アース・ウィンド・アンド・ファイアとチューリップの軌跡。same locus of EW&F＆Tulip

　(1)先日、アース・ウィンド・アンド・ファイア（EW&F）の来日コンサートに行ってきた。チューリップ（Tulip）と同じような音楽歴史、軌跡（locus）を辿（たど）り、今でも強烈なファンタジーロックの実力バンドとして世界的に知られるＥＷ＆Ｆだ。

　１９７０年初頭に守護神モーリス・ホワイトが自らが求める至上の音楽のファンタジーロックを実現するために選りすぐりのメンバーを集めて完成させて、シャイニング・スター、ブギウギ・ワンダーランド、ファンタジー、セプテンバーなど名曲を世界に送り出した伝説のバンドだ。

　全盛時の１９７０年代に初来日したＥＷ＆Ｆコンサートを聴いた。守護神モーリス・ホワイトを中心にボーカル、コーラス、リズム、演奏、パフォーマンスで群を抜いてすばらしく、途中、光の点滅をいかしてメンバーが風車のようにぐるぐる回るパフォーマンスや、ステージ中央の長い階段（チューリップの箱根パゴダコンサートのような）の上に設けられたピラミッドの中にメンバー全員が入っていき一瞬のうちに消えて、すぐにステージ中央に全員があらわれるというマジックも披露してダイナミズム（dynamism）なロックステージと歌、演奏、パフォーマンスがすばらしく印象的であった。
　もちろん当時としてはめずらしいメッセ仕様の広い会場を使用したコンサートであった。

　その守護神モーリス・ホワイトは晩年はパーキンソン病に冒されて療養中の今年、訃報に接した。
　今回、今年３０数年ぶりに見た晩夏、初秋のＥＷ＆Ｆの日本コンサートは、モーリス・ホワイトの僚友のフィリップ・ベイリーが今は意志を継いで率いるサポート２名を加えたモーリス・ホワイトの追悼コンサートの意味合いもあったように思う。

　ステージ左右にパーカッション、打楽器を並べて（今回のチューリップコンサートのステージ構成とちょっと似ている）中央奥の台にはＴペット、サックス、トロンボーンのブラスセクション、その左右にドラム、ギター、キーボードを並べて、迫力のあるベースはステージを縦横に歩いて深みのある音をつくりだしていた。

　米国バンドらしく高度なハイテク映像を使って途中モーリス・ホワイトの演奏シーン、打ちあわせ、録音シーンをふんだんにディスプレイの大画面に取り入れて、ファンタジーロックを盛り上げる多様なライト効果も印象的だった。
　コンサートスタートから間を置かずにファンタジーロックの歌、演奏、パフォーマンスを続けて１００分強の間を置かずにつくりだすエネルギッシュな中身の濃いステージの音の迫力は、やはり米国バンドのすばらしいものがあった。

　(2)チューリップとはバンドの歴史、軌跡がよく似ていて、「セプテンバー」と同じ曲名を持ち、ＥＷ＆Ｆとチューリップの長い音楽歴史のステージ構成には興味があった。

　ＥＷ＆Ｆのステージは、ハイテク技術以外はあまりステージ・アーキテクチュア（architecture）にはこだわらずにシンプルで、音楽力、演奏力、パフォーマンスを見せるところはチューリップ・コンサートにも通じるものがある。

　守護神財津和夫が率いるチューリップの大阪２日目コンサートも、シンプルな音楽力が光った、メンバーの個性がひき立てたひときはすばらしいコンサートだった。
　チューリップ４５周年コンサートもいよいよメンバーの想いがチューリップ、財津音楽にハマッてきたのではないのか。
　リズミカルに躍動し、歌のスケールの大きさが印象的だった。

日銀の悪あがき。 surplus strugging of the bank of japan

　(1)政治の世界は約束したこと（公約）を実現できなければ、結果がでなければ国民から責任を問われる。だから選挙でもなかなか議席獲得数の目標を明言しないし、低い目標を設定して自己防衛に努めることが多い。

　金融、経済の世界では経済社会が停滞して景気が一向に上向きにならなくても、基本的には社会全体として結果としての不利益責任を取ってはくれない。そのしわ寄せ、影響は企業経営、国民生活にモロに跳ね返ってくるだけだ。

