「その水になじめない魚だけが、その水について考え続ける」

　久しぶりに、朝日新聞「書評」ページより引用しよう。

　本日引用するのは、2024.03.16付朝日新聞「書評」ページより、頭木弘樹著「口の立つやつが勝つってことでいいのか」に対する朝日新聞編集委員・長沢美津子氏による「弱さとは世界に敏感になること」と題する書評である。

　早速以下に、引用させて頂こう。

　記者としての自分は、「うまく言えないことの中にこそ、真実がある」という始まりから、うなだれてしまった。　「言葉にできない人の方が魅力的」と続いて、もう降参だ。

　言葉にしないと始まらないのが記者。　聞いて書くことで、かろうじて世の中に立たせてもらってきた。　言葉を持っている人に出会った日、まいてくる幸せよ。　なのに「言語化できないことがある」と語る著者に、圧倒的な説得力がある。

　「能力が正当に評価されないのは、いいことではない」が、「能力の高さだけで人が評価されるのはおかしい」との指摘もけっこうこたえた。　人を見た目で判断してしまうときと同じように、そこに「ためらい」がほしいと。（中略）

　著者は20歳で難病を発症し、入退院を繰り返す生活を13年続けた。　交代の無い病人という時間を文学に救われて、とりわけカフカの見事な後ろ向き思想を身近にした。　筋金入りと言っていいかもしれない。

　アリクイの映像を見て、食べられるアリに肩入れする。　もう嫌だと投げ出す人に美しさを見る。　「弱さとは、より敏感に世界を感じることでもある」ときっぱり記す。

　音読してしまったくだりが「その水になじめない魚だけが、その水について考えつづける」。　新しい季節に押し出されていく自分へのはなむけとしたい。

　（以上、朝日新聞「書評」ページより一部を引用したもの。）

　原左都子自身について、振り返ってみよう。

　御覧の如く私は日々、社会問題等々に関する自己の身勝手なオピニオンを好き放題綴り世に公開し続けている。

　それを開始して既に17年余りの年月が流れている。　５０代初頭頃から始めたその活動だが。　７０代に近づこうとしている現在尚、終わりを知らない原左都子のオピニオンブログ公開の実態だ。

　その行動の原点こそが、まさに表題に掲げた「その水になじめない魚だけが、その水について考え続ける」状態である事実を実感させられる思いだ…

　要するにこの原左都子とは、いつまで経っても幾つになっても「社会になじめていない人種」ではないのかと、自己診断するふしもあるのだ。

　それだからこそ日々様々な社会問題に注目しては、くとくとと自己のオピニオンを綴り公開することにより、そんな偏りのある自己の人格を何とか正当化せんと“悪あがき”を繰り返す日々のようにも振り返る。

　

　この私、 幼少時代よりさほど「口の立つ（弁の立つ）」人種ではない。

　一時高校教師などをして、生徒の前で偉そうに授業をしたりもしたが。

　決して弁の立つ人間でないとの自覚がある私は、とにかく培ってきた学問力と“生徒可愛さ”で教師業を全うしたものである！！

　まあ、そんな我が特質でもある“一生懸命さ”が生徒に訴えるものがあったとも言えそうだが…　

　とにかく 私め原左都子が「社会問題」に関心を持ち続けるであろう事実は、今後も特段の努力無くして続くことだろう。

　そんな私であるが故に、“さほど口が立たない "原左都子が綴り公開するオピニオンブログ「原左都子エッセイ集」は 今後共安泰であることでしょう！！

　

米国大統領選にみる 民主政治が独裁に転換する危機

　本日のエッセイは、2024.03.13付朝日新聞　「時事小言」　千葉大学特任教授、国際政治学者・藤原帰一氏による「『もしトラ』危ぶまれる法の支配　権力集中 民主主義の自滅」より。

　以下に、一部を引用させて頂こう。

　もしもトランプになったら（「もしトラ」）とか、ほぼトランプで決まった（「ほぼトラ」などという言葉がマスメディアに広がっている。トランプ前大統領再選が避けることのできない天変地異のように語られている。　（途中大幅略）

