gucciさんのブログで「アメリカ経済は好調」とあったので、コメント欄に書き込もうと思ったのですが、過激になったので、「人力でGO]の記事にします。
■ ステルス・バブルの進行 ■
緩和的金融政策の帰結はバブルの崩壊で終わるのは歴史が証明しています。ただ、先進国の成長力が低下している為に、分かりやすいバブルが発生し難くなっている。アメリカも中間層の所得水準が低下して、サブプライムローンの様な強引な貸し付けでもしない限り資産市場の顕著なバブル化は発生しない。
一方でシェール企業に代表される様に下がり過ぎた金利でジャンク債を始め国債も含め、あらゆる債券がリスクに見合わない低金利の状態にあり、これは債券バブルと呼ぶに相応しい状況となっている。
特に原油安によってシェール企業のデフォルト率が高まっており、ジャンク債市場の崩壊は既に始まっている。それでも「大崩壊」にならないのは各国中央銀行が異例の金融緩和を継続している為で、しかしそれも限界が見え始めている。
各国中央銀行は量的緩和やマイナス金利の悪影響を警戒しているが、既にドイツ銀行を始めイタリアの大手銀行もバブルが作り出した不良債権予備軍を相当抱えており、金利上昇には耐えられない状況となっている。
仮にヨーロッパ発の金融危機が発生したとして、信用収縮が発生すれば、アメリカの銀行とて例外無くダメージを受ける。ここまでは、多くのアナリスト達も既に予測している危機。
■ 「誤魔化しの戦争」の準備は整っている ■
この後は歴史的には「誤魔化しの為の戦争」へ突入するケースが多い。
既にシリア情勢に関しては「米軍内部からロシア軍機を撃墜すべき」との強硬な発言が出始め、米軍は「誤爆」と称してシリア政府群は爆撃、その反撃としてロシアはミサイルでイスラエルや米国の特殊部隊の拠点を攻撃している。
中東有事による原油価格上昇は米シェール企業復活にも繋がる。日本はアメリカから相当高い価格でLNGを輸入する契約を結んでいるが、この価格も高いものでは無くなるのかも知れない。
アジアとて例外では無く、尖閣や南沙諸島で確実に衝突の種は撒かれている。フィリピンは敏感に米国離れを始めてリスクを低減しようとしているが、日本は次の衆議院選挙で憲法改正の是非を国民に問うのかも知れない。その前に北朝鮮がミサイルの援護射撃を活発化するのかも・・・。
問題は米軍が中国と対峙するかどうかですが、トランプならばNO。ヒラリーでも微妙・・・。クリントン家、中国大好きですから。「憲法も改正出来るし、お前ら自分達で頑張れ」と言って武器だけ売りつけそう・・。防衛費が跳ね上がっても、日銀が輪転機をクルクル。
ここで発想の転換をするならば、次なる金融危機が発生した場合、中国経済も崩壊の危険にさらされるという事。但し、中国は「徳政令」によって危機の鎮静化を図るはず。ただ、その場合、一般国民も含め国内に相当の不満が高まり、大規模暴動や共産党政権崩壊の危険が高まります。この時、不満のガス抜きに使われるのが「外敵」。尖閣や南沙諸島で有事が発生すれば、国民の目を国内から国外に逸らす事が出来る。
核の抑止力の働く現代において、戦争は地域紛争より拡大する事は在りません。大国同士はガチの戦争を出来ない。ただ、「戦争をして人が死んだ」という事実だけで「戦争状態」は１０年、２０年もの長きに渡り継続し、そして、確実に世界の枠組みを変えて行く。
という妄想に浸っています。