　(2)リフレ派の日銀の黒田総裁は１３年４月就任でいきなりこれまでにない大胆な金融緩和策で、これまでの２倍のカネを市場に大量に供給してこれまでの円高株安を一気に円安株高構造に導いて、大企業中心の自然利益増による業績回復を果たした。

　１５年末まで物価上昇目標２％達成によるデフレ脱却を目指したが、円安株高構造は長くは続かずに２年で物価上昇２％達成目標は次から次へと先送りされて、３年以上経過しても目標達成の見通しはまったく見えていない。

　(3)黒田総裁は日銀による国債大量購入の金融緩和策のあとマイナス金利策を導入して企業、金融機関の投資向上、消費動向を喚起しようとしているが、先行きの見えない経済状況の中でデフレ時代の自己防衛本能が強く働いてなかなか日銀の意図した通りには効果、結果に結びついていない。

　２年で２％の物価上昇目標達成の目標（target）を次から次へと先送りして、そのうちに実現するなどというものを「目標」とは言わないと書いたが、黒田総裁はそのうち実現すると強気の姿勢を崩していない。黒田総裁の任期終了が迫ってきている。日銀の悪あがき（surplus strugging of the bank of japan）だ。

　(4)政治の世界であればすでに結果責任を問われるところではあるが、金融、経済の世界では「そのうち」（before long）によくなる、目標が実現するという希望的観測のくり返しで、社会的、国民向け責任をとる気配を見せないでいる。

　ようやく２１日の日銀政策決定会合でこれまでの金融緩和策を検証、総括してこれまでの「お金の『量』を中心とする政策」から「金利の操作を軸にした」金利ターゲット（目標）に政策を転換することを発表した。

　(5)実質上、これまでの大胆な金融緩和策の行き詰まり、失敗を認めるもので、これを先導した黒田総裁の責任は重い。あれがダメならコレをやりますで「そのうち」経済、景気はよくなるのボカシでは、日銀総裁としての資質、見識、なにより信頼が問われるもので、金融政策の結果責任は相応に負わなければならない事態だ。

　確かに大企業中心に賃上げ効果はもたらしたが、円安による輸入材料の物価高騰などが実質賃金を目減りさせてマイナス効果となって国民生活に回復感は見られない。

　(6)日銀目標の先送りボカシで、結局は黒田日銀政策は政府、一部大企業、富裕層にさらに利益をもたらしただけの格差社会拡大につながるものだった。
　そのうち「よくなる」ではなくて、物価上昇目標２％達成効果も含めて日銀の金融政策の目標工程表を示して、今度こそ結果に責任を追う気概、必要がある。

　いつまでも国民、生活がほんろうされていては、社会のパラダイム（paradigm）が成りゆかない。

安保法制の始動。 start of security legislation

　(1)安保法制が成立から１年を迎えた。昨年成立当初は、夏の参院選を控えていたので安倍政権も実施計画を控えて音なしの構えできたが、いよいよ１１月からの陸上自衛隊の南スーダンのＰＫＯ派遣部隊から安保法制にもとづくあたらしい任務が開始（start of security legislation）する。

　報道によると政府は同法成立から１年も経過しても米国が期待する集団的自衛権の行使で具体的な行動計画をとらなければ、米国の信頼を損ねる懸念があるとかで行動を起こすようだ。

　(2)安倍政権の米国の顔色を伺う追随外交の特色で、これがそのうちどころかこちらも早々に裁判所の沖縄県知事の辺野古埋め立て承認取り消しの違法判決を受けて、政府は辺野古移設工事を強行することにもつながるだろう。

　オバマ大統領も日米合意の辺野古移設を早く実現するようこれまでの首脳会談で求めているので、安倍首相としては米国の期待、信頼を損ねない決着を急ぐだろう。

　(3)冒頭の陸上自衛隊派遣による安保法制の任務遂行に向けて、国内で実弾武器を使った「駆け付け警護」任務の訓練が盛んに実施（報道）されている。これまでの戦闘が行われていない比較安全地域でのＰＫＯ海外派遣活動から、これからの自衛隊の任務はあえて邦人、他国ＰＫＯ部隊などが攻撃された戦闘地域に出向いて救援活動を行うことになるので、攻撃武器を使ったこれまでとは比較にならない危険な任務となる。

