電通 は、競技団体、スポンサー、メディア支配
☆日本は、先進国である米国に次ぐ「スポーツ・ビジネス大国」
☆スポーツ大会の多くにも企業スポンサーがつきテレビ放映される
☆日本のスポーツ・ビジネスに黎明期から携わってきたのが電通
☆日本のスポーツ文化を発展させたが、業界を牛耳り、悪影響を与えた
有力選手を囲い込む
☆営業が大半を占める電通の中で目立つ部署
*部長、局長クラス、JOC等メジャー団体の幹部ともツーカーになる花形の職場
☆電通関係者の1人は語る
*ここが「電通スポーツ帝国」の中枢であり、これに他部署、子会社などが連携する
☆電通は野球以外でもカネを生み出せるよう業界を激変させた
*同時にアマチュアスポーツ界を札束でコントロールして狂わせてきた
☆JOCの「シンボルアスリート(SA)制度」
*五輪でメダル獲得が期待される選手の肖像権
*JOCに四年間で六億円支払うスポンサーが優先して使える制度
☆アマチュア選手の肖像権をJOCが保有しCM出演料などを得てきた
*個人の権利が拡大するにつれて批判を浴びるようになる
*代理店や、マネジメント会社と契約する選手が出てきた
*JOCの肖像権ビジネスには電通以外にも博報堂など他の代理店が関与していた
☆電通が編み出したウルトラCがSA制度だ
*肖像権自体は選手自身が保有するが、それをJOCに委託させる
*JOCも表向きは選手の自由意思ということにしている
*実際にはSA登録の取りまとめは競技団体に委ねられている
☆結果としてそれまで「コーチと選手」だつた関係は「ポスとカネづる」になった
☆「電通肖像権ビジネス」には人気選手が集まる
*SA制によって電通はJOCに「年間約10億円」(JOC関係者)を流す
*SA選手が出演するCMの出演料や制作費などはこれとは別に電通の懐に入る
五輪招致で電通に消えるカネ
☆JOCは電通スポーツ局との関係が強い
*東京五輪時代から電通はスポーツ・ビジネスに携わっていた
☆84年のロサンゼルス五輪で環境が劇的に変化した
*「初の商業五輪」と呼ばれたこの大会
*企業スポンサーをつけ、放映権料を高値で売るというビジネスモデルができた
☆電通は日本側の窓口として関与して五輪ビジネスに本格参入する
*五輪マークの使用料、スポンサー獲得、JOCOの運′営にも深く関与する
☆電通は、IOCとも関係深く、五輪招致活動も電通の独壇場となる
*16年東京五輪招致活動費(150億円)の3割が電通に随意契約で流れていた
☆その後20年東京招致活動の費用も89億円に上る
☆東京五輪招致に成功した場合
*JOCは現在の契約関係を一度リセットさせることを通達している
*自国開催ということでパイが飛躍的に大きくなる
*JOCと東京都が組織委員会を作り、改めてスポンサーを選び直す
*ここでも電通が儲けることができる
メディアと広告を牛耳る「興行主」
☆電通スポーツ局はJOCだけでなく、各競技団体とも直接繋がる
*電通は、国際大会の運営権を保有している
*日本バレーボール協会、国際バレー連盟も「電通におんぶにだっこ」
*電通と組んで「ワールドグランプリ」と銘打った試合を継続的に行っている
☆電通は代理店ではなく自らがスポーツ・イベントの興行主になる
☆電通はスポーツイベントからあらゆる面で手数料として金を抜く
☆電通は歴史的に見て日本サッカー協会と関係が深い
*日本代表の試合の放映権料を独占して取り扱う
*契約では一試合当たり1億5千万円
*サッカー協会の場合、電通との契約はサッカー協会に入る金額がまず決められる
*電通が1億5千万円に手数料を上乗せして放送局と交渉する
(「通常15%~20%」が相場だ
海外でも日本式ビジネスを
☆ワールドカップの国内放映権料の窓口は電通だ
☆電通との関係が薄いのは野球と相撲くらいだ
☆あとの競技は、多かれ少なかれ電通の影響下にあるといつてもいい
