先程、愛読している公式サイトの【 現代ビジネス 】を見ている中、
『 新４K・８K放送、テレビ局もテレビメーカーも「やる気なし」のワケ』と見出しされた記事を見た。
過ぎし昨年の１２月１日、新４ K・８ K衛星放送がスタートした、と私は学んだのは、
今朝、ぼんやりとＮＨＫの『おはよう日本』の番組を視聴している中で、
『４ K・８ K放送を体験』と南極の情景が映し出されていた・・。
そして私は新たに各テレビ局が、本日より４ K・８ K衛星放送がスタートした、
と思い重ねながら、微苦笑してしまった・・。
我が家の居間にあるテレビは、過ぎし年の２０１１年に『地上デジタル放送』の７月２４日の実施日に伴い、
遅ればせながら、この直前の６月３日、やむなく買い改めた機器である。
構成として音の良い臨場感ある５０型に、ブルーレイディスク・ＤＶＤレコーダーを連結させ、
従来から愛用していたビデオテープ・レコーダーも再生専用として、接続した。
こうした中で、ビデオテープ、ＤＶＤ、ブルーレイディスクの映画作品とか音楽作品を
視聴したりしている。
テレビ番組は、ＮＨＫのニュース、天気情報を殆ど毎日視聴し、
これ以外は各テレビ局がドキュメンタリーで、私がよさそうと思われる番組を視聴したりしている。
私は若き頃に映画青年の真似事をして敗退した身であるが、
居間にある映画作品棚に程々あるビデオテープ、ＤＶＤ、ブルーレイディスクの作品があり、
特に古き良き２０世紀の作品をテレビを通して鑑賞している。
或いは私はあるレコード会社に勤めた為か、
音楽作品棚に程々あるビデオテープ、ＤＶＤ、ブルーレイディスクの曲があり、
特にライブ版は、その歌い手がライブを行った時代に、思いを寄せながら視聴したりしている。
このような深情の私は、現在視聴している愛機は、フルハイビジョンテレビ（約２００万画素）であり、
今回の４Kは約８２０万画素、そして8 Kは３３００万画素の高解像度で、高精細な映像が楽しめることは、
学んだりした・・。
私の所有しているデジカメは、１８００万画素ぐらいであるので、
8 Kは３３００万画素で映し出される番組は、素晴らしいと賞賛するが、
私が見たい番組は、未知のそれぞれの海外の国の風土の情景ぐらい、と思ったりしている。
しかしながら、テレビ各局は４K、8 Kに関しては、撮影、編集機材などは、巨額に設備投資し、
肝要な番組の内容は、果たしてどのようになるのか、と微苦笑したりした。
そして先程、新聞に添付されたある家電の大型店のチラシを見たりした・・。
そして４Kでチューナー内蔵型の５０型テレビは、２６万円前後、
或いは８Kでチューナー内蔵型の６０型テレビは、７５万円前後、と学んだりした。
そして私は、今のテレビでも鮮明に映るし、大切な老後資金を崩してまで、
必要かしら、と微苦笑したりした。
まもなく私は、もとより裕福層には無縁であり、
当面はテレビ局が、どのような番組を放送される内容を確認して上で、
いつの日にか決断すればよい・・と苦笑したりした。
こうした根底のひとつには、私たち夫婦の共通趣味のひとつは、国内旅行であり、幾たびに各地を遊学してきたので、
高価な新４ K・８ Kを買い求める資金があったら、私は家内と共に、未知の美しい日本を訪れ、
お互いに未知の情景に魅せられ、共感した方が、良いよねぇ・・と私は微苦笑したりした。
このように新４K・８K放送に思いを秘めている私は、
『 新４K・８K放送、テレビ局もテレビメーカーも「やる気なし」のワケ 』、
どのようなことですか、と思いながら好奇心に負けて、記事を精読してしまった。
この記事は、次世代メディア研究所所長でメディアアナリストをされている鈴木 祐司さんの寄稿文であり、
公式サイトの【 現代ビジネス 】に２０１８年１１月２９日に配信され、無断であるが転載させて頂く。
《・・新４K・８K放送、テレビ局もテレビメーカーも「やる気なし」のワケ
