6歳未満の女児から脳死臓器移植 死後の世界を考慮に入れた医療行為を

6歳未満の女児から脳死臓器移植 死後の世界を考慮に入れた医療行為を
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9048

大阪大学病院で脳死判定を受けた6歳未満の女児から肺や腎臓などが摘出され、14日までに複数の患者に移植された。日本では2010年から、家族の承諾があれば15歳未満の子供も臓器提供が可能になっている。今回の臓器移植は、6歳未満では国内3例目となる。

女児は重い心臓病のため、合併症を起こすリスクの高い補助人工心臓を使いながら海外での心臓移植を待っていた。ところが、今月上旬に補助心臓内にできた血栓が原因で脳梗塞を起こし、13日に脳死と判定されていた。

女 児の両親は、「同じようなお気持ちの方に少しでも光がともせたらと思っております。命のリレー(臓器移植)が一般的な治療方法として日本でも行われるよう 進んでいくことを望みます」とのコメントを発表している(14日付読売新聞)。臓器移植を待っていた子供を失うという悲しみの中、同じように移植を待って いる患者や家族を思い、臓器提供に踏み切った両親の心中は察するにあまりある。

ただ、脳死臓器移植を考えるにあたっては、臓器移植を待つ患者や家族はもちろん、亡くなった臓器提供者のあの世への旅立ちという点も考慮する必要がある。

霊的に見て人間の「死」とは、魂と体をつなぐ「霊子線」が切れる時だが、脳死の段階では霊子線はつながっている。メスで切られると痛みを感じるし、臓器を取られる恐怖も感じる状態だ。自分が死んだことが分からなければ、その苦しみであの世へと安らかに旅立てなくなり、臓器移植を受けた患者に取り憑いてしまう こともある。これが拒絶反応の霊的真相でもある。

もちろん、本人が霊的な"現実"を覚悟した上で、他の人を助けたいという動機で行う臓器移植は、愛の行為として成り立つ可能性もある。だが、霊的知識がなく、15歳未満で両親の承諾によって移植させられた場合、その驚愕と苦しみは想像を絶するものだろう。

臓器を「物質」とだけ見て入れ替えるだけでは、患者の魂までは救うことができない。医療技術の進歩に合わせて、人間が死後どうなるのかについても、さらなる探究が必要だ。(晴)

【関連書籍】
幸福の科学出版 『永遠の生命の世界』 大川隆法著
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幸福の科学出版 『霊界散歩』 大川隆法著
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【関連記事】
2012年8月号記事 6歳未満で初の脳死臓器移植 霊界を前提とした医学の進歩を - Newsダイジェスト
http://the-liberty.com/article.php?item_id=4502
2013年9月28日付本欄 女優・佳那晃子さん脳死宣告から回復 「脳死臓器移植」に疑問の声
http://the-liberty.com/article.php?item_id=6714

 

脳死移植のニュースを見るたびに、提供者の魂の苦しみを考えると本当に毎回いたたまれません。

それが、幼い子供ならなおさらです。

親は霊的真実を知らないとはいえ、子供の内臓を“えぐり出す”のだという現実だけでもいいから、受け止めて思いとどまってほしい！

手術を見ていないから、「あの子の心臓は内臓は誰かの中で生きている」などと、夢で浮かされたようなことが言えるのです！

日本では遺体を火葬しますが、火葬に至るまで、せめて「子供の体を傷つけたくない」という気持ちだけでもいいから、もっていただけたら！そうした自分の親心を大切にしていただきたいです！

 

しかし、また一方で、知らないという事は悪であるとも思います。

 

「そんなこと、学校も親も教えなかった、世間では霊魂やらそんなの常識ではない。」

では済まされないこともある。

常識が真実とは限らないのです。

脳死状態が本当に患者の意識まで無になる死であるという証拠など、どこにもない。

確かに、このままだと手の施しようが無くいつかは心臓が止まるのを待つばかりという状態かもしれません。

しかし、その時点で、脳波を見て意識が有るのか無いのかということは本当は医師にもはっきりとした確証のあることではないはずなのです。

それを、脳波が動かないから「死」んだと“勝手に”定義しているにすぎないのです。

それは、臓器を新鮮なうちに移植したいという医療側の“勝手”な定義にすぎません。

霊など信じられないあるいは、脳死状態で意識があるなど信じられないというなら、確率論でも結構です。

脳死状態で意識が有るか無いか五分五分だとして

かわいい我が子にそんな危ない橋を渡らせられますでしょうか。

あるいは愛する家族を・・・。

医療関係の会社や病院の利権も生じているでしょうが、そうしたことに反対しているのではありません。どうか再生医療の方面の研究に力を入れていただきたいと思います。時間はかかりますが、焦って急いで脳死移植を進めないでもらいたい。

