朝日、毎日、東京、共同通信、ＮＨＫ、民放各局に対して日本のネットが言論戦を挑んでいる。最近の国政選挙の構図と似ており、まさしく関ヶ原の決戦の様相である。戦後の日本の言論の既得権益者であったそれらのマスコミは、自分たちの地盤であった戦後民主主義の虚妄から、今も抜け出せないでいる。ネットの方がよりまともである。テレビが中心であった時代と違って、様々な情報を手にするツールを手にしたことで、嘘を見抜くことができるようになった。中共の日本侵略を思いとどまらせ、韓国の反日に水を差す効果があった日米同盟の強化は、現実的な対応であることを、多くの日本国民は肌で感じ取っており、ネットはその意見を代弁しているのである。60年安保騒動のときとは事情が大きく異なっている。マスコミは自分たちでマッチポンプをやらかしたくせに、反対運動が盛り上がって革命前夜を思わせる状況になったために、在京新聞7社は共同声明を出してデモ隊の暴力を批判し、冷静に対応するように訴えたのである。今度はそこまではいかないだろう。ネットではお花畑を少数派にとどまっている。「平和安保法制」に反対する野党やマスコミなどは「戦争法案」と勝手に命名してるが、狼少年は戦後日本のサヨクの特徴なのである。戦争を未然に防止するには、国家として身構えなくてはならないのである。お題目で平和が続くと思っている9条信者や朝日などのマスコミは、どうして現実を直視しないのだろう。
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