ようやく つながってきました。
なるほどと ため息をつくばかりです。ケムトレイルの役割のひとつ モルジェロン散布の意味 遺伝子組み換え注射に含まれる5Gの意味 壮大な実験の真っ最中 主役はわたしたちではありません。日本国民がなぜ 羊 になったかも理解できました。
失われたブログの魚拓から
https://ameblo.jp/stop-electronic-torture/
以下抜粋
内閣情報調査室は、CIAと関係が深い
内閣情報調査室 Wikipedia
※内閣官房の内部にある情報機関が、内閣情報調査室です。
情報本部は防衛省の情報機関です。両者は、深い関係にあります。
内閣情報調査室設立メンバーの多くにCIA工作員が関与
「戦後、日本政府の情報組織は５２年４月に誕生した。政府内で「内調」と呼ばれる内閣官房調査室（現内閣情報調査室）だ。発足当時は、警察官僚の村井順室長以下わずか７人だった。
日本の情報機関に詳しい作家の吉原公一郎が内調関係者から入手したとされる極秘文書「内閣総理大臣官房調査室に関する事項」は、設立目的をこう記している。
「内外重要国策の基礎となるべき諸般の情報を関係各庁と協力して収集し、……国際心理戦に対処する高度広報宣伝の機能を果たさしめる」
発足を決めたのは、吉田茂首相。元秘書官の村井や戦時中に情報局総裁だった緒方竹虎らが進言した。」
集団ストーカーによく現れる警備会社を設立したのも、CIAの村井順です。→ 綜合警備保障
この警備会社は米軍と連携しています。また、民間の通信企業はどこの国でも軍の情報機関や警察組織と連携しています。通信企業の幹部が、軍の情報機関の人間であることもよくあります。通信会社のレーダーやアンテナも、軍の情報機関と繋がっているということです。
（再掲）狂躁亭深夜残業・オリンピックロードレース1911100000
https://ameblo.jp/karajanopoulos1908/entry-12543853219.html
テクノロジー犯罪被害者は、軍情報部、諜報機関、警察組織、宗教団体、通信企業、警備会社、軍産複合体、民間研究所、マスコミは密接に関係しているという基本を覚えておいてください。どれか１つだけが犯人ではありません。 → ※ 机の中の空さん も これでやられました。luca
※吉田、岸、中曽根、村井順、緒方竹虎、５人ともCIAリストに名前がある工作員です。緒方竹虎は、玄洋社とも関係が深い関係にありました。
※防衛省は、警察官僚の影響力が強いのが特徴です。
テクノロジー犯罪（＝エレクトリック・ハラスメント）〜CIAに設立された内閣情報調査室〜
http://kenjyanoturugi.seesaa.net/article/156004084.html
内閣情報調査室の初代室長・村井順はCIAエージェントだった
内閣情報調査室は1952年設立された日本初の諜報機関。
初代室長の村井順はJSOB総合特殊作戦本部にて
マッカーサーの部下として対日工作エージェントを
していたといわれる人物である。
その後、JSOB総合特殊作戦本部がCIAへ移管されたことから、
村井はCIAエージェントへ。
また、村井は同時に「綜合警備保障」も設立している。
さらに、村井と同じくCIAエージェントとして働いていた
斉藤昇は警視総監、国家地方警察本部長官、警察庁長官に就任。
このことから、内閣情報調査室と日本の警察が
CIAによってつくられた組織であることがわかる
尚、村井や斉藤がGHQで所属していたJSOB総合特殊作戦本部は
日本において反米の市民を監視・摘発するための組織であったと
いわれている。
テクノロジー犯罪（＝エレクトリック・ハラスメント）と内閣情報調査室
内閣情報調査室の構成員は、2005年4月時点において、
内調プロパー約70人、警察庁より約40人、
公安調査庁より約20人、防衛庁（元・防衛省）より約10人、
外務省、総務省、消防庁、海上保安庁、財務省、経済産業省等より数名
の計約170人という。（衆議院安全保障委員会における次長答弁）
軍関係筋等からの情報などで、内閣情報調査室が
テクノロジー犯罪（＝エレクトリック・ハラスメント）
に関与しているといった話は以前から聞いてはいたが
内閣情報調査室はもとより、上部の内閣官房副長官補が
警視庁や防衛省の役職を歴任しているケースが多く
警察や軍、民間警備会社etc.を総括して動かせる組織といった
観点からいっても、かなり正しい情報ではないかと思っている。
尚、内閣官房副長官補（安全保障・危機管理担当）は
近年、武力攻撃事態対処法、国民保護法など有事関連法制や
テロ対策特措法などの施策を推進する官僚職だ。
内閣府のホームページによれば、地震災害、風水害、火山災害等の
大規模な自然災害、航空・鉄道・原子力事故等の重大事故、
ハイジャック、NBC･爆弾テロ、重要施設テロ、サイバーテロ、
武装不審船や弾道ミサイル等の重大事件、新型インフルエンザの発生等、
国民生活を脅かす様々な事態に対し、
危機管理のためのマニュアルの整備や特異な事案も想定した訓練、
テロ対策の総合調整等を行う、とある。
普通の感覚で考えても、CIAがつくった日本の諜報機関や