～ １２月１日からスタートするそのウラで ～
現在のハイビジョンを超える新映像規格と謳われる４K・８K。
その「新４K・８K衛星放送」の開始まで残すところわずかとなった――。
１２月１日からNHKと民放キー局のBS４局などで放送開始するとあって、
４K・８K衛星放送への期待感は膨れ上がっているように見える。
１１月１４日より３日間にかけて
幕張メッセで行われていたメディア＆エンターテインメント総合展示会『InterBEE2018』でも、
これを喧伝する展示やセミナーがいくつもあった。
が、実はこの直前のタイミングで、いまだ肝心の新４K・８K衛星放送に対応したテレビが
ほとんど普及していないという現実をご存じだろうか。
新放送を始める民放各局にしても、ピュア４Kと呼ばれる本来の画質を１００％活かした番組はあまり制作せず、
２Kで撮影したものをアップコンバート（高画質変換）してお茶を濁す見込みである。
このままでは１２月１日から超高精細の４K・８K衛星放送が始まるというのに、
実際はそれを見られるテレビを保有している人がほとんどいない。
そればかりか、本当の高画質番組もあまり準備されてないという暗澹たる状況になりそうなのだ・・。
この１年、総務省や内閣府の議論では、電波の有効利用が盛んに言われてきたが、
このままでは新４K・８K衛星放送の開始が「電波の無駄遣いの最たるもの」になりかねない。
いま何が起こっているのか、なぜこんなことになってしまったのか、各種データと筆者の取材から解説したい。
☆４Kテレビの普及は「目標の３分の１」という現実…
そもそも新４K・８K衛星放送については、
２０１４年９月に発表された総務省検討会の中間報告で、
普及目標とそのロードマップが示された。
これによると、４Kテレビの世帯普及率は、２０２０年の東京オリンピック時に５０％を超え、
「多くの視聴者が、市販のテレビで４K・８K番組を楽しんでいる」と明記されていた。
ところがふたを開けてみると、目標と現実には大きなギャップがあった。
中間報告が出された２０１４年、４Kテレビは９０万台の出荷が見込まれてたが、
実際には３割以下の２６万台にとどまった。
また２０１７年末までの累積目標は、１０７０万台とされていたが、
現実は３６７万台しかいかなかった。目標の３分の１である。
☆４Kテレビが「不人気」である本当の理由
なぜ４Kテレビは普及しなかったのか。
その背景には、テレビ全体の出荷量に、見誤りがあったことが挙げられる。
実は、テレビ全体の出荷量は、２０００年代には年間１０００万台近くあったのが、
２０１３年には、５３４万台に落ち込んでいた。
それなのに検討会は、２０１４年以降にこれが挽回して、
２０２０年には８２０万台まで増えると見込んだ。
もちろん現実のテレビ出荷量は、増えるどころか２０１７年まで減り続け、４２７万台となった。
もともと、家庭にあるすべてのテレビが、
「１０年サイクルで買い換えられる」と楽観視していたのが間違い。
というのも、多くの家庭が、子供部屋や寝室にあった２台目以降のテレビを買い替えなくなった。
スマホやタブレットで事足りてしまうようになり、
もはやテレビは、スマートデバイスに圧倒され始めているのである。
☆４Kテレビが「不人気」であるもう一つの理由
4Kテレビが普及しなった理由はそれだけではない。
「高画質」への需要があると踏んでいたのが、完全に思惑が外れたのも大きい。
従来の２Kに対して、４Kは４倍の画素数がある。
ただし、それはあくまでスペックの問題であって、
ユーザー側からすれば、実は画質向上のニーズは、そこまでは高くないというのが実態である。
例えば白黒からカラーテレビへの転換時には、
それまでなかった「色」がついたために、ユーザーの驚きは絶大だった。
これを満足度で４倍向上と仮定しよう。
