自閉症30％増にAAP声明 【米国小児科学会】

自閉症30％増にAAP声明 【米国小児科学会】
早期のスクリーニングと診断、治療の重要性を訴える
米国学会短信2014年4月11日 (金)配信 小児科疾患精神科疾患その他

　米国小児科学会（AAP）は3月27日、米国疾病対策センター（CDC）が同日発表した「米国の小児68人に1人が自閉症スペクトラム障害と診断されている」という新データに対する声明を発表した。CDCは、このデータを自閉症と発達障害の評価ネットワークの一環として収集し、疾病率死亡率週報に掲載したもので、有病率が2年で30％増えたと報告している。
　AAPは、早期治療介入により小児の長期的な発達および社会的行動が大幅に改善することは、研究により明らかとした上で、メディカルホームと協働した自閉症スペクトラム障害の早期スクリーニング、早期診断、有効な治療介入への適時照会を支持。また、小児科診療が自閉症の小児を長期継続してケアする態勢を整えられるよう働きかけている。
　有病率増加の発表に対し、AAP会長のJames Perrin氏は「自閉症の原因理解と予防への取り組みが必要である」と述べ、AAP自閉症小委員会の議長Susan Hyman氏は「学会が小児への早期スクリーニングと特定、治療介入の照会に重点を置き、協力的なメディカルホームをサポートすることはますます重要になる」と述べている。
　APPはさらに、財政支援期間が満了する前に「自閉症対策法」（Combatting Autism Act）を再承認するよう議会に要請。他にも、保健社会福祉省と教育省が立ち上げた「Birth to 5: Watch Me Thrive（生まれてから5歳まで、元気な成長を見ててね）」プログラムにも参加。発達および行動スクリーニングを振興し、や両親、ケアする人たちを支援する。