 　例えば1987年には、爆発中の恒星から放たれたニュートリノと光子（光の粒子）が地球で検出された。2種類の粒子はほぼ同じタイミングで地球に到達している。 　ゴールドバーグ氏の計算によると、ニュートリノのスピードがOPERAチームの主張通りの場合、超新星から放たれたニュートリノは光子より3年早い1984年に検出されたはずだという。「当時、地球で稼働していた検出器が宇宙から来たニュートリノのピークを見逃した可能性は低い」。 　超新星から放たれたニュートリノはCERNの粒子加速器のニュートリノよりエネルギーが小さいため、速度は遅くなるとゴールドバーグ氏は認めている。「しかし、アインシュタインが正しいと仮定すれば、どちらのニュートリノも限りなく光速に近い速度で移動する。つまり、計測という観点では、どちらも基本的に同じ速度だ」。 ◆相対性理論はやはり正しい？ 　スタンフォード大学の天体物理学者ルイス・ストリガリ（Louis Strigari）氏は、たとえOPERAチームの実験結果が別の実験で裏付けられても、アインシュタインの一般相対性理論や特殊相対性理論が完全に無効になるわけではないと強調する。宇宙で観測された幅広い現象は、これらの理論で問題なく説明できるからだ。 　今回の論文は、科学研究に関するWebサイト「arXiv.org」で9月22日に発表された     この記事は「ナショナルジオグラフィック」です   「ニュートリノは光より早い？」・・・・・・・・・？マークついとりますが   なんだか、あわあわした記事で 海外の物理学者たちの慌てようが伺えます。 宇宙技術が日本よりはるか彼方へ進んでるのに　なんだかおかし   いずれにしても ナノ単位だとしても 光速より早いものが やっっっっっっっっっっっと。     満を持して発見された・・・・・・・・・・・・・・・・・・      「高速より早いものはない」と断言してくれたアインシュタインのおかげで アインシュタインがとりあえず示してしてくれたその箱庭の中で、物理学者たちは思う存分研究を進めることができ・・・・・・ そして、一つの壁に突き当たる。 とうとうその壁を突き抜ける時がきたのか・・・・・・   ありがとう。物理学者さん。 あなた達にしかこの扉は開けません。    電化製品でも 新しい技術が導入されると、あっという間に新製品化しますが こうした物理学も今後検証されれば、あっという間に、何かに生かされてくるかも。   生きてるうちにその日がくるかな？   まってます～～～～～～

上海地下鉄事故に見る、「微博」（中国版ツイッター）の存在感。

上海地下鉄事故に見る、「微博」(中国版ツイッター)の存在感。

上海市中心部を横断する地下鉄10号線で27日午後2時50分(日本時間同3時50分)ごろ、列車同士の追突事故が発生しました。

上海のテレビ局のミニブログ「微博」(中国での利用者が2億人)によると、260人が負傷し、そのうち少なくとも20人は重傷。死者は現時点ではいないとしています。「微博」には血を流した乗客の写真も掲載されていました。(その後けが人は271人と報道されています)

「微博」には「安全を重視すると繰り返してきた直後に事故が起きた。もう政府は信用できない」と、国を批判する書き込みが相次いでいます。

さらに、「微博」には、額から血を流す乗客や前面が激しくひしゃげた追突した列車の写真が掲載されました。

乗り合わせた乗客や微博の書き込みによると、乗客のほとんどは地下鉄構内を歩いて近くの駅に向かったが、お年寄りの中には座り込んだままの人もいたといいます。「事故後も何があったのか説明もなかった」と憤りの声も。

上海の市営地下鉄は「微博」に、「今日は上海の地下鉄運行史上で最も暗い日」と述べ、乗客や上海市民に謝罪。

中国の短文サイト「微博」(中国版ツイッター)の存在感は増しています。

そもそも、上海地下鉄事故の報道は、中国語版ツイッター「微博」から広まりました。

事故直後中国語版ツイッター「微博」には、負傷した血だらけの女性の画像が掲載されるなど、大事故の地下鉄衝突ように報道されたからです。

今までの中国の報道姿勢であれば、事故の規模等の詳細が明らかにならなければ、すぐに報道されることはありませんでしたが、「微博」の普及によって情報が見違えるほど早く伝わるようになったため、中国政府の情報管制をすり抜けるようになりました。