アナログからデジタルのハイビジョンへは、テレビが薄型になったこともあり、
満足度は２倍ほど上がった。
ところが２Kと４Kの比較では、満足度はせいぜい１．２～１．３倍程度の差に留まる。
それでテレビが５～１０万円高くなるのでは、不要と思うユーザーが少なくないのである。
☆多くの４Kテレビで「４K放送が見られない」という問題
新たな４K・８K衛星放送には、さらなる「壁」もある。
これまで普及した５００万台の４K対応テレビの多くは、新放送を受信できないのだ。
新４K・８K放送を見るには、専用チューナーが必要なのだが、
これまでに普及した４K対応テレビには、チューナーが内蔵されていないものが多いためである。
新４K・８K放送を見られるようにするには、
チューナー内蔵テレビに買い替えるか、４Kチューナーを購入しなければならないのだ。
果たして、ユーザーがそこまでするニーズはあるのか。
普及を促進するための業界団体（A-PAB）が今年９月に実施した市場調査によれば、
「４Kを知っている」と答えたのは６０％、「１２月からの放送開始であることを知っている」は１８．９％。
「既存の４Kテレビでは見られないことを知っている」が２２．７％だった。
そして「ぜひ視聴したい」は１１．６％に留まった。
基本的な認知もまだまだ低いし、ニーズも決して強いとは言えない。
新放送に強烈な魅力がない限り、残り２年で目標達成するのは容易ではないだろう。
☆じつは4K・8Kにテレビ局は「やる気」がない？
ことほど左様に新４K・８K衛星放送をめぐる状況は厳しい。
しかも新サービスの牽引役のNHKを除くと、
民放キー各局には、あまり「やる気」が感じられないという事情もある。
これまでに発表されている１２～１月の編成表によれば、
放送開始の３日目からピュア４K（カメラや映像設備などが４Kに対応したシステムで制作した番組）は、
わずか１割ほどしかない。
しかも大半は、ニュース番組が占める。
果たして大枚をはたいて、受信環境を整える価値があると思うユーザーがどれほど出てくるか・・。
☆テレビ局が４K・８Kにやる気がない「本当の理由」
そもそも民放キー各局にやる気が感じられないのは、
コストに見合う収入が、見込めないという背景がある。
テレビ放送は、２０００年にＢＳデジタル放送が始まり、今や一定程度見られるようになっている。
例えばＧ帯（夜７～１０時）視聴率で見ると、テレビ放送全体の視聴率は６０％ほどだが、
ＢＳはその１割程度となっている。
こうした視聴実態を前提に、民放キー局系のＢＳ局が得ている広告収入は、
２０１７年度で８２０億円。
これは地上波テレビの総広告収入の５％弱だ。
４Ｋ衛星放送は、この広告市場を前提にスタートする。
仮に１０年後のＧ帯視聴率で、新放送が全体の５％を占めるようになったとしても、
収入は、地上波の２％未満かも知れない。
つまり、４Ｋ放送を行ってもＢＳ１局あたり４０億円程度の広告収入しか
得られないかも知れないのだ。
これでは衛星経由の伝送費用と、ピュア４Ｋのオリジナル番組を制作し続けるコストは、とても捻出できない。
そう考えると、ここからオリジナルの４Ｋ番組が大半を占める状況というのは
当分ないだろうということが見えてくる。
テレビ局からすれば、現行の２Ｋ番組を４Ｋにアップコンバートするか、
地上あるいは既存ＢＳと同じ番組で、しばらくはお茶を濁すことになるだろう。
☆テレビメーカーもあまり積極的ではない…
そもそも新メディアの普及というのは、受信端末とサービス内容の好循環が前提だ。
ところが今回の新４Ｋ・８Ｋ衛星放送の場合は、放送内容は前述の通り期待できない。
中でも日テレは今年１２月ではなく、来年１２月のスタートと１年遅らせたほどである。
４Ｋ衛星放送が、ビジネスにならないと見切ったからだろう。
そもそも同局は、ＢＳデジタル放送が始まった際にも、番組にお金をかけない、
