「The Greatest Show」❝開幕戦へ万全先発＆1番打者・大谷翔平OP戦3号❞

エンゼルスの大谷翔平投手は3日（日本時間4日）、本拠地エンゼルスタジアムで行われたドジャースとのオープン戦に「1番・指名打者」で先発出場した。2打席凡退で迎えた5回の第3打席で3試合ぶりの特大3号ソロを放ち、この日は3打数1安打1本塁打。エンゼルスは5-1でドジャースに快勝した。大谷の豪快弾は5回1死で生まれた。昨季16勝で今季の開幕投手を務める右腕ビューラーからアーチをかけた。3月29日（同30日）のロッキーズ戦以来3試合ぶりの一発。打球速度110.9マイル（約178.5キロ）、飛距離412フィート（約125.6メートル）だった。 　キャンプ地からエンゼルスタジアムに戻ってのオープン戦。初回先頭での第1打席は空振り三振、2回2死一塁では一ゴロだったが、3打席目で結果を出した。7回の打席で代打を送られて途中交代となり、この日は3打数1安打1本塁打1打点。オープン戦打率は.304となった。今年から、 投手で先発し、降板後もDHで打席に立てる「大谷翔平ルール」が今季から導入される。打撃力の高い大谷の打席増は他球団にとっては脅威となるが、ド軍のロバーツ監督は「素晴らしいこと。彼はユニークな選手で、ファンは彼がプレーするところを見たいと思う」と語った。実際にこの日、青のユニホームを着たドジャースファンの中には、大谷の本塁打に立ち上がって拍手を送る姿もあった。　1日（同2日）のレッズ戦では初回の中越え三塁打で4試合連続安打をマーク。3打数1安打だった。試合前まで打率.300、出塁率.462をマーク。この日、マドン監督は「気に入っている」と大谷を1番打者として固定する考えを示した。開幕へ順調な仕上がりを見せている。

昨季の大谷はメジャー日本選手の最多記録を更新するア・リーグ3位の46本塁打をマーク。先発投手でも9勝を挙げる二刀流で、満票のリーグMVPに選出された。それでも、この日の試合を中継した米放送局KCOPのグビザ解説者は、大谷の本塁打が昨季より増えると予想。その理由として「何しろ、今はあの男が翔平の後ろを打ちますからね」と、自信たっぷりに語った。 　「あの男」とは“現役最強打者”マイクトラウド外野手（30）だ。この日も大谷の直後の2番打者として1回はセンターへ、3回は左翼へ、ともに外野手がフェンスに背中をつけてキャッチする大飛球。中継した地元アM局KLAAのラングストン解説者も「試合前の打撃練習で、トラウトは何本も飛距離450フィート（137メートル）級の打球を放っていた。すごかったし、見ていて楽しかった」と語り、調整の順調さをうかがわせた。 　球団史上最多のリーグMVP3度を誇るトラウトは、昨季は5月に右ふくらはぎの筋断裂で離脱し、出場36試合で打率・333、8本塁打、18打点にとどまった。

②米メディアがエンゼルスの大谷翔平選手（27）に関する“とんちんかん発言”で炎上している。米放送局MLBネットワークのアランナ・リゾ記者は5日、同局の番組で「大谷翔平は投手だからナンバーワンになれないと思う」と発言。相方のルッソ・ホストは、信じられないといった表情でポカーンと大口を開け、約3秒間の無言の後、慌てたように「まあ、それも一つの要素かな」とお茶を濁した。米放送局MLBネットワークは「大リーグのトップ100選手」と題した特集で大谷を1位に、同僚トラウトを2位に挙げていたが、同記者のコメントは、このランキングに関するものだった。

　この発言を受け、米ニュースサイトのデッドスピンは「野球界で著名な2人が、投手は球界のナンバーワンになれないという意見に同意するなんて、いったいどういうことなのか」と報じた。

❝プーチン氏５月９日に戦勝パレード❞も、ウクライナ戦争でロシア軍が深刻な人権侵害？

世論調査で、岸田内閣の支持率が59％で、発足以来50％を維持し続けています。ロシアによるウクライナ侵攻を国際社会と協調し、適切に対応していると思われていることと、55％が新型コロナウイルスをめぐる政府のこれまでの対応について評価するでした。ロシアとの北方領土問題をどうするのかということや、若年層のワクチン接種を意図的に遅らせた問題はマスコミは伝えず、放置されています。日本国民の平和ボケの中、ウクライナ検察がロシア軍が撤退した首都キーウ（キエフ）周辺地域で、民間人ら計410人の遺体が見つかったと発表した。行方不明者もおり、実際にはさらに多くの死者がいる模様だ。ロシア軍が深刻な人権侵害を行った可能性があり、検察は住民の証言などを基に真相を解明する方針だ。国連常任理事国の  ロシア がこのような侵略を行えば国連は機能不全に陥るのは当然で、国連頼みの日本にとっては重要な岐路で、ポピュリズムではない、より強い指導者が求められています。