　２０１６年にトランプが米国大統領選に当選した頃、我が国では安倍晋三首相がトランプの懐に飛び込むかのようにつながりを強めたため、トランプが大統領でも日米関係は大丈夫だという安心が広がった。

　私達が民主主義と呼ぶ秩序は法の支配を基礎とする自由主義と、市民の政治参加を基礎とする民主主義が、互いに緊張をはらみつつ結び付いた政治秩序である。　ここで選挙によって選ばれた政治指導者が、選挙に夜校則を取り払って政治権力の集中を試みた場合、自由主義と法の支配は退き、民主主義の名の下で強権的支配が生まれてしまう。（途中大幅略）

　カナダの哲学者チャールズ・テイラーは、憲法の下で多民族社会の政治統合を試みてきた米国のナショナリズムと白人優位の政治に変る危機を見据えていた。

　立憲的秩序の中核は法の支配と政治権力の規制であり、その秩序が民族有意を基礎とするものに変われば計力制限が弱まることが避けられない。　ここに民主政治が独裁に転換する危機が生まれる。

　問題は、権力集中を受け入れるばかりか積極的に支持する国民がいることだ。トランプは複数の刑事訴追と民事提訴を受けながらそれらの裁判を魔女狩りだと呼び、検察官や裁判官を名指しで非難している。　戯画的なほど法の支配を無視する存在だが、そのトランプに投票する人は実在する。　自由主義と法の支配を排除する政治指導者に付き従う国民が、ハーメルンの笛吹き男に従うように、自ら望んで自分たちの自由を放棄するのである。

　トランプだけでなく、ロシアのプーチン大統領も選挙で選ばれた。　現在に近づく程選挙は形骸化し、獄死したナワリヌイを筆頭にプーチンに対抗する候補は排除された。　既に民主政治と呼べないが、プーチンを指示するロシア国民はぞんざいする。

　イスラエルのネタニヤフ首相も選挙で選ばれた。　国内の支持が弱まり、政治維持が難しくなったなかでガザ攻撃が展開された。　（途中大幅略）

　自由主義を排除すれば民主主義は自滅する。　「もしトラ」などと観測するだけでは状況追随に終わってしまう。　政治権力の監視と法の支配がいまほど求められる時はない。

　（以上、朝日新聞記事より一部を引用したもの。）

　原左都子の（あくまでもド素人考えの）私見に入ろう。

　米国大統領選が今年１１月に迫っている。

　これ程までに選挙が近づいた現在に至って、共和党で立候補した若手女性候補が所詮トランプに勝てないのを理由に敗退してしまった。

　（私見としては、せめてあの女性候補には是非とも闘い続けて欲しかったものだが、米国世論はトランプ・バイデン二者対決に既に固まってしまっていたようだ。）

　その実態が何故なのか、どうしても理解に苦しむ私だが。

　とにかく、米国民はトランプ・バイデン対決を期待しているとしか捉えようが無い現実だ。

　

　超大国のUSAであり、私が住む小国・日本の選挙のようには簡単にはいかないのであろうことも理解出来なくは無いが…

　それにしても、犯罪者として刑事・民事共々訴追され続けているトランプ氏を支持し続ける米国民の何とも多い事！！

　上記に藤原先生が書かれている通り、法の支配を排除する政治支配者であるトランプ氏を、真に支持する国民が多数実在するとの米国の実情のようである…

　

　最後に私事だが。

　我が亭主が言うには、「この米国内大統領選情勢が選挙期である今年１１月までに変わることはあり得ない。　その代わり、次期選挙時（2028年実施のようだが）までにはトランプ・バイデンに変る大統領候補人材が育ち、選挙に打って出るのではなかろうか？？」　とのこと。

　せめて、それに期待したいものだ…　

　

