日々

穏やかな日々を

蛍の袋

2019年05月12日 21時54分39秒 | 草花
ホタルブクロが咲きそうな蕾
やや大きめの花だよ。
花の中に蛍が入ると
花全体がほんのりと明るくなり
まるで、花が袋のような感じななる。
今年は早いね。

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ヒアルロン酸:がん化左右 安易な体内注入にリスク 東大チーム

2019年05月12日 21時46分16秒 | 大学
ヒアルロン酸:がん化左右 安易な体内注入にリスク 東大チーム
大学 2019年5月10日 (金)配信毎日新聞社

 美容医療などで広く使われるヒアルロン酸が、がんの抑制や発がんに関わっていることを解明したと、東京大の研究チームが10日、米科学誌デベロップメンタル・セルに発表した。ヒアルロン酸の分子が大きい場合は「善玉」としてがんを抑制するが、炎症などにより細かく分解されると「悪玉」となって発がんを促す。チームの畠山昌則教授(分子腫瘍学)は「体の中に安易に注入するのはリスクがある」と警鐘を鳴らす。
 ヒアルロン酸は、人体で水分や細胞の形を保つ働きがあり、皮膚や関節などの組織に含まれている。美容医療では皮下に注入して顔のしわ取りや豊胸などに使われる。ヒアルロン酸は体内で鎖のように長く大きな分子として作られるが、炎症などが起きた組織では分解酵素が過剰に作られ、酵素で短く切られ小さな分子になる。
 チームは、がん化の進行を阻止する細胞内の機能に着目。ヒトの乳腺の細胞を使った実験の結果、大きいヒアルロン酸はこの機能を活性化してがん化を抑えた一方、小さいヒアルロン酸は機能の働きを抑制し、がん化を促進した。
 また、悪性度の高い乳がんの細胞では、ヒアルロン酸の分解酵素が過剰に作られており、大きなヒアルロン酸を注入しても小さく細分されてしまい、がん化をさらに促進することもわかった。
 畠山教授は「ヒアルロン酸を注入した組織が炎症を起こさないという保証はない。大きな分子を注入しても体内で分解が起こる限り、がんのリスクは高まる」と話している。
 化粧水などに含まれるヒアルロン酸については、皮膚から体内に吸収される可能性はほとんどないという。【斎藤有香】
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大学無償化法が成立 20年度から低所得世帯対象

2019年05月12日 21時43分16秒 | 行政
大学無償化法が成立 20年度から低所得世帯対象
行政・政治 2019年5月10日 (金)配信共同通信社

 低所得世帯の学生を対象に大学など高等教育機関の無償化を図る新法が10日の参院本会議で与党などの賛成多数で可決、成立した。2020年4月に施行される予定で、文部科学省は対象となる学生や大学などの確認作業を急ぐ。
 文科省によると、国や自治体が学生の授業料や入学金を減免するほか、生活費などに充当できる返済不要の「給付型奨学金」を支給する。対象は住民税非課税世帯を基本とし、夫婦と子ども2人(1人が大学生)の家庭の場合、年収270万円未満が目安。年収380万円未満であれば3分の1~3分の2の額を支援する。
 高校卒業から2年を過ぎた学生は対象外となり、停学や留年になれば支援は打ち切る。また進学先の大学などにも、理事や教員への外部人材活用や、情報公開の状況などに一定の要件を設ける。
 文科省は今後、全国の大学などが要件を満たすかどうかを確認し、支援対象となる高等教育機関の選定結果を発表。学生の奨学金予約も受け付ける。消費税増税分を財源とするため、増税が延期された場合は、無償化の開始も先送りされる。
 採決に先立つ討論では、立憲民主党の神本美恵子氏が「支援対象が極めて限定的で、真の無償化とはかけ離れた『偽看板』だ」と指摘。中間所得層の一部も対象に、各大学が実施している既存の授業料減免制度が縮小する恐れがあることも批判した。
 日本維新の会の高木佳保里氏は新法に賛成の立場とした上で「増税が見送られても支援が行われるよう安定財源を確保すべきだ」とした。
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島根大、先進医療を停止 患者同意取らず実施

2019年05月12日 00時50分31秒 | 大学
島根大、先進医療を停止 患者同意取らず実施
2019年5月10日 (金)配信共同通信社

 患者の同意をきちんと取らないまま島根大病院が先進医療を行ったことが明らかになった問題で、他にも同様の事例が見つかったとして、同病院が新たな先進医療の実施を当面停止したことが9日、分かった。厚生労働省の先進医療会議で報告された。
 先進医療は、先駆的な医療を行う際、それ以外の入院費用などについて健康保険の併用を認める制度。島根大病院が2018年度の全事例を調べたところ、同意文書を作らなかったり、作成が治療後だったりしたケースが新たに4件見つかった。同意文書がない上に予定とは別の先進医療を行った例もあった。
 島根大病院は患者や家族に謝罪し、医療費の返金などの措置を取る。厚労省は他にも問題があった可能性があるとして、調べ直すよう指示した。
 島根大病院を巡っては今年2月、がん患者の遺伝子を調べて最適な治療を選ぶ「がんゲノム医療」の検査で、患者の同意を得る手続きを適切に行わなかったケースが発覚していた。
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