その上部組織が、国内のテロや災害etc.の対策を行なっていること自体、
問題だといえないだろうか。
昨今、日本のインテリジェンス機能の強化などについて
語られることが多くなったが、
一国の諜報機関であるならば、国益や国民の利益・安全を
第一に考える組織であるべきだ。
ましてや海外の諜報機関によって設立された組織などは
論外である。
戦後、CIAによってつくられたこうした組織は
すべて解体されるべきだろう。
（引用終わり）
国境超えた情報機関連合体による世界規模の人体実験
テクノロジー犯罪に関わる近代年表
https://ameblo.jp/syuusuto-memo/entry-12438295023.html
1950年 BLUEBIRD（ブルーバード）
警察予備隊発足
正力マイクロ波事件
電波法施行
1951年 旧日米安保条約
1952年 国家安全保障局（ＮＳＡ）発足
東ドイツ シュタージが発足
内閣官房調査室（内調）発足 （第3次吉田内閣）
1953年 ＭＫ－ＵＬＴＲＡ
1954年 静かなる戦争の宣戦布告
防衛庁・自衛隊発足
1956年 人工知能が１つの学問分野になる
1957年 内閣官房調査室が内閣調査室に （第1次岸内閣）
1958年 Ｍｏｏｎｓｔｒｕｃｋ
NASA設立、ARPAが設立（のちのDARPA）
陸幕二部別室（二別）発足、東京タワー完成
1958年 Ｏｒｉｏｎ
1960年 ＭＫ－ＤＥＬＴＡ
日米地位協定、アイク歓迎実行委員会設立
※集団ストーカー自体は秘密警察システムなので、戦前から存在しました。ですがテクノロジー犯罪被害者は、この辺から現れます。（少なくとも私は、これ以前にテクノロジー犯罪を受けていた人を知りません。）
1963年 ホセ・デルガド博士が、闘牛の脳にスティモシーバーを埋め込み、リモコンで自由に操るという実験を行う
1964年 東京オリンピック開催
1970年 大阪万博開催
1974年 ウォルター・リード陸軍研究所のジョセフ・シャープ博士が、マイクロ波を使って音声を他人の脳に送信する装置を組み立てる
1975年 米MITS社が、世界初のパーソナルコンピュータ「ALTAIR」（組み立てキット）発売
1978年 二別が調査部別室（調別）に
1977年 宗教団体千乃正法会の一部門としてパナウェーブ研究所が設立
1979年 FEMA設立
1983年 ＰＨＯＥＮＩＸ Ⅱ
ファミリーコンピューター（ファミコン）の発売開始
大韓航空機撃墜事件で電波傍受記録公表
1984年 オウム真理教の前身オウムの会が設立
1985年 日本航空123便墜落事故
1986年 内閣調査室が内閣情報調査室に （第2次中曽根内閣）、 合同情報会議発足
1987年 携帯電話サービスの開始
1989年 ＴＲＩＤＥＮＴ
1990年 ＲＦ ＭＥＤＩＡ
1990年 ＴＯＷＥＲ
1995年 ＨＡＡＲＰ、阪神淡路大震災
1997年 防衛庁情報本部発足（調別を吸収）
1998年 内閣情報会議発足
2001年 内閣情報官新設、内閣衛星情報センター発足
2006年 ジェフリー・ヒントンによりオートエンコーダを利用したディープラーニングが発明
2007年 NSAが極秘の通信監視プログラムPRISM（プリズム）の運営を開始
NPOテクノロジー犯罪被害ネットワーク設立
2008年 カウンターインテリジェンス・ センターを設置
2010年 マツダ本社工場連続殺傷事件
2012年 東京スカイツリー完成
NPOテクノロジー犯罪被害ネットワークが確認した、テクノロジー犯罪被害者数が１０００名を超える（現在は２０００名を超える）
2014年 スマートメーターの導入が本格化する
2016年 マイナンバー制度の開始
2019年 現在
IBMが世界初の商用量子コンピューターを開発したと発表
2020年 オリンピック開催予定、５G（第5世代無線移動通信技術）開始予定
（引用終わり）
テクノロジー犯罪の本質は、国境を外して考えた方がわかります。
世界中の人体実験が、リンクしていることを知ってください。
日本国内のテクノロジー犯罪の解明は、１９４５年～６０年の
権力構造の変化を分析することが、カギになるかもしれませんね。
※今回の記事は、過去の３つ魚拓を使用しました。
1.https://archive.vn/oRyBW、2.https://archive.vn/aJCla、3.https://archive.vn/4B74D
コメント
私は、テクノロジー犯罪は、王侯貴族直轄のシンクタンクとが国境を越えたスパイ協定が核にあると考えています。日本国内では、ペンタゴンと防衛省の連携、CIA、公安が主体となり、そこに複数の大学、研究機関、企業、宗教団体が関与していると予測しています。ただし、確実な証拠をまだ発見していないので、これらの仮説は保留にしておきます。
原発利権は、そのまま軍事利権にも繋がります。
軍、通信、警備、医療、原発、全ての業界がリンクしていると改めて認識しました。
以上
WEF がysろうとしていることです。
https://ameblo.jp/stop-electronic-torture/
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