当「原左都子エッセイ集」２００７年９月バックナンバーにおいて 「塾の『教育力』のレベル」 と題するエッセイを公開している。
現在大学１年生となり学業及び実習課題等に日々勤しむ我が娘が、未だ中学２年生だったほぼ５年前に綴った我がエッセイである。
我が子の教育に関しては一貫して「お抱え家庭教師」である私が担当しているのたが、娘の私立中学受験に際し、情報収集目的で１年間限定との期間を定め民間塾に通わせた経験がある。
その経験から「塾」なる組織の“教育力の程度”に大いなる疑義を抱いた私論を綴った内容であるが、以下に今一度上記５年前のエッセイの一部を要約して紹介しよう。
近年、世間では子どもを持つ親御さんたちが塾だ塾だと騒いでいる様子だ。 だが、この現象をよく観察すると、塾を真に崇拝し「教育力」を期待しているという訳ではなさそうだ。 皆さん行き着くところ、子どもを受験に合格させてくれさえすればそれでよしとしているように見受けられる。
かく言う私も、子どもを私立中学受験時に塾に通わせた経験がある。 我が家の場合、子どもの学習指導は普段より私が担当しているため、塾通いの第一目的は受験のための情報収集にあった。 ところが塾とは、個別に欲しい情報（志望校に関する詳細情報等）については至って貧弱で当てがはずれ、塾側から提供される情報とは通り一遍で一般論的なものしかなく大して役に立たないのだ。 結局は自分で直接志望校に足繁く通い情報収集するのが一番である。 むしろ、志望校から得たその生の最新情報をこちらから塾に提供するために塾通いしたようなものだ。 我が家の場合、今後一生子どもを塾に通わせる事はないであろう。
そもそも塾の社会的立場を考慮した場合、塾に「教育力」が要請されている訳ではない。 子どもの教育（育児）とは本来、各家庭が主体となって行われるべき業である。 加えて、現在の日本では“学校教育法”により小中学校教育が義務化されているため、法的に学校にも子どもの教育の責務があろう。 これに対し、塾とは基本的には市場原理に基づき存続するべく努力すればよい一営利団体に過ぎない。 子どもを一定期間預かってどのような学習指導を実施しようが誰からも非難される筋合いはない、との道理なのである。
塾は親の要望をよく見抜いている。子どもを受験に合格させてくれさえすればよいとの短絡的な要望を。 では塾側はこの要望に応えるべく如何なる手段を下すかというと、皆さん既に十分ご承知の通りまず学校を「偏差値」なる基準でランク付けする。 そして、子どもの偏差値に合わせて志望校を決定するよう受験者本人と親に仕向けるのだ。 この手法を取れば大抵の子どもは合格する。 塾にとって自塾生の受験合格率は組織存続がかかる命綱だ。“偏差値ランク付け方式”は塾側にとって一石二鳥の方法であり、一番手間暇いらず金もかからない手法なのだ。 この現存する塾が当たり前のように採用している偏差値第一主義は、「教育」という言葉とは程遠い事実としか言えない。
塾が乱立し競争が激化している現状とはいえ、これ程塾が子どもを持つ家庭からもてはやされている現段階においては、さほど経営努力をせずとてその経営が成り立つのであろう。 とはいえ、先の見えない不確実性の高い世の中である。塾業界でも買収、統合が進んでいるとの情報も見聞する。 社会的には真の「教育力」が要請されない業界であるとはいえ、それに甘んじ“偏差値”主導にばかりなびいていては、ますます教育界全体が退廃の一途を辿る。 塾業界は自らの生き残りのためにもここは一歩前進して、もう少し真の「教育力」を子ども達に伝達できるべく組織改革してはどうか。
（以上、「原左都子エッセイ集」バックナンバー 「塾の『教育力』のレベル」 を一部手直しして紹介）
原左都子自身の「塾」に対する見解は、上記エッセイを公開した後５年余りの年月が経過した後も一切変化していない。
情報収集目的だったとは言え、娘の私立中学受験のために１年間民間塾に通わせ無駄金（娘の場合１年間で１００万円程の損失だっただろうか）をはたいてしまった“大失策”を肝に銘じ、その後は我が「お抱え家庭教師」力一本のみで娘の大学合格を導いて来ている。
