人類と宇宙人の創造の秘密に迫る映画「プロメテルス」が米で公開

http://blogtimes.jp/blog/2012/05/17406.html

 

人類と宇宙人の創造の秘密に迫る映画「プロメテウス」が米で公開
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=4408

6月8日にアメリカで封切られるリドリー・スコット監督の宇宙人映画「プロメテウス」(日本公開8月24日)は、かつての感動・コメディ系や地球侵略系バトルものとはかなり趣が異なる。
それは、宇宙を舞台に、人類の究極の疑問であった「人類を創造したのは誰なのか?」をテーマにしているからだ。

人類を創造したのはエイリアンなのか? そうであるなら、神の存在は否定されるのか? それとも神がエイリアンを創造したのか?
世界各国の遺跡に残る宇宙人の痕跡をヒントに、人類の起源を探るべく、未知なる宇宙に向かったプロメテウス号の科学者チームは、ついに「パンドラの箱」を開いて想像を絶するような人類の秘密を目撃してしまう。

アメリカのニュースサイト「フォックス・ニュース」に次のようなインタビューが載っている。
監督も俳優たちもそろって「宇宙に人類しかいないというのは傲慢な考えだ」と語っている。また、主演女優のナオミ・ラパスは「主人公の中には宗教と科学が共存しており、科学ではなく信仰心が彼女を救っている」と述べている。監督もまた、科学者が信仰者であることは特異なことではないと言う。彼はNASAなどの科学者たちからこういった影響を受けたようだ。

アメリカの宇宙人映画は、いずれ来るであろう「Xデー」に人類が衝撃を受けないよう、政府が意図的に情報を小出しにして一般大衆を「教育」しているプロパガンダであることは、かねてから噂されている。この「プロメテウス」もだが、すでに宇宙人がいるかいないかといったレベルではなく、人類の起源に迫るところまできている。

本誌2012年6月号「明らかになった『種の起源』」では、人類の起源は、地球での神による創造と宇宙からの飛来、地球での進化の3種類あることを明らかにしている。

かつて中世では宗教が科学を否定し、現代では科学が宗教を否定している。しかし、神が人類や宇宙人を創造し、地上でも人種のるつぼといわれる地域があるように、宇宙にも様々な宇宙人が混在していると思えば、科学は神の創られた宇宙の真理を解くものであり、宗教と融合できるものである。
人類は彼らにもう「発見」されており、あとは人類がそれを受け入れることを待たれているのだ。(純)

【関連記事】
2012年6月号記事 ダーウィン進化論の終わり(3)──明らかになった本当の「種の起源」 - 神による創造、宇宙からの飛来、そして進化
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=4188

2012年4月号記事 宇宙人リーディングとは何か 人類の隠された過去を明かす
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=3865

 

「プロメテウス」宣伝プロモーション企画　パリ地下鉄廃駅にて

アメリカでの慰安婦費撤去へ 日本人が呼びかけ署名運動

アメリカでの慰安婦碑撤去へ 日本人が呼びかけ署名運動
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=4403

日本人とみられる人物がホワイトハウスのウェブサイト上で、ニュージャージー州パリセイズ・パーク公立図書館に設置された慰安婦碑の撤去を要求する署名運動を、5月10日から行っていることがわかった。

署名運動は30日以内(6月9日終了)に2万5000人の署名が集まり、署名内容の妥当性が認められれば、ホワイトハウスで面談の機会も得られる。6月6日現在、約2万7000人の署名が集まっているが、漢字・ひらがなは署名対象外になるので数千単位の署名が無効になっているという。

署名運動の趣旨として呼びかけ人の「Yasuku R」(ハンドルネーム)氏は、「慰安婦と関連した虚偽の主張により、長い間日本人が不名誉感を感じてきた」「慰安婦碑は米政府が虚偽主張を後押しするもの」と抗議した上で、「これは歴史の嘘を伝えるだけでなく、人種紛争と同時に日本の先祖に苦痛を与える行為だ」と主張している。