つまり見てもらう努力をしない“死んだふり”作戦で、余計な出費を抑えていた。
怪しからんと思う人もいたが、民間企業としては経営を厳しく検討した当然の判断といえる。
では、受信機を作るテレビメーカーはどうか。
実はこちらも市場での購買意欲が強くないことを知っているので、積極的ではない。
放送開始までにチューナー内蔵テレビを出したのは３社だけ。
パナソニックやソニーなどは、来年以降の出荷と様子見を決め込んでいる。
放送局の言い分は、「受信機が普及していないので、積極的になれない」。
逆にメーカーは、「放送が期待できない」ので、チューナー内蔵テレビは一部の機種に限られる。
鶏と卵のジレンマがおきているのである。
☆岐路に立つ放送業界
以上のように、視聴者・テレビ局・メーカーと、新放送に関わる３大柱が前向きになっていない。
では何故、かくもムリ筋の話が国策となってしまったのか。
なぜ“放送の高度化”を進めたのかについて、筆者は当時の総務省高官に取材したことがある。
その回答は、「日本経済の活性化に資する」だった。
第２次安倍内閣の時、アベノミクスと呼ばれた経済政策が掲げられた。
これに沿った政策を、各省庁は求められていた。
そこで総務省は、４Ｋ・８Ｋという世界最先端の放送を起爆剤に、経済波及効果を高めようとしたのである。
未来の「地上４Ｋ放送」すら流行らない可能性がある
ところが放送事業者の中には、「それがＢＳでは成功しない」と喝破していた経営者もいた。
それでも方針に従わざるを得ないのは、
「２０２０年代に始まるであろう“地上４Ｋ放送”で、周波数を確保するため」だった。
つまり将来の大きな利権のために、
成功しないとわかっているＢＳでの新放送を飲まざるを得なかったのである。
だからＢＳでの損失を最小限にとどめるために、無駄な支出は極力しないというのが、
「２Ｋ→４Ｋのアップコン」という答えだったのである。
ただし将来の地上４Ｋ放送が、大きな利権になるかは怪しい。
生活者のネット利用時間は、どんどん増えている。
例えば博報堂ＤＹメディアパートナーズの調査では、
ネット利用時間の国民平均は、テレビ利用時間の１．４倍に達している。
特に２０代男性では４倍、２０代女性でも２倍以上、４０代男性でも２倍と、
若年層では、明らかに明暗が分かれている。
この傾向は、今後もどんどん進んでいくだろう。
２０２０年代半ば以降に、ゼロから始まる地上４Ｋ放送は、
遅すぎるスタートで、成長の余地はあまりない可能性がある。
確かにテレビ放送は１９５３年に始まって以降、６５年の長きに渡って許認可事業として成長してきた。
ところがデジタル技術の進化により、政官業の緊密な関係を築くだけでは対応できない、
まったく異なる環境に晒され始めている。
長年の習性で、許認可事業を過大視するのも理解できなくはない。
ただし今後もその延長上で、どこまでビジネスが伸びるのかは、冷静な判断が必要だ。
総務省が掲げた「２０２０年の状況」を、もはや実現するのは困難だ。
総務省幹部も、「５年後、１０年後を予測するのは難しい」と吐露するほど、
デジタル技術の進化は早く、生活者の情報消費行動は変化している。
放送事業者は“過去から現在まで”の延長上に、未来があるとは思わないほうが良い。
まったく異なる今後に向けて、自らの想像力と実行力で切り拓いて行けるか否かが、
これからの“勝負の分かれ目”を決する時代になったといえる。
注）記事の原文に、あえて改行を多くした。
今回、次世代メディア研究所所長でメディアアナリストをされている鈴木 祐司さんの寄稿文を読み、
新４K・８K放送に関しての数多くの難題を学び、やがて色々と克服する課題を学び、
それぞれ担当される御方の重責は、大変ですよねぇ、と無力な私は微苦笑してしまった・・。
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