また、もちろん、臓器提供しか生きる道は無いという方を助けたくないといっているのでもありません。そうした病におかされるというのは、それは人生として意味の無いことではありません。貧乏くじを引いたということではありません。霊的真相は何らかの理由があり、そのような人生を歩んでおられるのです。

それは一生健康で生きる人も少ないですが、そうした大きな病が無い人生であっても、どこかで、全ての人の人生において必ず一度は生死を考えてしまうような問題に突き当たることになっているようにです。

そうした事を踏まえ、この記事にもあるとおり臓器提供の全てを否定する事はできないこともあります。それは提供者本人が霊的真実を理解したうえで、尚、提供したいということであり、提供者の魂もさほど苦しむことなく天上界へ還ることができた場合。その臓器は提供された方に対し拒絶反応も無く受け入れられるでしょうし、一人の人生を救ったことなので素晴らしいことだと思います。そうした事が本当に成されたらその提供者の魂は菩薩様か観音様となり得ます。

つまり一般的にそのような道を選ぶのは非常に困難だということです。

どうか、せめて、まだ自分で判断できない子供に対しては、せめて、親は最後の最後まで責任を持っていただきたいと思います。

 

フランスからユダヤ人が脱出している 異文化をまとめる国家意識

フランスからユダヤ人が脱出している 異文化をまとめる国家意識
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9047

フランスからユダヤ人が脱出していることを、欧米各紙が報じている。

理由は、ここ数年、フランス国内でユダヤ人に対する暴行の件数が増加していること。2012年にはアルカイダを信奉するアルジェリア系のフランス人男性がユ ダヤ人の子供3人とラビを殺害した。昨年の5月には、同じくアルジェリア系フランス人のメヒディ・ネンムーシュが、ブルッセルズのユダヤ人博物館で4人を 殺害している。

また、今月7日フランス・パリでシャルリー・エブド紙がアルカイダ系のテロリスト2人組に銃撃され、その後、2人組の同胞とされるセネガル系フランス人が、ユダヤ人が経営する店に立てこもり、店主以下数人を人質に取った。この際、4人のユダヤ人が犠牲となっている。

ユダヤ人とイスラム教徒との間には、中東のイスラエル・パレスチナ問題が対立の火種となっている。しかし、こういった宗教がらみの襲撃だけでなく、フランス に住むユダヤ人は、日頃の生活の中でも、嫌がらせなどを受けているという。そこにはユダヤ人に対する差別意識が存在する。

これらの事件を 見たフランス国内のユダヤ人たちの間には、緊張が走っている。実際、2000年から12年までの間、フランスからイスラエルに移民するユダヤ人の数は年間 1000～3000人だったのに対し、13年には3300人、14年には7000人以上と、増加傾向にある。

英ジューイッシュ・クロニクル紙のジェームズ・ポラード氏によると、1年半前には50万人を数えたフランスのユダヤ人口は、数年以内に40万人に減少しかねないという。

しかし、圧迫感を感じているのはユダヤ人だけではない。最近、ドイツのドレスデン市で、反イスラム移民を掲げる2万5千人もの人々がデモを行い、このデモに対抗する10万人の反デモ隊も駆けつけた。ヨーロッパ内部で移民や人種問題が激化していることは疑いようがない。

戦後、国民のアイデンティティーと国家を分けるための反ナショナリズム(反国家主義)と、多民族主義・多文化主義を掲げてきたヨーロッパで、なぜこのような軋轢が生じるのだろうか。

それは、反ナショナリズムと多文化主義が根本的に矛盾しているからではないだろうか。

国家意識を否定することと、多くの文化を受け入れることは、一見、両立すると思えるかもしれない。しかし、国家意識という土台を取り除いたら、多くの異文化を一つの国の中でまとめるものがなくなってしまう。

国には、人種や民族といった目に見える共通点だけではなく、その国を象徴する「価値」が必要なのだ。それが「和の心」であったり、「自由」であったりと、国によって異なるが、それらの価値を共通する国家意識として共有することで、民族の壁を乗り越えることができる。

ヨーロッパは、反ナショナリズムという夢から醒め、それぞれの国が国家意識の中核となる価値が何であるのかを問い直すべき時期に来ているのだろう。(中)

【関連記事】
2015年1月9日付本欄 宗教への冒涜は「言論の自由」か? イスラム勢力による仏「シャルリー紙」襲撃事件
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9028
2015年1月6日付本欄 ギリシャ危機2.0 総選挙後にユーロ離脱はあり得るか
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9018
2014年6月号記事 ヨーロッパの豊かさが世界を救う力になる - 『大川裕太のヨーロッパ英会話武者修行』 - 大川隆法総裁 英語対談抜粋レポート
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7742