　(4)戦後今まで国内外で戦闘経験のない日本の自衛隊がこれにどう安全、正確に対処、実行できるのか、少々の訓練で危険任務が遂行できるのか、これまでの自衛隊員の資質、能力、使命感には問題、不安はつきまとう。

　それでも国民総意による日本の憲法を含めたコンプライアンス（compliance）精神性の中での役割とでもなれば、世界平和実現に向けた日本の役割、使命としてこれに参加することは日本もＧ７主要国として理解できることでもある。

　(5)しかし安保法制は安倍政権が平和憲法の条文、精神性を自ら拡大解釈して都合よく米国追随外交のために国会で強行成立させたもので、多くの憲法学者、国民の中では憲法違反という認識、反対意見が多い。

　こうなったら沖縄問題と同じで安保法制の反対行動は司法の判断に委ねるしかない。安保法制にもとづく自衛隊の任務、具体的行動に対してその都度司法に訴えて判断を求める地道な国民行動が必要で、これが政府の強行成立に対する国民の対峙方法論（methodology）だと書いた。

　(6)専門家の中には「国際情勢を国民は冷静に見ている。今は社会が時間をかけて安保法制を受け入れ、修正していく過程にある」（報道）と分析している。
　北朝鮮による核実験強行、日本のＥＥＺ内に落下するミサイル発射で周辺の危険度は増しているが、それと現在の平和憲法の精神性で貢献できる平和行動は限定されている。

　(7)もし専門家が見ているように社会が安保法制を受け入れ、修正していく過程にあるとすれば、まずそれに合った憲法改正が先決だ。方法論を見誤ってはならない。

選挙とヘイトスピーチ。 election and hatable speech

　(1)自由主義陣営、社会のリーダーとして言論、思想の自由を標ぼうする米国は人権保障問題で抑圧政策をとる中国を批判して、これに国内問題だとして干渉排除を主張する中国と対立している。

　その米国社会も人種問題が存在して、近年とくに警官による黒人を標的とした差別、排除事件がひん発して社会問題化している。米国社会の人種問題は人権抑圧問題にほかならない。
　言論、思想の自由が保障されるからこちらは自由主義社会だとでもいいたそうな、米国の都合のいい論理のすり替えだ。

　(2)米国大統領選では共和党トランプ候補がイスラム過激組織によるテロに対抗するために米国内からイスラム移民の排除を訴えて、さらに越境移民阻止のためにメキシコ国境沿いに長い壁を設置してその費用をメキシコ政府に負担させるなど言いたい放題の発言が既成政治に不満の若者中心に支持を集めて、トランプ候補の過激発言が共和党内からも批判を受けながらも私用メール、健康問題を抱える民主党ヒラリー・クリントン候補と最近はまた支持率が接近するという事態になっている。

　トランプ候補の選挙戦中の人権無視の言いたい放題の発言は、米国大統領の資質として社会論としても疑問のあるところだが、これも言論、思想の自由が保障された自由主義社会米国の特徴とでもいうような自由奔放さだ。

　(3)日本も自由主義陣営国として原則として言論、思想の自由は憲法上保障されているが、それでも戦前の軍部政権による言論、人権抑圧時代を経験して社会思想的には今でも政治権力者の中には言論統制、規制の傾向が社会統治のパラダイム（paradigm）という理念は根強くある。

　終戦記念日の戦没者慰霊名目の政治家の靖国参拝に総務相による権限を利用した放送事業者への規制強化発言などは、戦後７１年を経ても戦前の言論、思想、人権抑圧思想を思い起こさせるものだ。

　(4)最近の社会人権問題として、北朝鮮の核実験、ミサイル発射の脅威などに反発して国内の在日外国人に対するヘイトスピーチ（hatable speech）運動がある。
　トランプ候補のイスラム移民排斥過激発言と軌を同じくするものだが、米国トランプ候補は言いたい放題のままだが、日本は社会批判と同じくして政府はヘイトスピーチ対策法を施行して規制している。

　同法は理念として規制を目指すものだが、禁止規定ではない。まして言論、思想の自由が最大限保障されている「選挙」となると、トランプ候補同様に規制することは一方的な政治勢力への不利益、規制につながりむずかしい。