先だって（１１月１日）の朝日新聞記事によると、現在は県立高校受験に照準を絞った民間塾も存在するとのことだ。 まさに、「塾」通いにかかる家庭内教育費の圧迫回避を狙った民間塾戦略であろう。
その記事内容を少し紹介すると、教室設置場所を「駅近」ではなく「郊外」にする等の施策により経費節減を計り、受講料を低額（月１～２万円程度）に押さえることにより公立受験に対応しているとのことだ。
このような事業展開こそが真の「教育力」に近づけるという話なのかもしれないが… さて、この種の塾が今後共に存続可能なのだろうか？？
さらに、上記朝日新聞記事内の興味深い内容を紹介しよう。
㈱リクルートが１１年７月に全国の大学１年生８００人を対象にしたインターネット調査によると、３人に２人は「塾や予備校に通った経験がない」と答えたとのことだ。 その理由として最も多かったのは「家庭の経済事情が厳しい」との回答（４９％の学生がそう答えたらしい）だったようのだが…
このアンケート回答を見て、心より安堵した原左都子だ。
大学生のうち大多数は、塾などに頼らず自らの実力で大学に合格できている現実とは素晴らしい結果ではなかろうか。
ただし、この記事には専門家氏よりのコメントが付けられている。
原左都子なりにその内容を解釈してアレンジすると、「自習可能な場があり、講師に質問できるのがよい塾。 自分が分からないところを重点的に教えてもらえるとよい。…」
我が子が生まれ出た直後より「お抱え家庭教師」を全うしている我が“原左都子塾”に於いても、娘相手に上記専門家氏が言うところの実践を日々行ってきた自負がある。
しかも受講料は「￥０-」也！
自分は学力が高いと自負されている保護者の皆さんも、得体の知れない民間塾などに可愛い我が子を委ねるより、受講料「０」の“家庭内塾”を開講されるのが一番の家計費節減対策かと私は思うのだけど…
（えっ？ あんたと違って私は仕事に忙しいのよ！！）ですって？？
こりゃまた失礼致しました…
現在大学１年生となり学業及び実習課題等に日々勤しむ我が娘が、未だ中学２年生だったほぼ５年前に綴った我がエッセイである。
我が子の教育に関しては一貫して「お抱え家庭教師」である私が担当しているのたが、娘の私立中学受験に際し、情報収集目的で１年間限定との期間を定め民間塾に通わせた経験がある。
その経験から「塾」なる組織の“教育力の程度”に大いなる疑義を抱いた私論を綴った内容であるが、以下に今一度上記５年前のエッセイの一部を要約して紹介しよう。
近年、世間では子どもを持つ親御さんたちが塾だ塾だと騒いでいる様子だ。 だが、この現象をよく観察すると、塾を真に崇拝し「教育力」を期待しているという訳ではなさそうだ。 皆さん行き着くところ、子どもを受験に合格させてくれさえすればそれでよしとしているように見受けられる。
かく言う私も、子どもを私立中学受験時に塾に通わせた経験がある。 我が家の場合、子どもの学習指導は普段より私が担当しているため、塾通いの第一目的は受験のための情報収集にあった。 ところが塾とは、個別に欲しい情報（志望校に関する詳細情報等）については至って貧弱で当てがはずれ、塾側から提供される情報とは通り一遍で一般論的なものしかなく大して役に立たないのだ。 結局は自分で直接志望校に足繁く通い情報収集するのが一番である。 むしろ、志望校から得たその生の最新情報をこちらから塾に提供するために塾通いしたようなものだ。 我が家の場合、今後一生子どもを塾に通わせる事はないであろう。
そもそも塾の社会的立場を考慮した場合、塾に「教育力」が要請されている訳ではない。 子どもの教育（育児）とは本来、各家庭が主体となって行われるべき業である。 加えて、現在の日本では“学校教育法”により小中学校教育が義務化されているため、法的に学校にも子どもの教育の責務があろう。 これに対し、塾とは基本的には市場原理に基づき存続するべく努力すればよい一営利団体に過ぎない。 子どもを一定期間預かってどのような学習指導を実施しようが誰からも非難される筋合いはない、との道理なのである。
