日本を含む保健のエキスパートたちは、世界的なワクチンプログラムの確立前にどんな方法で33競技のオリンピックを開催できるのか疑問視しているようです。五輪開催するためには遅くとも今秋のワクチン製造が必要なので、事実上難しいと判断しているようです。新型コロナウイルスの影響で弱っている日本経済にオリンピック特需がはく奪されればインバウンド需要の落ち込みは半端ない。来年未曾有の不況が訪れるかもしれません。
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英BBC放送は20日、国際オリンピック委員会(IOC)のバッハ会長が、新型コロナウイルスの影響で延期となった東京五輪が2021年に開催されなかった場合、中止となる見通しを認めたと報じた。
バッハ会長はインタビューに応じ「大会組織委員会に3千から5千人もの人々をずっと雇い続けることはできない。選手を先の見えない状況に置いておくわけにはいかない」と言及した。
ワクチン開発が開催条件になるかと問われ「世界保健機関(WHO)の助言を頼りにしている」と話すにとどめた。
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感染症が専門の昭和大学医学部の二木芳人客員教授は、ワクチンの開発について「年内にも作れると思う」と話す。 一方、開発より大きな課題は「世界中で打てるようにすること」で、「日本のような裕福な国でなく、アフリカでも東南アジアの貧しい国でも打てるようにするためには3年くらいかかる」と指摘した。新型コロナが季節性を持つウイルスであった場合には1シーズンの流行では終わらず、「とてもオリンピックどころではない」と強調した。