震災後、100日も過ぎると今回の巨大地震の分析が進み、国土地理院のホームページでも公開されている。昨日、高校同窓の元地質調査所長の小玉喜三郎博士より話を聞く機会があった。東日本大震災を分析すると、3つの大地震が重なった南北500kmにわたる巨大な震源地の面積が特徴だ。
地質調査所で過去の大津波が地上のどこまで達していたかという調査では、1100年前の貞観大地震による津波の大きさが特定できていた。ボーリング調査で貞観大地震による津波の痕跡を残す砂の層の年代を特定することにより可能だった。
トータルの災害の大きさは自然災害自身の大きさとそれを受け止めて行う対策の乗算であり、地震を防げない以上、人智による対策で被災の大きさが決まってくる。
この面で最も対策が進んでいるのが火山の噴火対策で、噴火すればすぐ無人ヘリを飛ばし、噴火の大きさを特定でき避難をし、被災を防ぐこともできる。今回かつての貞観地震のデータを参考に津波対策を実施した女川原発とそれを無視した福島第一原発との差が明らかになった。
地震の予知は阪神淡路大震災の後、中央防災会議で日本中の資料、データを一元化し、ここで行っており、先日の菅総理による浜岡原発停止要請時に発表された東海大地震が起こる確率87％も一元化したデータを元に出された。東日本大震災でも同じ震源地付近で3月9日にマグニチュード７の地震が起きており、これが巨大地震の前震と思われるが、今回は判断ができなかった。
地震は予知はできても何時起こるかが問題で、それは判らないから普段からの対策が重要ということだ。
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