秋は来た
ピンクの秋の花 秋明菊
この花は、一番花
これから、咲き続けてくれる
お愉しみ･････････
陽が山に沈んだ後、残り陽に照らされた、空。
幻想的かつ、アート的
雲の流れ、言葉なし。
宍道湖が見えるね。
サルスベリが終わりになっていく。
花が終わると、種ができる。それが、蕾のようで面白い。
また、咲きそうだね。
今日の１８時の半月の月
月の光が反射せず、くっきりと写った。
スマホカメラで、こんなにきれいに、月が写ったのは初めて。
きっと時間帯がよかったかも。
下の旗はわざと、画面に入れる。どこでの月か分かるし、なんとなく、はためく旗が面白かった。
写真って、面白いな～
今日の朝の外気温は２１度、わが部屋の室温は、２４度。
びっくり
やっと、通常の秋の天気になったのか
昼１２時、外気温、２６度
室温２７度、
夕方、１７時の外気温２４度、
１９時、今の外気温度、２２度。
スマホの予報は、夜中２４日の１時は２１度
朝、７時まで２１度、午後になると２７度、夜２１時は、２３度。スマホの予報はここで終り。
ここから、どうなるか？上がるか？下がるか？晴れ太陽ありの予報だから、上がるかな？
それにしても、今日は、すがすがしく、今年初めての、気持ち良い日だった。
親が子を殺すのは、育児疲れ❔
子が親を殺すのは、虐待の反動❔
なんと、多い事か。
なんとか、防御できなかったのか❔
他人さまの家庭だから、
入っては、いけない、という、流れ❔
自分に憎悪が向けられたら怖い、逆恨みされたら、怖い。
私も確かにそう思う。
でも、その方々が、静かに憎しみを育て、殺人実行されるのは、極力避けたい。
この平和な地球と思い込んで、少数の殺人はあったとしても、戦争のような、大量殺人が起きるとは、夜な夜な思ってはいなかった。
でも、起きた
人間の実態はそうなんだと、認識を改めた、であるならば、地球上の英知の方々の力で、この実態を変えなければ、絶望的人間の実像に、何の光も感じなくなってしまう。
失望だらけの人間脳は血流も不足し、筋肉も消滅し、感情も高ぶらず、涙も出ないし、笑いもない、まるで、ゾンビ
哀しいかな、それがこれからの、人間の実態か
ナチス、ヒットラーのあの忌まわしいガス室。の、やせこけた、人間。
ヒトラーの予言の如く、現れた、現代の殺人者達。
原爆１個で、黒焦げの死体、あんな、広島長崎の再現か
政界を司るかたがたの、忌まわしい私欲の実態、保身の実態、およそ、世界平和は、来るのか
暑さいつまで
と怒ったら
今朝の室温、２４.８度
夜中は、外気温２０℃まで下がっていた。
やっと、いつもの、年相応の、気温になったか
と喜ぶのは、これあり。
寒さ対策を早急にしなければ
８０だからの体の変化を日々感じつつ、なにごとも、
OK
と、思わねば、憂鬱度
戦争が終わりますように
人間の英知が機能しますように
脳の闘争細胞が、小さくなりますように
糖尿病「ダイアベティス」 協会２２日新呼称提案
2023年9月22日 (金)配信共同通信社
糖尿病への負のイメージをなくそうと、日本糖尿病協会（東京）などが、新たな呼称の候補として英語名の「ダイアベティス」を提案する方針を固めたことが２１日、関係者への取材で分かった。今後、患者や家族らから意見を募り最終的に決め、変更の可能性もある。採用されれば通称として普及を目指す。
糖尿病の病名を巡っては、同協会が２０２１～２２年に患者１０８７人にアンケートを実施し、約８割が病名の変更を希望した。病名に「尿」が含まれることへの不快感や、怠惰な生活をしていると誤解されることなどが理由だった。
関係者によると、表記は「ダイアベティス（糖尿病）」と新旧の呼称を併記することを検討している。新呼称の提案は２２日に正式に発表する。
