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将来、もしも寝たきりになってしまったとしたら・・・
最近、こんなことも考えるようになりました。
私の場合、できれば自宅で・・・とは思うものの、
周りの人たちに迷惑がかかるでしょうし・・・その辺りを考えますと、
やはり、それなりの施設で・・・ということでしょうか・・・
ただ、これからの時代、年寄りが増えてくる超高齢化社会となるわけですから、
その施設すら、入所することが困難な時代が来るやも知れず・・・
家族に迷惑をかけながらも、自宅・・・ということも・・・
そこで訪問看護ということになろうかと思います。
昨年、国の方針で大規模な訪問看護ステーションを増やそうと
一定人員の看護師や実績に応じて、収入が増えるようにと改正し、
届け出施設も全国に広がりつつあるようです・・・が、
大規模ステーションの表を見てみますと、京都は一軒もないんですね。
何故なんでしょう?
今朝は、この大規模ステーションに関する記事を転載してみようと思います。
~以下、4月9日読売新聞朝刊より抜粋~
訪問看護ステーション
在宅医療拠点へ大規模化
患者が暮らす自宅などを訪問し、医療的なケアを行う看護師などを派遣する訪問看護ステーションの大規模化が進んでいる。在宅医療の拠点となれるような大規模ステーションで収入が増える診療報酬の改定が昨年4月になされたためだ。全国に約250施設が運営されているが、8府県では大規模施設の国への届け出がなく、地域差の解消が課題となっている。
(渡辺理雄)
ステーションで作る全国訪問看護事業協会の調査によると、訪問看護の利用者の約半数は自宅で死亡しており、全国平均の自宅死亡率12.9%(2013年)を大きく上回る。
訪問看護ステーションは全国に約8700か所(昨年10月時点)。病院とほぼ同程度の数があり、全国の9割以上の市町村では高速道路を使わずに車で行ける範囲にあるとされる。

8府県 届け出なし
地域差に課題
国はステーションの大規模化を促すため、昨年4月の診療報酬の改定で、常勤看護職が5人以上所属し、年に15人以上の患者を看取った実績があるなどの要件を満たしたステーションは、患者1人につき月1万円程度収入が増えるようにした。この改定を受け、昨年末までに全国で252の事業所が大規模ステーションとして国に届け出ている。
将来的に、大規模ステーションが各地域で在宅医療の拠点となることが期待されているが、現状では地域差もある。診療報酬の増額が認められるには国への届け出が必要だが、岩手、秋田、京都、鳥取、島根、岡山、山口、香川の8府県では昨年末の時点で届出がない。届け出がある都道府県内でも都市部に多く、人口が少ない地域では設置が進まない傾向がみられる。
今月施行の改正介護保険法で市町村は、地域の在宅医療・介護の課題解決のため、医療・介護事業者などを集めた会議を開くことが求められている。今後はそうした会議で、大規模ステーションの必要性も話し合われることになる。
日本看護協会の斎藤訓子常任理事は「休日や夜間の対応も考えると、小さなステーションだけでは限界がある。地域の中でステーションが担う役割などについて話し合い、利用者が安心できる体制を作ってほしい」と話している。