☆現在、電通はスポーツのパイを海外にも求めている
*広告代理店として中国をはじめとする海外市場に飛び出している
☆電通スポーツ局を核とする「帝国」
*日本国内の数兆円にも上るといわれるスポーツ市場から利益を生むために、
*さまざまな影響力を行使する
☆日本のスポーツマフィアなのだ
☆海外にも触手を伸ばしその牙城をさらに強固にしつつある
バドミントンの有力選手二人が裏カジノヘの出入り事件
☆所属するNTT東日本から解雇・出勤停止処分を受けた
☆バドミントンというマイナースポーツ選手までもが、2千万円という高額の報酬
☆NTTという大企業社員としての安定した地位を手にいれられるようになった
☆電通による「五輪マーケティング」の賜物である
☆電通が生みだした金を生むシステムで、多くの選手が潤っている
☆必要な教育を施すことなく好き放題させた結果
*バトミントン選手の不良行為のような形で表面化した
*電通によるスポーツ界支配の功罪といえるだろう
☆20年の東京五輪を巡るドタバタの背後でも電通は暗躍した
☆東京都の五輪担当職員は語る
*「電通でなければ五輪が動かせない」
*組織委スタッフの組織を動かしているのは電通から来たスタッフだという
☆五輪問題で森喜朗元首相が槍玉にあがる
*実際には彼は大したことはしていない
*森氏が『悪役』として目立つことで、電通の悪事は陰に隠れる
☆東京五輪に向け電通スポーツ局の我が世の春は続く
知識・意欲の向上目指し、記事を参考・引用し、自分のノートとしてブログに記載
出典内容の知識共有、出典の購読、視聴に繋がればと思いブログで紹介しました
☆記事内容ご指摘あれば、訂正・削除します
私の知識不足の為、記述に誤り不明点あると思います
詳細は、出典記事・番組・画像で確認ください
出典、『日本の聖域ザ・タブー』
この国の深淵をのぞく5(スポーツマフイア電通)
(ネットより画像引用)
☆日本は、先進国である米国に次ぐ「スポーツ・ビジネス大国」
☆スポーツ大会の多くにも企業スポンサーがつきテレビ放映される
☆日本のスポーツ・ビジネスに黎明期から携わってきたのが電通
☆日本のスポーツ文化を発展させたが、業界を牛耳り、悪影響を与えた
有力選手を囲い込む
☆営業が大半を占める電通の中で目立つ部署
*部長、局長クラス、JOC等メジャー団体の幹部ともツーカーになる花形の職場
☆電通関係者の1人は語る
*ここが「電通スポーツ帝国」の中枢であり、これに他部署、子会社などが連携する
☆電通は野球以外でもカネを生み出せるよう業界を激変させた
*同時にアマチュアスポーツ界を札束でコントロールして狂わせてきた
☆JOCの「シンボルアスリート(SA)制度」
*五輪でメダル獲得が期待される選手の肖像権
*JOCに四年間で六億円支払うスポンサーが優先して使える制度
☆アマチュア選手の肖像権をJOCが保有しCM出演料などを得てきた
*個人の権利が拡大するにつれて批判を浴びるようになる
*代理店や、マネジメント会社と契約する選手が出てきた
*JOCの肖像権ビジネスには電通以外にも博報堂など他の代理店が関与していた
☆電通が編み出したウルトラCがSA制度だ
*肖像権自体は選手自身が保有するが、それをJOCに委託させる
*JOCも表向きは選手の自由意思ということにしている
*実際にはSA登録の取りまとめは競技団体に委ねられている
☆結果としてそれまで「コーチと選手」だつた関係は「ポスとカネづる」になった
☆「電通肖像権ビジネス」には人気選手が集まる
*SA制によって電通はJOCに「年間約10億円」(JOC関係者)を流す
*SA選手が出演するCMの出演料や制作費などはこれとは別に電通の懐に入る
五輪招致で電通に消えるカネ
☆JOCは電通スポーツ局との関係が強い
*東京五輪時代から電通はスポーツ・ビジネスに携わっていた