故人とお別れのつもりが… ひつぎ内のドライアイスで中毒死
配信
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</picture>ドライアイスをひつぎに敷き詰めた様子のイメージ＝東京都千代田区で2023年9月21日午後4時33分、阿部絢美撮影
消費者庁と国民生活センターは21日、遺体の保冷目的で使われるドライアイスが気化した二酸化炭素を吸い込んで中毒死したと疑われる事故が少なくとも3件あったと発表した。
いずれも遺体を納めたひつぎのそばで発見されていた。
両者によると、消費者安全法に基づいて事故情報を登録している2010年以降、宮城、宮崎、沖縄の3県で3人が亡くなっていた。いずれも二酸化炭素中毒が疑われるという。
宮城県では、ドライアイスを敷き詰めた棺おけの小窓を開けたそばで70代の人が意識不明の状態で見つかった。宮崎と沖縄のケースは、ふたを開けた棺おけに人が顔を突っ込んだ状態で発見された。いずれも後に死亡が確認された。
空気中の二酸化炭素濃度は約0・04％だが、3％以上になるとめまいや頭痛などを起こし、5％で呼吸困難を発症。30％で即時に意識がなくなる。無色・無臭のため、濃度が高くても気づくのが難しい。
消費者庁などの調査によると、密閉されたひつぎ内の二酸化炭素濃度は最大90％に上昇。ひつぎのふたを開けても、50分が経過するまでは30％前後に保たれるため、中をのぞき込むと危険だという。 消費者庁は、葬儀などで故人とお別れをする際、ひつぎの中に長時間顔を入れず、室内を十分に換気するよう注意を呼び掛けた。【阿部絢美】
宇和島市がタウンドクター（東京）と連携協定 市民の健康増進へ
2023年9月21日 (木)配信愛媛新聞
宇和島市は１９日、専門医らによる食生活改善事業を展開するスタートアップ企業のタウンドクター（東京）と、市民の健康維持・増進に向けた連携協定を結んだ。市民に多い高血圧の改善につなげる狙い。同社と県内自治体の協定締結は初めて。
市では、２０１８年時点で国民健康保険に加入する市民のうち、高血圧で治療中の人の割合が４０歳以上全ての年齢で県平均より高く、対策に力を入れている。
協定書によると、栄養管理や健康関連ご当地メニューの開発・普及など５項目で連携。情報通信技術（ＩＣＴ）を活用した個別栄養指導をはじめ、市が取り組む生活改善指導や考案した減塩メニューの効果検証を想定する。
市役所であった締結式で、岡原文彰市長は「市民が健康で明るく暮らせるよう力添えいただきたい」とあいさつ。同社の山上慶社長は「少しでも多くの市民に『これならできる』と思ってもらえるアドバイスをしていきたい」と述べた。
新型コロナ、大分県内の感染「エリス」が２割 対応ワクチンの接種始まる
2023年9月21日 (木)配信大分合同新聞
大分県と大分大による新型コロナウイルス感染者の調査で、県内は８月にオミクロン株派生型の「ＸＢＢ」が全体の９４％を占め、中でも感染力の強い「ＥＧ・５」（通称エリス）が２２％に上った。エリスは７月に県内で初めて確認され、感染が広がっている。２０日はエリスを含むＸＢＢに対応した新たなワクチンの接種が始まった。
県感染症対策課によると、県内１４カ所の医療機関が採取した検体を遺伝子解析した。８月は計５０件を調べ、ＸＢＢ系統が４７件（うちエリスが１１件）だった。
エリスは世界保健機関（ＷＨＯ）が「注意すべき変異株」として８月９日に指定した。他のＸＢＢ系統に比べて感染しやすいとされる。重症化の危険性が特に高いとはみられていない。
池辺淑子課長（５３）は「感染対策はこれまでと変わらず、日頃から手洗いやうがい、換気などを続けることが大事。ワクチンの接種も積極的に受けてもらいたい」と説明する。