ＣＮＮは、ウクライナ軍の抵抗によって首都キーウ（キエフ）などの制圧が難しくなる中、親露派武装勢力がすでに一部を実効支配するドンバス地方を含む東部の制圧に戦略を変更したとしプーチン氏は、例年モスクワで軍事パレードが行われる対独戦勝記念日に合わせ、ウクライナでの戦果を誇示したい考えだという。

また、露軍の戦略変更の背景には、冬季に凍結していた地面がぬかるむ５月以降は地上部隊の移動が困難になるとの現実的な危惧もあるとしている。

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米情報当局はウクライナでのロシアの戦略について、５月初めまでに東部ドンバス地方などを制圧し、勝利宣言を目指す方針に転じたとの見方を示している。米当局者らによると、ロシア地上軍はこの１カ月で期待したような戦果を挙げていないことから、プーチン氏は勝利を印象付ける必要に迫られ、東部に重点を移す可能性が高い。米当局がつかんだ情報では、対独戦勝記念日の５月９日が目標とみられる。 一方、欧州のある国防当局者は「戦況や和平交渉の状況にかかわらず、プーチン氏は５月９日に戦勝パレードを実施するだろう」としたうえで、「パレードにはどの部隊や車両が参加するというのだろう」と疑問を投げ掛けた。 米欧の当局者らは、ロシアが表向きの期限を設定したとしても、実際には長期化を覚悟しているとの見方を示す。欧州のある外交当局者によれば、プーチン氏は「チェチェン紛争型の長期戦」に備えるほかに選択肢がないとみられる。 ５月という期限の背景には、春になると凍結した地盤が緩み、重装備の車両が通過しにくくなるという事情もあるとされる。 ウクライナ国家安全保障・国防会議（ＮＳＤＣ）のダニーロフ書記も３月３１日、プーチン氏が５月９日の戦勝パレードを目指している可能性を指摘した。 米当局者らはまた、プーチン氏がウクライナ侵攻を統括する軍指揮官を初めて指名する構えだと分析している。同国南部の制圧を成功させた司令官が選ばれる見通しだという。

ウクライナ戦争で分かった「他国の善意に自分たちの平和と安全を委ねる日本」憲法前文 の盲点

ウクライナ戦争は、ロシアが「態勢を立て直すための時間稼ぎ」で停戦に一定の譲歩をしていますが、国内支持率が高い、プーチン氏が西側が求める原状回復をすることはなさそうです。生物・化学兵器や核兵器すら、使われる事態もありうるでしよう。

日本国憲法の前文には、「平和を愛する諸国民の公正と信義に信頼して、われらの安全と生存を保持しようと決意した」と書かれていますが、戦後日本が前提条件にしていたことが、今目の前で崩れ去ろうとしています。理想主義の国、日本はウクライナ戦争によって、重大な岐路に立たされていることに気づくべきかもしれません。

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ウクライナ戦争の行方は混沌（こんとん）としている。ロシアは停戦協議で譲歩する姿勢を匂わせ、首都キーウ（キエフ）に対する攻撃の縮小も表明した。だが、これは「態勢を立て直すための時間稼ぎ」だろう。

私は、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領が、ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー政権を転覆し、少なくとも一部を武力で奪い取る意思に変わりはない、とみる。交渉で合意したとしても、彼にとって、それは「一片の紙切れ」にすぎない。プーチン氏が信じているのは、あくまで「力」なのだ。

事前に予想された、あらゆる非難と批判を振り切って、侵攻に踏み切った理由はそこにある。そうであれば、武力で勝ち取れる可能性がある限り、ここで交渉に本気で舵を切るはずがない。

まだ、彼の手には生物・化学兵器も核兵器もある。それが使われる事態を思い浮かべるのはおぞましいが、彼が信奉する「力の論理」に従うなら、可能性は排除できない。

戦争の結末は見えないが、ここまでで「敗北」がはっきりした国もある。それは私たちの国、日本だ。

なぜ、日本が敗北したのか。それは、日本が「他国の善意に自分たちの平和と安全を委ねる」という、世界に例がない甘い物語に酔いしれている国であるからだ。

日本国憲法の前文は、「平和を愛する諸国民の公正と信義に信頼して、われらの安全と生存を保持しようと決意した」と書かれている。

だが、ロシアの侵攻が示したのは、「世界の平和と安定に責任を持つ国連安全保障理事会の常任理事国であっても、チャンスと見れば、迷わず侵略に打って出る国がある」という現実だった。

