親日で良心的な外国人による最近日本寄りの発言が増えています。律儀な日本人を支配していた愛国心を否定するGHQの洗脳、その後これを巧みに利用した政治家・教育家・マスコミによる『ウォー・ギルト・コントロール』から解き放つためです。未だに中国・韓国はGHQの『ウォー・ギルト・コントロール』を維持しようと歴史を改ざんし押し付けようとしていますが、もはやブーメランのように自国に戻って来てしまい、安倍政権を結果擁護するのみならず国内が混乱してしまうでしょう。安保法制の議論についてもそうですが、平和を謳い続ければ戦争は起こらないという世界では通用しない前提条件を正さなければなりません。その意味で戦後70年安倍談話は反省は必要ですが、戦後70年世界中で平和に貢献し続けた事実・今後も貢献する姿勢を世界に発信すべきです。
以下コピー 私が１９６４年、フィナンシャル・タイムズ東京支局長として初来日したときに、世話をしてくれたのは麻生和子さんだった。吉田茂元首相の三女で、実業家の麻生太賀吉氏と結婚していた。麻生太郎副総理兼財務相や、三笠宮寛仁（ともひと）親王妃信子さまの母である。
和子さんは上品で魅力的な方だった。「日本にも英国と同じように上流階級がある」と思った。和子さんは、母の雪子さんが亡くなると、ファーストレディー代わりとして吉田氏の外遊に随行し、サンフランシスコ講和条約締結の会議にも出席している。戦後史で一定の役割を果たした方であり、もっと話を聞いておくべきだった。
日本に到着してホテルオークラに泊まっていたとき、吉田氏の側近だった白洲次郎氏が黒塗りのダイムラーに乗ってやってきた。次郎氏は流暢（りゅうちょう）な英語を話し、よく一緒に食事をした。彼は、日本人が最も自信を喪失していた時期に、「われわれは戦争に負けたが、奴隷になったのではない」と言い放つなど、日本人の気概を示した人物として知られる。
安倍晋三首相の祖父、岸信介元首相や、父の安倍晋太郎元外相にもインタビューをしたことがある。戦後７０年、故人たちは現在の日本をどう思うだろう。
報道によると、韓国の元慰安婦２人が先日、第２次世界大戦中に受けた扱いが人権侵害だとして、日本政府や日本企業に２０００万ドル（約２６億円）の損害賠償を求める訴えを、米サンフランシスコの連邦地裁に起こしたという。訴訟対象には、昭和天皇や天皇陛下、岸氏、安倍首相、日本企業も含まれていた。
日韓間の財産や請求権の問題は、１９６５年の日韓請求権協定で「法的に完全かつ最終的に解決済み」だ。国交正常化の際、日本は韓国に戦前残した莫大な資産を放棄し、当時の韓国の国家予算の２・３倍とされる８億ドル以上の資金援助や、さまざまな技術やノウハウを提供した。元慰安婦が賠償を求めるならば、その相手は日本政府ではなく韓国政府である。
戦後７０年が過ぎても、歴史的事実を無視して、不条理な要求を日本に突き付け続ける韓国や中国には、英国人ジャーナリストとしてあきれるしかない。戦後、平和国家として世界に貢献してきた日本を、不当なえん罪で貶めるのではなく、「現在と未来を見つめたらどうか」と言いたい。
彼らは「捏造した日本の歴史」を世界に吹聴している。日本を悪者にして、自国の「負の部分」から目をそらさせなければ、国家体制が崩壊しかねないからだろう。韓国はまともな民主主義、法治国家とはいえない。中国の人権弾圧、軍事膨張主義は世界的な脅威だ。
日本人も目覚めなければならない。「東京裁判」などで植え付けられた連合国の戦勝史観の虚妄をただし、日本の誇りある本当の歴史を学び直すべきだ。日本を、家族を、愛する者を守るために命を捧げた先人たちに感謝し、名誉を回復しなければならない。当然、靖国神社にも参拝すべきだ。２０１５年、日本は改めて独立主権国家へと歩み出してほしい。 （取材・構成 藤田裕行） ＝おわり
■ヘンリー・Ｓ・ストークス １９３８年、英国生まれ。６１年、オックスフォード大学修士課程修了後、６２年に英紙『フィナンシャル・タイムズ』入社。６４年、東京支局初代支局長に着任する。以後、英紙『タイムズ』や、米紙『ニューヨーク・タイムズ』などの東京支局長を歴任。著書に『英国人記者が見た 連合国戦勝史観の虚妄』（祥伝社新書）、共著に『連合国戦勝史観の徹底批判！』（自由社）など。
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