世界に広がる「中国離れ」――平和国家・日本は誇りある外交を！

世界に広がる「中国離れ」――平和国家・日本は誇りある外交を！

[HRPニュースファイル1248]

http://hrp-newsfile.jp/2015/1970/

文／HS政経塾スタッフ：遠藤明成

◆アジアと中米で起きた象徴的な出来事

昨年の終わり頃から本年初めに世界で中国離れの進展を予感させる出来事が起きています。

中国は、スリランカ前大統領の地元であるハンバントタの港湾開発を支援し、インド包囲網を進めてきましたが、1月9日の同国大統領選では親中外交の見直しを訴えたシリセナ氏が当選しました。（スリランカはインド、日本との関係強化を進めるとの憶測が各紙で報道されている）

また、メキシコでは昨年11月に中国から受注した首都と工業都市を結ぶ210キロの高速鉄道プロジェクトを白紙撤回しています。

昨年12月に着工した約5000億円の大きな契約が受注３日後に撤回され、その代替案が日本の新幹線をも含めて再検討されているのです。

◆外務省の調査で判明した、米国世論の「日中逆転」

また、昨年11月、中国でのAPEC開催前に外務省はアメリカで行なった世論調査の結果を発表しました。

この調査は昨年夏に行なわれましたが、アメリカの有識者と国民に「アジアで最も重要なパートナーはどこか」と問いかけたところ、有識者と国民の双方で、中国よりも日本を挙げる人が上回ったのです。(外務省HP「米国における対日世論調査」2014/11/7）

≪一般国民の部≫（約1000人）
「日本」と答えた割合は46％　(前年35％)。
「中国」と答えた割合は26％　(前年39％)。

≪有識者の部≫（約200人）
「日本」と答えた割合は58％　(前年39％)。
「中国」と答えた割合は24％　(前年43％)。

昨年と比べると「日中逆転」し、09年以来、はじめて「日本」が一般と有識者の双方で1位となりました。4年連続で米国の「有識者」が日本よりも中国を「重要なパートナー」と見なしてきた趨勢が変わったのです。

そして、日米安全保障条約は「維持すべき」との回答が、一般の部で81％(前年67％)、有識者の部で85％(前年77％)へと増えています。

結局、中国の反日外交は、米国世論の「親日度向上」という予期せぬ”成果”を生みました。

◆歴史観においても日本は正論を貫くべき

良識あるアメリカ人は過去だけを見ているわけではありません。中国が東シナ海や南シナ海で繰り返した「現在の蛮行」に厳しい判定を下しています。

また、歴史観についても米記者のマイケル・ヨン氏と産経記者らが「ナチス戦争犯罪と日本帝国政府の記録の各省庁作業班（ＩＷＧ）米国議会あて最終報告」を調査し、日本関連の約14万2千ページの文献の中に軍が慰安婦を強制連行した証拠がないことを明らかにしました。

ようやくこの分野でも米国世論が変わる兆候が出てきたのです。

しかし、安倍政権は年頭記者会見で「村山談話を含めた、歴史認識に関しての歴代内閣の立場を継承する」と明言しています。これでは日本は自虐史観の見直しを海外に発信できません。

産経新聞のインタビュー記事（12/31）では、米グレンデール市の慰安婦像撤去訴訟の原告となった目良浩一氏が「朝日新聞が誤報を認めたと記事にしても米国人で朝日を読んでいる人が果たして何人いるか。いないに等しい」と述べていました。

やはり、こうした海外の日本人の努力と期待に応えるためにも、安倍政権は河野談話、村山談話を破棄すべきです。

◆平和国家として正論を貫き、仲間となる国を増やすべき

日本は、平和国家としての「現在の行動」に誇りを持ち、「敵を減らし、味方を増やす外交」を進めなければなりません。

朝日新聞や毎日新聞、東京新聞などの報道を見ると、まるで中国と韓国だけが世界の世論であるかのような書きぶりですが、台湾やインド、バングラデシュ、トルコ、ブラジルなど、世界各地に多くの親日国があります。

日本は昨年にフィリピンへ巡視艇を10隻(ODAの円借款を活用)、ベトナムへ巡視船に転用可能な中古船6隻（ODAとして無償供与）の供与を決めました。

現在、ODAの範囲拡大に向けて議論が進められていますが、日本は、欧米諸国が行っている「対外援助協力」（Foreign Aid）を参考とし、人道支援、経済援助、軍事援助などを多角的に構成し、親日国を支援すべきです。

（※「対外援助協力」は民生分野が中心のODAとは異なり、安全保障分野にまで踏み込んだ援助を行なうことに適している）

 

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1月15日(木)のつぶやき

　みく　@maplesyrup03　21:56

小保方晴子の裏ストーリー～38兆円の巨大利権がSTAP細胞を脅し潰した～ | netgeek netgeek.biz/archives/27097

ご本人の手記ではなさそうですが、多分、ほぼこのようなことが裏では起きていたのではないだろうか。

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　みく　@maplesyrup03　22:37

@babylovesinka はじめまして～♪　リフォローありがとうございます。こちらこそ、よろしくお願いいたします。

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