原左都子エッセイ集

時事等の社会問題から何気ない日常の出来事まで幅広くテーマを取り上げ、自己のオピニオンを綴り公開します。

大学院への道程

2008年02月26日 | 自己実現
 先週末より国公立大学の2次試験が始まり、今年の中高大学受験もいよいよ終盤を迎えている。
 この国公立大学の2次試験が始まると、マスメディアでは毎年示し合わせたかのように必ず東京本郷にあるT大学からの中継受験生インタビュー映像を放映する。他大学からの中継でもよさそうなものだがあれはどういう魂胆なのか、毎年首をかしげる私であるが…。
 
 さて、かく言うこの私もその東京本郷の国立T大学を目指したことがある。ただし私が目指したのは、T大学大学院の方であるが。


 私は大学院修士課程を修了し、「経営法学修士」を取得している。 大学院へ進学したのが34歳の時、修了して修士号を取得したのが36歳の時の話である。

 そもそもなぜ大学院進学を志したのかというと、(おこがましい話なので小さい声で言うが)学者志望であったためだ。勉強好きな人間なもので…。今となってはその夢は跡形もなくはかなく消え去っているが…。

 第一志望は東京都国立(くにたち)市にある国立(こくりつ)H大学大学院法学研究科であった。そして、上記の国立T大学大学院法学研究科にもチャレンジしようと企て、願書も入手し、T大学の大学生協で大学院入試の過去問も仕入れてきていた。 加えて、安全パイとして在籍公立大学の大学院も受験した。(誤解のないように言っておくが、国公立にこだわったのは、勤労学生の身として学費負担を少しでも少なく抑えたいためである。現在では国公立と私立の学費の格差は縮まってきているが、当時はまだ2~3倍の格差があった。)

 結果だけを先に言うと、悪戦苦闘し疲労困憊した割には、合格して進学したのは在籍公立大学の大学院である。

 現在では大学院の社会人入試が一般的であるが、私は30歳代半ばにして一般入試での大学院チャレンジであった。一般入試であるからには当然ながら専門学科数科目の論述試験と専門英語の試験がある。これらの勉強量たるや膨大なものである。
 前回の記事では資格取得について記述したが、私は入学試験、資格試験、就職試験等々、我が人生においておびただしい数の試験を受験してきている。 その中で、この大学院一般入試の受験が最高にハードだったように思う。30歳代半ばという年齢的な事情もあったのに加え、単身の勤労学生と言う立場、それに大学在学中のため卒論とも平行しての受験勉強でもあるし…。 加えて、大学院ばかりはどうしても現役合格しなければやる気が萎えてしまい再受験は考えられないことは予測でき、もう大学院の門をくぐることは一生ないであろうことを見通して、一発合格に賭けていたからである。
  
 あらかじめ言うが、結局T大学大学院法学研究科の受験は断念した。なぜならば、ここは専門学科試験の一科目として“民事訴訟法”が必修であったためだ。元々私は民事訴訟法の学習が手薄であった。これ一科目のためにその他科目の勉強時間のロスを回避するための受験断念であった。 ただ、後で得た情報であるがT大学大学院は他大学院より入学定員が多いため、意外と入りやすいという噂もある。受験だけでもしておけばよかったかな、と多少悔やまれる。

 さて、まずは第一志望の国立H大学大学院法学研究科の受験だ。
 専門科目が民法(総則、物件、債権)から2題、商法(総則、商行為、会社法、手形小切手法)から2題、そして法学専門英語の試験であった。すべて論述式である。民法、商法に関しては山が当たればある程度点数が取れると見込んでいた。その山は当たらずとも遠からじであるのだが、B4用紙が埋まらない…。何とか難儀して8割くらい書ける問題とどうしても5割程しか埋まらない問題と…。手ごたえがつかめない。 英語ははっきり言ってボロボロ状態…。これでは合格する訳がないのだが、 案の定、 落ちた。

 となると、残っているのは在籍大学大学院のみである。元々、在籍大学の大学院への進学は有利であると言われている。なぜならば、試験問題作成委員が大学教官であるため、その教官の授業を履修しているからだ。講義ノートをチェックしておくだけでもある程度点数が取れる。在籍大学大学院は経営学研究科の経営法学コースであったため、専門試験科目は経営学と商法、それに専門英語であった。今だから言うが、経営学と商法は山が大当たりでおそらく満点に近い解答ができたと思う。これに対し、英語はどういう訳か難易度がH大学よりもさらに高くこれまたボロボロの出来だったので、英語で落ちたかと冷や汗ものだった。何とか合格はゲットした。(後で聞いたのだが、英語は受験生の誰一人として出来ていなかったらしい。)

 という訳で、半年後には在籍大学の大学院へ晴れて入学できたといういきさつである。 

 (大学院での学業や修士論文の制作活動については、またの機会に触れることにしよう。) 
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