塾は親の要望をよく見抜いている。子どもを受験に合格させてくれさえすればよいとの短絡的な要望を。 では塾側はこの要望に応えるべく如何なる手段を下すかというと、皆さん既に十分ご承知の通りまず学校を「偏差値」なる基準でランク付けする。 そして、子どもの偏差値に合わせて志望校を決定するよう受験者本人と親に仕向けるのだ。 この手法を取れば大抵の子どもは合格する。 塾にとって自塾生の受験合格率は組織存続がかかる命綱だ。“偏差値ランク付け方式”は塾側にとって一石二鳥の方法であり、一番手間暇いらず金もかからない手法なのだ。 この現存する塾が当たり前のように採用している偏差値第一主義は、「教育」という言葉とは程遠い事実としか言えない。
塾が乱立し競争が激化している現状とはいえ、これ程塾が子どもを持つ家庭からもてはやされている現段階においては、さほど経営努力をせずとてその経営が成り立つのであろう。 とはいえ、先の見えない不確実性の高い世の中である。塾業界でも買収、統合が進んでいるとの情報も見聞する。 社会的には真の「教育力」が要請されない業界であるとはいえ、それに甘んじ“偏差値”主導にばかりなびいていては、ますます教育界全体が退廃の一途を辿る。 塾業界は自らの生き残りのためにもここは一歩前進して、もう少し真の「教育力」を子ども達に伝達できるべく組織改革してはどうか。
（以上、「原左都子エッセイ集」バックナンバー 「塾の『教育力』のレベル」 を一部手直しして紹介）
原左都子自身の「塾」に対する見解は、上記エッセイを公開した後５年余りの年月が経過した後も一切変化していない。
情報収集目的だったとは言え、娘の私立中学受験のために１年間民間塾に通わせ無駄金（娘の場合１年間で１００万円程の損失だっただろうか）をはたいてしまった“大失策”を肝に銘じ、その後は我が「お抱え家庭教師」力一本のみで娘の大学合格を導いて来ている。
先だって（１１月１日）の朝日新聞記事によると、現在は県立高校受験に照準を絞った民間塾も存在するとのことだ。 まさに、「塾」通いにかかる家庭内教育費の圧迫回避を狙った民間塾戦略であろう。
その記事内容を少し紹介すると、教室設置場所を「駅近」ではなく「郊外」にする等の施策により経費節減を計り、受講料を低額（月１～２万円程度）に押さえることにより公立受験に対応しているとのことだ。
このような事業展開こそが真の「教育力」に近づけるという話なのかもしれないが… さて、この種の塾が今後共に存続可能なのだろうか？？
さらに、上記朝日新聞記事内の興味深い内容を紹介しよう。
㈱リクルートが１１年７月に全国の大学１年生８００人を対象にしたインターネット調査によると、３人に２人は「塾や予備校に通った経験がない」と答えたとのことだ。 その理由として最も多かったのは「家庭の経済事情が厳しい」との回答（４９％の学生がそう答えたらしい）だったようのだが…
このアンケート回答を見て、心より安堵した原左都子だ。
大学生のうち大多数は、塾などに頼らず自らの実力で大学に合格できている現実とは素晴らしい結果ではなかろうか。
ただし、この記事には専門家氏よりのコメントが付けられている。
原左都子なりにその内容を解釈してアレンジすると、「自習可能な場があり、講師に質問できるのがよい塾。 自分が分からないところを重点的に教えてもらえるとよい。…」
我が子が生まれ出た直後より「お抱え家庭教師」を全うしている我が“原左都子塾”に於いても、娘相手に上記専門家氏が言うところの実践を日々行ってきた自負がある。
しかも受講料は「￥０-」也！
自分は学力が高いと自負されている保護者の皆さんも、得体の知れない民間塾などに可愛い我が子を委ねるより、受講料「０」の“家庭内塾”を開講されるのが一番の家計費節減対策かと私は思うのだけど…
（えっ？ あんたと違って私は仕事に忙しいのよ！！）ですって？？
こりゃまた失礼致しました…
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