問題になっている慰安婦碑は、2010年の10月に韓国系のロビー団体の働きかけによって設置された。設置場所のパリセイズ・パーク市は、人口約2万人のうち51%を韓国系米国人が占めている。当団体は同市のように韓国系米国人が多くを占める市が他にも22カ所あるとし、さらに記念碑を設置予定だという。

そもそも慰安婦問題がここまで深刻化したのは、日本政府が認めたことが原因だろう。1993年当時、官房長官を務めていた河野洋平氏が「慰安所の設置や運営・監督などに政府が関与した」と、いわゆる「河野談話」の中で証言した。

しかし、署名運動の趣旨にもあるように慰安婦問題は史実として誤っていることが判明してきている。確かに慰安所で働いていた人は存在する。しかし、当時の公娼制度の下での民間企業の元で働いていたということであり、日本軍が組織だって強制連行したという事実は一切ない。
「河野談話」当時の官房副長官であった石原信雄氏の証言によると、「河野談話」は政府調査から導き出されたものではなく、談話発表直前に韓国で行った元慰安婦16人からの聞き取り調査に基づくものであったとし、日本側に慰安婦の強制連行の資料はなかったという(1997年3月9日産経新聞インタビュー)。

日本の政治家の誤った判断によって、他国から事あるごとに辱めを受け、アメリカにまで慰安婦碑を設置されるという、国辱を受けながら、日本政府は何ら打つ手もなく、勇気ある民間人の行動に待つしかないとは。
日本政府は自国に対し正しい歴史観を持ち、慰安婦問題を早急に解決すべきだろう。日本の誇りを守り、心ある日本人の心を踏みにじるようなまねはもうやめてもらいたい。(徳)

 

【関連記事】
2011年12月18日付本欄 韓国で「左翼政権」誕生の予兆 李大統領が「慰安婦解決」を求める
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=3517

2011年9月号記事 第2次大戦の日本は「悪者」か?─奇跡の日本史 第1部
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=2489

経済成長と女性政策で人口減少にストップを！

経済成長と女性政策で人口減少にストップを！

少子化問題が深刻化する中、厳しい内容の統計が厚生労働省から発表されました。2011年に生まれた子どもの人数が105万698人で戦後最低となりました。（6/5 日経⇒http://goo.gl/jRJ6V）

出生率は、最低だった2005年の1.26以降、緩やかな増加傾向にあり、2011年は2010年と同じく1.39％でしたが、若年女性の絶数減自体が減っているため、出産数は減少する傾向にあります。

さらに今回の発表で注目すべき点は、34歳以下の母親の出産が減少傾向にある一方、35歳以上の出産は増加傾向にあることです。初産の平均年齢は30.1歳となり、初めて30歳を超えました。

高齢初産には……
・妊娠しにくくなる
・切迫流産・切迫早産になりやすい
・妊娠中毒症を起こしやすい
・微弱陣痛になりやすい
・先天異常の子供が生まれやすい
・出産後の母体の回復が遅い
などの問題があります。

平均初婚年齢も高くなる傾向があり、男性が30.7歳、女性が29.0歳と過去最高を記録しています。結婚が遅くなり、出産年齢が高齢化している理由として「所得の減少」が一番に挙げられます。

内閣府の調査によると、将来結婚を希望している人に「結婚への不安」について尋ねると、男女共に半数以上が「経済的に十分な生活ができるかどうか」を挙げています。

また、「子どもを増やしたいけれども、実際には子どもを増やさない」という夫婦に理由を聞くと、「お金がかかりすぎる」が最多となっています。（平成23年版「子ども・子育て白書」⇒http://goo.gl/aM3Tp）

厚生労働省の資料をみると、子どもを養育している世帯の年収は600万円台の後半から700万円台の前半となっています。（厚生労働省「各種世帯の所得等の状況」⇒http://goo.gl/EmrUy）

しかし、20代、30代世代にとっては、それだけの所得を得ることが難しくなっています。20代の雇用者について給与の分布をみると、1997年では300万台の雇用者が一番多かったのに比べて、2007年は200万円台前半まで減少しています。

30代についても、97年は年収が500万円〜600万円台の雇用者の層が一番多かったのに対して、2007年は300万円台が最も多くなっています。（前掲「子ども・子育て白書」より）