　(5)この弱点、盲点を突いたのが先の東京都知事選で、ヘイトスピーチ関連団体にかかわって立候補した候補者が中傷非難関連施設前で堂々とヘイトスピーチ演説を続けて（報道）問題となった。

　あきらかに当選目標とは関係のない発言ではあっても、言論、思想の自由が最大限保障された選挙目的とあってはこれをヘイトスピーチ対策法で規制することは簡単ではなく、もちろん規定のない禁止などできないのが現状だ。

　(6)弱点、盲点を突かれて米国のように言いたい放題を容認するのか、日本の社会思想に見合った倫理観、人権思想で選挙活動にも枠をはめるのか、自由主義国日本としても思案のしどころである。

　

大統領候補の診断書。 a medical certificate of presidential candidate

　(1)安倍首相の１日の動向を記載した新聞のスケジュールを見ると、分刻みで会議、応対が続いてもちろんお膳立てをされてのものでスケジュール・シラバスに従うだけというところがあるが、それでも尋常な数ではなくてよほど頭脳も含めて健康体でなければ務まらないとつくづく思わされる。

　その安倍首相も０６年からの第一次安倍内閣では健康に支障がでて任期途中での退陣に追い込まれた。

　(2)日本の政治の場合は政治家には資産、資金の透明性、開示性には国民的関心は高いが、健康面についてはあまり関心を呼ぶことはない。先ほど自転車走行中に転倒して現場復帰が大幅に遅れてリハビリ中の谷垣前幹事長でさえ、安倍首相は当初貢献度から幹事長続投に期待していたほどだ。

　(3)これが米国政治となると、政治家の健康問題は政治生命の死活を握る重要度となる。自由主義経済の巨大国となれば、政治家の資産、資金はその集金力もステータスとなって原則として使途に制限はなく、豊富な資金力が選挙戦を勝ち抜くダイナミズム（dynamism）だ。

　一方で政治家の健康問題は、政治活動を行う上で極めて重要要素と見られている。政治理念、体制、社会思想の違いが、政治資金の透明性、明確化、基準化で公平、公正な政治環境を維持しようという日本的な日本型社会思想と、極端にいえば政治資金には糸目をつけずに集めるだけ集めて豊富に使うことが能力評価と見られて、激務に耐えうる体力、健康が重要問題視される米国型社会思想に見られる。

　(4)安倍首相は激務でも国内対応が中心で、一方米国大統領は国際政治が相手とあって、レベルの違う激務型である。
　米国型は極めて合理主義で能力主義が強く打ち出される政治社会風土だ。有名な６０年の当時共和党ニクソン大統領と民主党Ｊ．Ｆ．ケネディ候補の大統領選テレビ討論会で当時モノクロ映像時代で、若いＪ．Ｆ．ケネディ候補は濃い目のスーツでテレビ映りのいい色彩が強く出て、その若さとあいまって力強さが印象となり逆に淡いスーツで比較高年令のニクソン大統領の弱弱しさに印象で上回ったことが、国民判断に有利に働いたといわれている。

　(5)今年１１月の米大統領選に向けて民主党ヒラリー・クリントン候補と共和党トランプ候補は、どちらが大統領によりふさわしくないかの争いともいわれて、政策論争以上に政治資質、発言の適性、ネガティブ・キャンペーン（negative campaign）ばかりが目立つ凡戦のようだ。

　そこへきて９．１１慰霊式典に出席中のヒラリー・クリントン候補が途中体調不良を訴えて退席中に崩れ落ちる映像が流されて、健康問題が争点として急浮上している。
　肺炎だったことがわかって健康不良、情報不開示が問題となり、回復した後に医師の診断書（a medical certificate）を提示して健在ぶりを証明してみせた。トランプ候補も最新の診断書を提示して健康を証明したとある。

　(6)日本の政治事情では、政治家が入院でもしないと健康状態は伝わらないところがあるが、米国大統領選での２候補者の健康診断書提示には日本から見れば何とも世界が注目する次期大統領選というステータスからすればパラドックス（paradox）として本人たちには大変な問題でも、まるで検定試験に臨むようでもあり、ほほえましくも身近な問題意識に感じる。