ロシアだけではない。

日本は、沖縄県・尖閣諸島を脅かす中国と、弾道ミサイルを乱発する北朝鮮に周囲を囲まれている。そんな専制主義・独裁国家の善意に頼っていて、平和が守れるわけがない。

日本の「敗北」は、ウクライナ戦争について、一部に「降伏論」が出たことでも証明されている。「ウクライナが武力で勝てないなら、降伏してでも国民の命を守れ」という論法は、攻撃能力の保持を禁じられている日本にも、あてはまるからだ。

実際、降伏論はこれまでも登場していた。「右の頬を殴られたら、左の頬を出せ。そして降伏せよ」という話だ。降伏論は日本が他国の善意に依存して、十分な自衛力を持たないのであれば、当然の論理的帰結でもあった。

私はウクライナに「降伏せよ」などと言う前に、日本人自身が「他国の善意をアテにしていたオレたちがバカだった。負けた」という事実に気づくべきだ、と思う。

米国では、「自由や民主主義、法の支配といった理念が世界を導く、という理想主義こそが間違っていた」という反省が生まれている。今後は、力をもとに世界を分析する現実主義が強まるだろう。

他国の善意に平和を委ねる日本の憲法は「理想主義の極致」である。そんな状態では、もはや安心して眠れない。幸い、まだ多少の時間はある。一刻も早く憲法を改正すべきだ。全力で戦わずして降伏など、まっぴら御免である。

ロシア国内プーチン支持率８３％、ウクライナ東部のロシア系住民「解放」を支持

ロシアの独立系世論調査機関レバダ・センターは、ウクライナへの侵攻開始後に実施したプーチン露大統領に関する調査結果を発表した。支持率は８３％で前回調査から１２ポイント上昇したという。

　調査は３月２４日から３０日にかけて実施された。プーチン氏だけでなく、政府や政権与党の支持率も急速に上向いた。ウクライナでの「特殊軍事作戦」に関する調査でも８１％が支持した。反対は１４％だった。ウクライナ東部のロシア系住民の「解放」を支持理由に選んだ回答が最も多かった。

　侵攻の実態を報じさせない政権による情報統制が影響した可能性がある。２０１４年のウクライナ南部クリミア併合の際にもプーチン氏の支持率は急上昇した。米紙ニューヨーク・タイムズによると、当時と比較して「今回は犠牲者が出ており、結末もわからない。国民に高揚感はない」と指摘した。それにしても西側諸国の国民感情とは開きがあり過ぎで、ロシア内部からの崩壊は希望的な観測なのかもしれない、事態がはっきり好転するまで、制裁を継続させることが重要でしょう。

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ウクライナへの侵攻を理由に西側諸国がロシアに科した大規模な制裁措置により、ロシアは閉鎖経済に回帰し始めており、リセッション（景気後退）に追い込まれると、米財務省の高官が１日、匿名で述べた。 記者団に対し、ルーブルは対ドルで回復しているものの、ロシアは急激なインフレ、輸出の減少、物資の不足に苦戦していると指摘。ルーブルの回復は市場原理によるものではなく、厳格な資本規制および外為規制によってもたらされているとした。 また、ロシア政府が実施している外為規制はルーブルの国際的な評価が需給によって決定されていないことを意味していると言及。ブラックマーケットではルーブルの価値が急落しており、金融商品としてのルーブルの危弱さを反映しているほか、国内の急激なインフレ高進はルーブルの購買力低下を示しているとした。 ルーブルの国際的な評価は、乏しい外貨を維持することを目的とした規制により、ロシア経済のパフォーマンスと切り離されているとし、協調制裁はロシア経済に非常に大きな打撃を与えており、国外のアナリストらはロシアの国内総生産（ＧＤＰ）が今年約１０％縮小すると予測していると語った。 その上で「ロシアが直面している経済的影響は深刻だ。インフレ高進が一段と高く、ディープリセッション（深刻な景気後退）が一段と深くなる一方だ」とした。 高官は、銀行やオリガルヒ（新興財閥）、主要な産業セクターへの制裁やロシアの重要な技術へのアクセスを断つ米国の輸出規制による累積効果によって、ロシアは冷戦時代のような閉鎖経済に追いやられると分析。ロシアはエネルギー商品や原材料の生産国であり、消費財やハイテク商品を独自に製造する能力がなく、「閉鎖経済として、ロシアは自国で生産したものしか消費できなくなり、厳しい調整になるだろう」とした。