こういった統計を見ていくと、20代、30代世代の所得の落ち込みによって晩婚化や高齢出産が増えている原因となっていることが理解できます。

したがって、少子化問題解決策の第一は長引く不況の早期克服と「経済成長」にあります。

政府は平成24年度の予算案に少子化対策として3兆2085億円を計上していますが、その半分近くが子供手当てと高校の授業料無償化といったバラマキ政策です。しかし、バラマキ政策は経済問題の根本的解決にはつながりません。

「人に魚を与えれば一日で食べてしまうが、釣りを教えれば一生食べていける」という諺の通り、少子化問題も長く続かないバラマキではなく、魚をとれる環境をつくること、すなわち、「経済成長」が必要なのです。

幸福実現党は「インフレターゲット」の導入等の大胆な金融緩和と交通革命や未来産業等に対する積極投資、規制緩和等により、飛躍的に経済成長率を向上させて参ります。

「デフレ不況」を20年以上も放置してきた自民党でも、深刻な「消費税不況」を引き起こそうとしている民主党でも、少子化問題に歯止めをかけることは永遠にできません。

少子化問題解決策の第二は「女性が働きながら、子どもを育てられる環境」をつくることです。

厚生労働省の調査によると、妊娠・出産を機に退職した女性の正社員に理由を聞いたところ、「家事・育児に専念するために自発的にやめた」という人が39％と最多となっています。（平成22年版「働く女性の実情」⇒http://goo.gl/KB1gX）

実際、20代半ばから結婚する女性も多いですが、彼女たちの一番の悩みは子どもを育てながら仕事が続けられるかどうかです。

新卒の定着率が悪い現在、入社4年目、5年目でも中堅と若手の間を取りもつ重要な仕事をしている女性もいます。出産を機に退職するのは企業にとっても痛手ですし、社会全体にとっても大きな損失です。

仕事と育児の両立のためには、保育所の整備やフレキシブルに働けるような環境づくりが必要です。

そのため、幸福実現党は子育て産業の育成など、女性が安心して子供を産み育てられる社会インフラづくりを進めています。

例えば、現在、保育所(保育ビジネス)への新規参入が制限されているため、100 万人とも言われる待機児童の問題が解消されません。

幸福実現党は保育所の設置規制を緩和し、女性の残業に対応できる保育所など、働く女性のニーズに見合った政策を進めて参ります。

また、私案ですが、一つのアイデアとして大学在学中に結婚・出産しやすい環境をつくるということも考えられると思います。

比較的時間のある大学時代に結婚、出産、育児をすませてしまい、卒業すると同時に新入社員としてバリバリ働くという方法です。

実際、欧米の大学では既婚者のための学生寮や保育園、幼稚園がキャンパスに併設されています。また、結婚・出産費用に対する無利子の融資や、妊娠・出産による休学期間中の授業料の免除、休学をしても必要単位が取れれば卒業できるようにするなどの措置が考えられます。

ただ、この提言は在学中に、経済的に自立した相手と出会えた幸運なカップルだけに適用できる処方箋です。

また、異性に対して奥手な男性が増えたことも少子化問題の一因となっています。まだ結婚相手が見つかっていないという男性に対しては、次の言葉を贈りたいと思います。

女性はどんなに強がっていても（猛女のように見えても）、王子の出現を待っています。男性の皆さまは是非、勇気を振り絞って一歩を踏み出してください！（文責・HS政経塾１期生 伊藤希望）
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アメリカニュージャージ州の慰安婦石碑建立を考える

アメリカニュージャージー州の慰安婦石碑建立を考える

最近FacebookなどのSNSで話題騒然となったアメリカニュージャージー州（以降NJ州）に設立された在米韓国人による従軍慰安婦碑問題が注目を浴びています。

政府と自民党も、当問題に対して外務省を通じてNJ州に意見と石碑撤回を求める運動を起こしています。（関連記事はこちら⇒http://bit.ly/Ng8Pkm）

まずは、話題となっている慰安婦碑問題を見てみましょう。

アメリカNJ州パリセイズパーク市の図書館前には、日本の従軍慰安婦を糾弾する石碑が建立されています。「日本軍は、20万人の韓国人女性を慰安婦として強制連行した」ことが石碑には書かれています。