新たなワクチンは県内１６市町が接種を始めた。姫島村は２１日、別府市は２７日から。来年３月末まで年代を問わず無料で利用できる。
大分市の接種会場の一つ、大分こども病院（同市片島）には４０～９０代の７２人が訪れた。ブースに並んで次々と注射を受けた。
同市西大道の会社役員宇佐卓也さん（４８）は「１年前に感染し、また新たに変異株が出た。重症化しないためにも早めに打とうと思った」と話した。
久我修二院長（４７）は「高齢者や基礎疾患がある人は、特に前向きに接種を考えてもらいたい」と述べた。
もう、マスクすることに、疲れた～と正直悲鳴をあげたい
予防注射はするけど、まだ、予約してな～い
今朝の室温、２８度。
考えても、どうしようもないけど、
いいかげん、まいってしまった。
もう、彼岸じゃないの
どう考えても、納得がいかない
精神がどうにかなってしまう。
もう、８０だから、いろんなことに納得してきた。
だがしかし、この天気と、放射能のゴミと、宇宙のゴミ
納得いかない
早急に手立てをしているとは思えない、この、失意。
人生山あり谷ありとか、
人生楽ありゃ、苦もあるさ
とか、思わなくちゃ、生きていけなかった、かずかずのできごと。
もう、耐久力は、星屑になっちゃったかな、この婆は
新型コロナ:コロナ対策、駆け込み決定 予備費、繰り越し常態化 ６府省１８事業は全額
2023年9月16日 (土)配信毎日新聞
会計検査院による２０２０～２１年度の新型コロナウイルス対応予備費の検査で、各省庁へ配分され、使用が決定された予備費が翌年度に全額繰り越された事業が複数見つかった。事業の必要額算出で、年度内の残り日数ではなく、１年分の経費を見込んで要求していたケースもあった。財政法の「歳出予算は翌年度に使用できない」との規定を破り、会計年度独立の原則を無視するやり方がまかり通っている。【藤渕志保】
会計検査院によると、予備費の使用決定をしながら、年度内に１円も使わず、全額を繰り越していたのは、直前の駆け込み以外も含めると、厚生労働省や経済産業省、内閣府など６府省の１８事業に広がる。実質的に翌年度に回された予備費の合計額は両年度合わせ、３兆７３１０億円にのぼる。
検査の結果、２１年３月２３日に駆け込みで予備費の使用が決まった事業４件（計１兆７６００億円）のうち、予備費１３億５０００万円が割り当てられた内閣府の「地域女性活躍推進事業（つながりサポート型）」はコロナ禍で孤立したり経済的に困窮したりした女性を支援する事業。予備費は相談窓口となるＮＰＯなどへ補助金として活用する見通しだったが、相談員の人件費を１年分と見積もるなど、積算根拠がずさんだったという。
内閣府の担当者は「３月中旬の関係閣僚会議でコロナにより影響を受けた非正規労働者に対する緊急対策の方向性が決まり要望した。（財政法の）ルールは分かっているが、年度末が迫り、困っている人もいたなかで、繰り越しはやむを得なかった」と説明した。
また、同じ２３日に使用決定した厚生労働省の「コロナに対応した自殺防止対策」では、必要な予備費の積算根拠の一つである人件費を２４０日分で計算するなど、甘い見積もりをしていた。
何らかの事情で年度内に執行できない場合は例外的に予備費を先送りすることは財政法でも認められている。予算を査定する財務省も「当時はコロナ禍でどんな予算がどれだけ必要かなどが手探り状態だった。関係者との調整に時間がかかり、年度内に執行できないことは予見しがたかったと聞いている」と話し、予備費の配分は例外的な措置にあたるとの見解を示した。
ただ、白鴎大の藤井亮二教授（予算制度）は「（内閣府のケースは）３月中旬の会議が予備費の駆け込み支出決定につながったのではないか」と指摘。「省庁は繰り越しによって翌年度も自由に使えるお金を確保でき、財務省は巨額の予備費が必要だと査定した自身の判断の妥当性を示せる」と話し、いずれの省庁にもメリットがあることが背景にあるとした。
