どうなる「団塊ジュニア」の老後 支える子供少なく

　「団塊ジュニア世代の僕も40歳。老後が不安です」。事務所を訪れた会社員がため息をついた。探偵・深津明日香は「団塊ジュニアは先輩だけど、その不安、人ごとじゃないわ。老後は悠々自適に過ごせるかしら」と、気になって調査に出かけた。

■年金減り長く働く人も

　様々な定義があるが、中核は1971～74年生まれだ。明日香はまず、人口問題に詳しい明治大学教授の加藤久和さん（55）を訪ねた。「団塊ジュニア世代は毎年200万人以上が誕生しました。47～49年に年間260万人以上が生まれた団塊世代に次ぐ多さです」と、加藤教授は話す。

　明日香が「団塊ジュニアのジュニアも人数が多いのですか」と尋ねると、加藤教授の顔が曇った。「実は、そういう塊の世代はいません」

　人口ピラミッドの予測図では、団塊ジュニアが65歳以上の2040年、その下の世代の人口は年齢が下がるほど少なくなる。「団塊ジュニアは結婚が遅く、女性の出産年齢のピークが20代から30代に移りました。その結果、人口が多い割に産んだ子供の数が少ないのです」。40年には15～64歳の生産年齢人口1.5人で１人の高齢者を支える。

　明日香は「団塊ジュニアの老後の年金は大丈夫かしら」と心配になり、みずほ総合研究所の上席主任研究員、堀江奈保子さんを訪ねた。「本人と企業が払う年金保険料に対して、生涯受け取る年金額が何倍になるか試算すると、団塊ジュニア夫婦は1.3倍。2.4倍もらえる団塊世代の夫婦に比べ少ないですね」と、堀江さんは試算する。


■経験生かせ生活も豊かに

　団塊ジュニアは団塊より社会保険料負担が重い。一方で年金受取額は物価と現役の賃金の伸び率より抑える「マクロ経済スライド」で実質的に目減りするためだ。

　「団塊ジュニアの老後に社会保障を維持するには、さらに給付を削減せざるを得なくなりそうです」。そう言いながら話に加わったのは総合研究開発機構の主任研究員、島沢諭さん（44）。「これから生まれる子供が増えても、経済の支え手になるまで20～30年かかる。年金受給を遅らせるなど対策が必要です」

　堀江さんは「医療や介護は年金より財政が厳しくなりそう。自己負担が増える覚悟も必要かも」と付け足した。

　「団塊ジュニアが産んだ子供が少ないせいでしょうか」と、明日香が聞くと、島沢氏はため息をついた。「団塊ジュニアは生活が苦しくて“産めなかった”のです」

　明日香は団塊ジュニアの生活を探ろうと、労働経済学が専門の慶応大学教授の太田聡一さん（49）を訪ねた。「団塊ジュニアが大学を卒業したのはバブル崩壊後の90年代。企業は急激に採用を絞り込みました。不本意な就職をして転職に失敗、非正規雇用で働く人も。就職難の先駆けです」と、太田教授は振り返る。

　「親にあたる団塊世代が就職した頃はどうだったんですか」と明日香。「当時の企業は経済が成長する明るい未来を期待していました。若い社員を正社員として採用し、育てる意欲が高かったのです」

　明日香は統計を調べてみた。総務省の労働力調査で男性の就業率を生まれた時期別にみると、団塊世代が20代後半で95％前後だったのに対し、団塊ジュニアは88～91％。30代になっても団塊世代より約３ポイント低い92～93％で、働いていない人が７～８％いた。

　「年収はどうかしら」と、明日香は厚労省の賃金構造基本統計調査から計算した。物価の影響を除くと、団塊は30代後半の年収が20代前半の２～３倍に増えたが、団塊ジュニアは1.6～1.7倍。「企業は中年社員の賃金抑制に着手しています。団塊と団塊ジュニアは生涯所得に差がつくでしょう」と太田教授。

　「団塊ジュニアが今からいい仕事を見つけたり収入を増やしたりするのは難しそうですね」と明日香。しかし太田教授は目を輝かせた。「企業は若者に訓練を受ける機会を集中的に与えてきましたが、労働市場が高齢化する今後は中堅社員の活用を考えるでしょう。チャンスはあります」
　事務所に帰る途中、ニッセイ基礎研究所の経済調査室長、斎藤太郎さん（46）が声をかけてきた。「団塊ジュニアが働き続けることが日本経済を支えます」。明日香が首をかしげると、斎藤さんはほほ笑んだ。「団塊世代が60歳になる直前、60歳定年制だった企業が64歳まで働ける仕組みを整備し始めました。団塊ジュニアが老後を迎える頃は、働きたければ知識や経験を生かして、無理せずに長く働けるようになるでしょう」

　「いつまでも引退できないなんて悲しい。どうしたら前向きに考えられるかしら」。明日香はつぶやいた。

　明日香のスマートフォンに、堀江さんからメールが届いた。「長生きすれば受け取る年金の総額が増えます。働き続けて生涯賃金を増やせば、貯蓄や年金も増えて老後の暮らしが豊かになります」

　続いて島沢さんから電話がかかってきた。「社会保障の仕組みを、現在のように若者が高齢者を支える形から、年齢に関係なく余裕がある人が支える形にすれば、高齢者が増えても支えられます」

　明日香の報告を聞き、所長は「うちも定年を廃止して生涯現役を目指すか」。すかさず明日香は「私が年金をもらえる日まで、事務所を支えて給料をよろしく」と、一言。


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■価値ある消費には前向き

　ニッセイ基礎研究所経済調査室の斎藤太郎室長は、「団塊ジュニアは物価上昇をほとんど知らない」と指摘する。20歳以降に経験した消費者物価上昇率を平均すると、団塊世代は2.9％だが、団塊ジュニアは0.1％。社会人人生の大半をデフレ下で過ごした。経験した経済成長率は、団塊世代が3.1％なのに対して団塊ジュニアは0.9％にとどまる。

　ＪＭＲ生活総合研究所の松田久一代表取締役（57）は「団塊ジュニアは“失われた20年”の最初の世代」と言う。

　団塊世代が40歳前後だった88年と、団塊ジュニアが40歳前後の13年の、勤労者世帯の平均的な家計像を総務省の家計調査で探ってみよう。物価の影響を除くと、13年の世帯主の勤務先からの収入は月約41万６千円で、88年より２万４千円減った。だが家計の黒字は月11万円前後と、ほぼ同じ。配偶者の収入が約１万２千円増え、消費支出が約２万４千円減った。

　ただ、切り詰めるばかりではない。松田氏は「団塊ジュニアは団塊世代と違う形で消費をけん引するだろう」とみる。「よりよい生活をしたい」「新鮮で変化のある生活をしたい」と考える人が全体より多い。高額ブランドを買うことより人間関係を築くことを重視。「将来を前向きにとらえ、自分の力で何とかしようと考える人が目立つ」と、松田氏は話す。

（編集委員　大賀智子）