事の発端は、1993年、当時の官房長官であった河野洋平氏が「河野談話」で、従軍慰安婦に対する謝罪をしたことです。

しかしながら、当時官房副長官であった石原信雄氏は「随分探したが、日本側のデータには、強制連行を裏付けるものはない。慰安婦募集の文書や担当者の証言にも、強制にあたるものはなかった」とコメントしています（1997/3/9 産経）。

従軍とは、「軍属」といい、軍人ではなく軍に関連した仕事を行う者、例えば医師・看護婦、僧侶・神父などの宗教家やカメラマンなどの職種に従事する者を指しました（例：従軍看護婦）。

慰安婦は民間の業者が慰安婦を連れて軍に着いて行き商売をしていたのです。慰安婦は貧しい家庭に育ち親などに売られたり、業者にだまされて連れてこられたりしたのが実態です。

つまり、「従軍慰安婦」という概念はなかったのです。また、何かと日本軍による強制連行が指摘されますが、上記の通り強制連行の史実はなく、むしろ日本軍は衛生面の徹底管理や女性をだまして慰安婦にする悪徳業者を取り締まるなどして慰安婦を保護していたほどでした。

しかしながら、韓国国内では、李明博大統領が慰安婦像を日本大使館前に建立し慰安婦問題は再燃しています。ただ、普通に考えて一国の大使館前に慰安婦像を建立することは無礼極まりません。

法律上は、1965年日韓基本条約により戦後賠償が決着済みです。国家間の「示談」にあたる賠償問題が済んでいるにも関わらず、問題を蒸し返すほど愚かなことはないのです。

更に言えば、基本条約締結前に韓国は日本からの賠償を得るためにありとあらゆる被害を提示してきました。しかし、当時韓国政府は、慰安婦問題を一切持ち出しませんでした。これは、日本軍に連行された「従軍慰安婦」という存在が無かったことを物語っています。

貧しい家庭に育ち慰安婦となった女性の苦労には思いをはせることが必要ですが、慰安婦問題再燃はナンセンスであり、日本政府は断固抗議し、慰安婦碑撤回を求めるべきです。

問題は政治家が謝罪したこと

最大の問題は、当時の官房長官の河野氏が外交摩擦を避けるために、強制連行の事実が確認できないにもかかわらず、安易に丸く収めようとして謝罪してしまったことに帰着します。

日本では謝罪は美徳かもしれませんが、政治の世界では巨額の賠償金が動くことを意味します。しかも、国民の血税が使われます。

さらに、中国や韓国の姿勢を見ても分かる通り、謝罪しても一向に問題は解決しません。むしろ、要求がエスカレートしているほどです。

いわゆる「河野談話」にあたる謝罪声明は、1995年の「村山談話」、2010年の「管談話」と踏襲されてしまいました。

小泉総理も05年に同様の見解を発表したことがありますし、保守のプリンスと呼ばれた首相でさえ、07年の訪米前にニューズウィーク誌のインタビューで「軍の関与と強制連行に対する謝罪」にあたる見解を発表してしまいました。それほど、日本の政治家の間では慰安婦問題は鬼門となっています。

こうした政治家の曖昧な態度が、アメリカではマイク本田議員による日本政府に対する謝罪要求決議に至っています。日本側から猛烈な反論が識者を通じて行われましたが、これに対してマイク議員は河野談話を持ち出して反論をしたとされます。

要するに、日本は1993年の河野談話以降、日本を糾弾する勢力からは「国家が正式に慰安婦問題を認めた」と認識されてしまったのです。

日本国全体が歴史認識問題を直視するべき

国民全体でも、教育現場での教科書の採択から始まり、社会科教員の歴史認識を改めるのは至難の業です。社会科教師の率直な意見では、教科書だけでは問題解決にならないことが指摘されています。

今後、日韓交流を深めていく際に、日本人は卑屈で韓国人が高慢な態度をとられ、一体どうやって友好関係を築くというのでしょうか。そろそろ歴史認識問題を直視し、修正を加える時期に来ているのは間違いありません。（文責：中野雄太）
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