◇既存事業費合算、検証困難
そもそも政府は、特定の政策実行を目的にした歳出を細かく積み上げて予算案をつくり、国会の審議を経て予算を繰り出すようになっている。憲法８３条は「国の財政を処理する権限は、国会の議決に基いて、これを行使しなければならない」とし、財政民主主義を掲げている。
予備費はその例外で、金額だけあらかじめ計上し、使い道は政府の閣議決定だけで決められる。当初予算の編成段階では予見しがたい災害や賠償金の支払いなどに備えるのがこれまでで、最近では年５０００億円程度の予備費を用意し、備えることが多かった。
ところがコロナ禍に見舞われて以降、先の一般の予備費に加え、２０年度の１次補正予算で１・５兆円、２次補正で１０兆円が「コロナ対策予備費」として、使途を一定の範囲に限った予備費として計上された。２１、２２年度も５兆円規模の予備費がコロナ対策とされた。そのなかで、予備費が翌年度に繰り越されたという事態が起こった。
コロナ対策の予備費は、２３年度も「原油高・物価高対策」（４兆円）、「ウクライナへの緊急対応」（１兆円）などの名目で、維持されている。
予備費の問題はそれだけではない。予備費が割り振られた省庁が当初予算や補正予算など、既存の事業費と予備費を混ぜて管理するケースが多く、合算されると区別がつきにくい。それが財源別に予算を事後検証することを困難にしている。
今回、会計検査院は、各省庁が実務用に作成した予備費の管理簿などに基づき、事業ごとの予備費の執行状況を突き止めたが、管理簿がなければ把握は難しかったとみられる。現在も巨額のコロナ対策予備費が全体としてどう使われたか、判然としていない。
白鴎大の藤井教授は「会計検査院の調査でブラックボックスだった予備費の繰り越しの多さなどが可視化されたことは意義がある」と評価する。ただ今回は、１０兆円規模のコロナ予備費の計上で、参院の決算委員会から調査要請があったことが大きいとし、「今後もここまで詳細な情報開示がなされるかは疑問だ。災害対応などを除く予備費は会計検査院の調査を義務づけるなどの仕組みづくりが必要だ」と提案した。
一橋大の佐藤主光教授（財政学）は「予備費の計上はあくまで予見できないものに限る『例外』であり、物価高対策も本来は、当初や補正予算で対応すべきもの。コロナ禍のような非常時が長く続いた場合は予備費から通常の予算に振り替える取り組みが必要だ」と指摘している。
新型コロナ 「病床確保できるか」「受診控えの恐れ」 変わらぬ感染力、医療関係者に危機感
2023年9月16日 (土)配信毎日新聞社
新型コロナ:新型コロナ 「病床確保できるか」「受診控えの恐れ」 変わらぬ感染力、医療関係者に危機感
５月に新型コロナの感染症法上の位置づけが５類へ移行してから、医療機関はコロナ患者専用の病床数を減らしてきた。補助金が減額され、通常診療への影響などを考慮したためだ。
東京医科歯科大病院（東京都文京区）はこの春から専用病床をなくし、各診療科で受け入れる態勢に切り替えた。植木穣（ゆたか）病院長補佐は「大学病院として、がんなどの患者に高度な医療を提供する必要がある」と話す。
ただ、５類移行後も新型コロナウイルスがなくなったわけではない。現在の流行の主流となっているオミクロン株の派生型「ＥＧ・５」は感染力が強い。防護服などは今も欠かせず、隔離のために空き病床も生じるので、経営的な負担が出ている。
「今後の感染の急拡大時にいかに病床を確保できるかが重要だ。だが、支援が縮小されれば、経営的に患者を受け入れられない病院も出てくるだろう」
植木病院長補佐は指摘する。コロナへの警戒感を巡って、市民と医療機関の間でギャップが広がっているとも感じている。