☆84年のロサンゼルス五輪で環境が劇的に変化した
*「初の商業五輪」と呼ばれたこの大会
*企業スポンサーをつけ、放映権料を高値で売るというビジネスモデルができた
☆電通は日本側の窓口として関与して五輪ビジネスに本格参入する
*五輪マークの使用料、スポンサー獲得、JOCOの運′営にも深く関与する
☆電通は、IOCとも関係深く、五輪招致活動も電通の独壇場となる
*16年東京五輪招致活動費(150億円)の3割が電通に随意契約で流れていた
☆その後20年東京招致活動の費用も89億円に上る
☆東京五輪招致に成功した場合
*JOCは現在の契約関係を一度リセットさせることを通達している
*自国開催ということでパイが飛躍的に大きくなる
*JOCと東京都が組織委員会を作り、改めてスポンサーを選び直す
*ここでも電通が儲けることができる
メディアと広告を牛耳る「興行主」
☆電通スポーツ局はJOCだけでなく、各競技団体とも直接繋がる
*電通は、国際大会の運営権を保有している
*日本バレーボール協会、国際バレー連盟も「電通におんぶにだっこ」
*電通と組んで「ワールドグランプリ」と銘打った試合を継続的に行っている
☆電通は代理店ではなく自らがスポーツ・イベントの興行主になる
☆電通はスポーツイベントからあらゆる面で手数料として金を抜く
☆電通は歴史的に見て日本サッカー協会と関係が深い
*日本代表の試合の放映権料を独占して取り扱う
*契約では一試合当たり1億5千万円
*サッカー協会の場合、電通との契約はサッカー協会に入る金額がまず決められる
*電通が1億5千万円に手数料を上乗せして放送局と交渉する
(「通常15%~20%」が相場だ
海外でも日本式ビジネスを
☆ワールドカップの国内放映権料の窓口は電通だ
☆電通との関係が薄いのは野球と相撲くらいだ
☆あとの競技は、多かれ少なかれ電通の影響下にあるといつてもいい
☆現在、電通はスポーツのパイを海外にも求めている
*広告代理店として中国をはじめとする海外市場に飛び出している
☆電通スポーツ局を核とする「帝国」
*日本国内の数兆円にも上るといわれるスポーツ市場から利益を生むために、
*さまざまな影響力を行使する
☆日本のスポーツマフィアなのだ
☆海外にも触手を伸ばしその牙城をさらに強固にしつつある
バドミントンの有力選手二人が裏カジノヘの出入り事件
☆所属するNTT東日本から解雇・出勤停止処分を受けた
☆バドミントンというマイナースポーツ選手までもが、2千万円という高額の報酬
☆NTTという大企業社員としての安定した地位を手にいれられるようになった
☆電通による「五輪マーケティング」の賜物である
☆電通が生みだした金を生むシステムで、多くの選手が潤っている
☆必要な教育を施すことなく好き放題させた結果
*バトミントン選手の不良行為のような形で表面化した
*電通によるスポーツ界支配の功罪といえるだろう
☆20年の東京五輪を巡るドタバタの背後でも電通は暗躍した
☆東京都の五輪担当職員は語る
*「電通でなければ五輪が動かせない」
*組織委スタッフの組織を動かしているのは電通から来たスタッフだという
☆五輪問題で森喜朗元首相が槍玉にあがる
*実際には彼は大したことはしていない
*森氏が『悪役』として目立つことで、電通の悪事は陰に隠れる
☆東京五輪に向け電通スポーツ局の我が世の春は続く
知識・意欲の向上目指し、記事を参考・引用し、自分のノートとしてブログに記載
出典内容の知識共有、出典の購読、視聴に繋がればと思いブログで紹介しました
☆記事内容ご指摘あれば、訂正・削除します
私の知識不足の為、記述に誤り不明点あると思います
詳細は、出典記事・番組・画像で確認ください
出典、『日本の聖域ザ・タブー』
この国の深淵をのぞく5(スポーツマフイア電通)
(ネットより画像引用)