7月に温州で起きた中国版新幹線の衝突事故の時と同じです。

一方、9月中旬には、中国の閣僚や官僚が着用している高級腕時計のブランドや値段を特定し、「微博」上で報告していた男性のアカウントが閉鎖され、書き込みが見られなくなったと、中国紙、環球時報(英語版)や英紙フィナンシャル・タイムズで報じています。

男性は鉄道事故を伝えるニュース写真で、盛光祖鉄道相が7万元(約84万円)相当とみられる腕時計を使用していると気付き、その後、インターネット上の写真から100人以上の官僚らの腕時計を調べ、多くがオメガやロレックスなどの高級腕時計を愛用していると指摘すると、2000人だったフォロワー(読者)は2万人以上に急増。そして9月中旬ごろ閉鎖されました。

7月の浙江省の高速鉄道事故など大規模な事故や事件のたびに政府に批判的な内容が多数書き込まれたため、当局の圧力で微博の運営会社が規制を強化しているとみられています。

そのように規制強化されてきた中で、今回の地下鉄事故でした。しかも、原因は地下鉄の信号システムの故障。7月の高速鉄道(中国版新幹線)事故で問題となった信号システムと同じ企業のものだったことが明らかになりました。

原因究明への批判の声が高まっています。中国人民の政府への怒り、批判は高まることでしょう。そして、中国人が「真実を知りたい」という欲求も抑え難く、中国版ツイッター「微博」による情報発信は、ますます熱を帯びることになるでしょう。

「中国版ジャスミン革命」の時は近いのかもしれません。(文責・小島一郎 http://kojima-ichiro.net/)

 

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見出し画像　http://mainichi.jp/select/world/europe/news/20110928k0000m030102000c.html?toprank=onehour

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《中国の海洋覇権（２）》尖閣事件後も続く中国漁船の領海侵入

皆さま、おはようございます！
本日は政務調査会の佐々木勝浩氏より、「中国の海洋覇権〜すでに、中国の日本属国化は始まっている〜」の２回目として、「尖閣事件後も続く中国漁船の領海侵入」と題してメッセージをお届け致します。
☆゜・*:.。. .。.:*・゜

【佐々木勝浩氏寄稿】

《中国の海洋覇権(2)尖閣事件後も続く中国漁船の領海侵入》

尖閣諸島沖で領海侵犯した中国漁船が海上保安庁巡視船に故意に激突した事件から１年が経ちました。

菅政権(当時)は、海上保安庁が命を張って逮捕した中国人船長を沖縄地検の判断に一任して釈放することを認め、中国に返してしまいました。

これを見て、中国の人々はどう思ったことでしょう。

「尖閣近海で日本に逮捕されても、日本の政府は何にも言わず、すぐに解放してくれる。それなら今後も尖閣海域に入り込んでも何のリスクもない」──恐らく、そう思ったことでしょう。

菅政権は、中国につけ込まれる悪い前例を作ってしまったのです。

本来、国家を預かる政治家にとって最も重要な責務は、日本国民の「生命・安全・財産を守る」ことであり、具体的には、外交、国防の充実を計ることであります。

しかし菅政権はそれを放棄してしまったのです。

それを見透かすかの如く、「中国漁船衝突事件」後も、海上保安庁が尖閣海域における中国漁船による領海侵入に対して行った退去警告は既に300件以上に達しています。

本年9月7日の読売新聞には「周辺海域では今も多い日には約50隻の中国などの漁船が確認されている」「昨年は９月以降300件近くの退去警告を行っており、海保幹部は『今後急増する可能性もあり、予断を許さない』と警戒する」とあります。

こうした中国漁船の領海侵犯事件の続出は、当然ながら、政権中枢にも報告が上がっているはずですが、民主党政権は中国政府に対して強く抗議せず、一貫して弱腰の朝貢外交を貫いています。(つづく)

佐々木 勝浩

 

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