「一般の人の理解を得る難しさはあるが、国は医療機関への支援を来春以降も続けてほしい」
一方、５類移行前は感染者を外来で受け入れていた医療機関が約４万２０００カ所あった。政府はこれを、季節性インフルエンザの受け入れ態勢と同じ最大６万４０００カ所に増やそうとしている。だが、５類移行から約４カ月がたった今月６日時点では約４万９０００カ所にとどまっている。
感染症に詳しい国際医療福祉大の松本哲哉教授は「冬にはインフルエンザとの同時流行が想定され、医療支援の縮小は、それを乗り越えてからすべきだったのではないか。今の段階ではまだ早く、感染拡大への備えが手薄になってしまう」と危機感を募らせる。
日本感染症学会などは１３日、治療薬を自己負担させると受診控えを招くとし、公費支援の継続を求めた。松本教授も懸念を示す。
「重症化リスクがある人にはラゲブリオやパキロビッドなどの治療薬を早めに処方して、症状の悪化を防げれば、入院患者の減少が期待できる。だが、自己負担させることによって、この流れが機能しなくなるかもしれない」【寺町六花】
「長崎の鐘」永井隆博士の「謎」だった長崎行き決意した理由…未発表原稿で回想
2023年9月15日 (金)配信読売新聞
島根出身の被爆医師・永井隆博士（１９０８～５１年）は戦前、なぜ長崎行きを決意したのか――。「長崎の鐘」など多くの著書を残した永井がいきさつを書いた未発表の原稿が見つかり、研究者の間でも謎とされてきた過去の一端が明らかになった。永井は、随筆などを通じて抱いた長崎へのあこがれや、佐賀で暮らした父親の影響を挙げており、「私の人生行路のきまった瞬間だった」と回想している。（坂口祐治）
永井は、原爆で自らも大けがを負いながら、救護隊を率いて負傷者の治療に奔走。１９４９年１月に出版された「長崎の鐘」や、「この子を残して」など多くの著作を通じて被爆の実相や平和への思いを伝え、復興途上にあった長崎市民の精神的な支柱の一つとなった。ただ、永井が、なぜ縁もゆかりもない長崎に来たのかは分かっていなかった。
自筆原稿は４００字詰め原稿用紙で約５０枚。永井が一時期、理科教師をしていた神学校関係者から、永井の孫で長崎市永井隆記念館の永井徳三郎館長（５７）が預かっていた。精査の結果、これまで不明だった長崎に来た理由があるのを発見し、永井を顕彰するＮＰＯ法人「長崎 如己（にょこ）の会」会報誌の号外として一部を公開した。
原稿は「大学へ進むに 当たって私は長崎を選んだ」で始まる。その理由として「雪国に育った者は南の国へ移りたがるものだが、そのころはキリシタンもの、南蛮もの、紅毛ものと呼ばれる、長崎についての随筆や研究がさかんで（中略）おのずから長崎をあこがれる気が 起こったのであろう」と分析していた。
また、「肥前の国の美しさを父はたびたび私に語った」とも記され、一時佐賀で暮らしていた開業医の父・ 寛 さんの影響も挙げていた。永井は１９２８年、長崎医科大（現・長崎大医学部）に入学。卒業後は大学で放射線療法の研究に取り組んだ。その後、従軍先の中国で読んだカトリックの教義を記した本に感銘を受け、帰国後に改宗した。
徳三郎館長は「運命を決定づけた長崎行きについて、飾らず、率直に語っているのが印象的だ」と話している。
永井作品を研究している長崎外国語大の小西哲郎教授（５６）（キリスト教学）は「永井は長崎に移住しなければ、カトリックに改宗することも、被爆することもなかった。そうであれば、今日の永井像はなかったはずで、運命の転機となった移住に言及した原稿が発見された意義は大きい」と指摘している。
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