【山梨】地方病「日本住血吸虫症」 中学生の認知度低下 終息宣言20年「世界に感染者、正しい知識を」
2017年5月2日 (火)配信毎日新聞社
大正から昭和にかけて山梨県をはじめ、国内の一部地域で猛威をふるった地方病「日本住血吸虫症」について、県内の中学生の認知度が流行期に比べて著しく低下していることが、比較統合医療学会などの調査で分かった。同学会の安川明男代表理事は「まだ感染の可能性はあり、終息までの歴史と共に正しい知識を継承すべきだ」と訴える。
日本住血吸虫症は、ミヤイリガイ(宮入貝)を中間宿主にしている日本住血吸虫の幼虫が体内に入ることで感染する。産んだ卵が血管を詰まらせ、発熱や下痢を引き起こし、死に至るケースもある。1970年代にかけて山梨県のほか広島県や福岡県などで主に流行。山梨県は96年、国内で最後に流行終息宣言を出した。
調査は終息宣言以降としては初めてで、終息宣言から20年となった昨年、甲府市など4市1町の中学生1949人を対象にアンケート方式で地方病についての知識を尋ねた。
「病原体は何か」との問いに正しく答えたのは0・26%で、61年に県が行った調査では83・9%だった。「中間宿主は何か」との問いでも2・15%と、61年の92・9%を大きく下回った。
一方、県内の成人319人に対しても同様の調査を実施。「日本住血吸虫症を知っているか」との問いに対して「知っている」と回答したのは、20~39歳で30・6%▽40~54歳で60%▽55歳以上で85・4%。流行期より前に生まれた世代と後に生まれた世代で、地方病に対する認知度に大きな差があることが浮き彫りになった。
77年以来、国内で感染者は確認されていないが、宮入貝は生息している。中国や東南アジアでは今も新たな感染者が報告されており、世界保健機関(WHO)は、2015年に世界で年間約20万人が住血吸虫症で死亡したと推定している。
県では行政や医師による予防啓発活動を通じて、住民のほとんどが正しい知識を持ち、官民一体で終息に持ち込んだ歴史がある。しかし、安川代表理事は「流行終息宣言以後は教育活動がほとんど行われていない」と指摘。「国内でもまだ感染の可能性はある。実際、世界には感染者も多く、知的財産として正しい知識を残していくべきだ」と話す。【松本光樹】
2017年5月2日 (火)配信毎日新聞社
大正から昭和にかけて山梨県をはじめ、国内の一部地域で猛威をふるった地方病「日本住血吸虫症」について、県内の中学生の認知度が流行期に比べて著しく低下していることが、比較統合医療学会などの調査で分かった。同学会の安川明男代表理事は「まだ感染の可能性はあり、終息までの歴史と共に正しい知識を継承すべきだ」と訴える。
日本住血吸虫症は、ミヤイリガイ(宮入貝)を中間宿主にしている日本住血吸虫の幼虫が体内に入ることで感染する。産んだ卵が血管を詰まらせ、発熱や下痢を引き起こし、死に至るケースもある。1970年代にかけて山梨県のほか広島県や福岡県などで主に流行。山梨県は96年、国内で最後に流行終息宣言を出した。
調査は終息宣言以降としては初めてで、終息宣言から20年となった昨年、甲府市など4市1町の中学生1949人を対象にアンケート方式で地方病についての知識を尋ねた。
「病原体は何か」との問いに正しく答えたのは0・26%で、61年に県が行った調査では83・9%だった。「中間宿主は何か」との問いでも2・15%と、61年の92・9%を大きく下回った。
一方、県内の成人319人に対しても同様の調査を実施。「日本住血吸虫症を知っているか」との問いに対して「知っている」と回答したのは、20~39歳で30・6%▽40~54歳で60%▽55歳以上で85・4%。流行期より前に生まれた世代と後に生まれた世代で、地方病に対する認知度に大きな差があることが浮き彫りになった。
77年以来、国内で感染者は確認されていないが、宮入貝は生息している。中国や東南アジアでは今も新たな感染者が報告されており、世界保健機関(WHO)は、2015年に世界で年間約20万人が住血吸虫症で死亡したと推定している。
県では行政や医師による予防啓発活動を通じて、住民のほとんどが正しい知識を持ち、官民一体で終息に持ち込んだ歴史がある。しかし、安川代表理事は「流行終息宣言以後は教育活動がほとんど行われていない」と指摘。「国内でもまだ感染の可能性はある。実際、世界には感染者も多く、知的財産として正しい知識を残していくべきだ」と話す。【松本光樹】