戦争の原因の多くはエネルギーやその資源をめぐって起きたらしい

　我が郷里出身大学ご出身者の中で一番の業績を立ち上げ、そして更なる業績を上げようと志されている人物は、2014年にノーベル賞物理学賞を受賞された 現在米カリフォルニア大学特別教授の中村修二氏であると、私は昔から大いに評価申し上げている。

　その中村教授が、現在核融合発電の実現に取り組んでおられるらしい。

　2024.03.09付朝日新聞記事「核融合で起業『平和つなげたい』」を、以下に要約引用しよう。

　中村教授が、8日朝日新聞のインタビューに応じ、「戦争につながるエネルギー問題を解決できる。核融合で平和につなげたい」と強調。　30年の実現を目標に、年内にも国内で実証実験を始めるという。

　青色発光ダイオード（LED）を発明した中村氏は22年、レーザーを使った核融合を目指す新会社を米国で設立。　学生時代から核融合実現が夢だったという中村氏の企業のきっかけの一つがロシアにウクライナ侵攻だったという。　

　核融合は太陽の内部と似た反応で原子核の融合を起こす。　実現できれば、燃料１グラムで石油８トンを燃やしたのと同等のエネルギーが得られる。

　「戦争の原因の多くはエネルギーやその資源をめぐって起きた。ふんだんにあれば防ぐことができるはずだ」

　世界人口増や、急成長する人工知能（AI）による電力逼迫にも応えることを目指すと強調。　これまでに、50億円超の投資が集まっているという。　（中略）

　核分裂が続く原子力発電と異なり、核融合はレーザーを止めれば反応が止まるため「非常に安全」だと話す。

　ただ、発電炉の実現には数千億円規模の資金が必要だとする。

　「日本の製造業の技術は素晴らしく、十分な資金があれば核融合は実現可能だと考えている」と話す。

　（以上、朝日新聞記事より一部を要約引用したもの。）

　大学以降 同郷の中村修二教授の事は、当然ながらノーベル賞ご授章のずっと以前より存じ上げている。

 

　ここで、ウィキペディアより中村修二氏に関する郷里にての若かりし時代の情報を以下に引用させていただこう。　

　

　中村 修二、1954年（昭和29年）5月22日 ）は、電子工学を専門とする技術者、研究者。徳島大学博士（工学）。日亜化学時代の1993年に世界に先駆けて実用的な高輝度青色発光ダイオードを開発し、その発明により赤﨑勇・天野浩とともに2014年のノーベル物理学賞を受賞した。2005年までは日本国籍であったが、その後アメリカ国籍を取得している。

　日亜化学工業開発部主幹研究員、同社 窒化物半導体研究所 所長を経て、2000年よりカリフォルニア大学サンタバーバラ校（UCSB）教授。科学技術振興機構のERATO中村不均一結晶プロジェクトの研究統括を務めるとともに]、大学発ベンチャー「SORAA」も立ち上げた。中村を中心としたUCSBの研究グループは、2007年に世界初の無極性青紫半導体レーザーを実現した。2014年文化功労者、文化勲章受章。2017年、日本工業大学特別栄誉教授。

　　来歴

　徳島大学時代

　大学進学にあたり中村は理論物理や数学を志していたが、教師から「食えんから」と言われて工学部に変更したという。徳島大学工学部に進学し、学科は物理学に近い電子工学科を選択する。下宿で専門書を読み耽るとともに、哲学の思索にも時間を割いたという。3年生の時に後に妻となる教育学部の同級生の女性と出会い、交際を始めている。

　3年生では当時助教授であった福井萬壽夫の固体物性の授業に面白さを感じ、中村は材料物性に興味を持つ。卒業研究では同分野の教授である多田修の研究室に所属。多田は実験装置の手作りを重視しており、中村は旋盤や溶接などものづくりの経験を積む。

　中村はトップクラスの成績で学部を卒業後、同大学大学院工学研究科修士課程に進学。また、大学院1年生の時に結婚し、修了時には子供もいた。

　（以上、ウィキペディアより中村修二氏の大学院時代までの経歴を転載。）

　そうだったんだ。

　この原左都子は中村修二氏より１歳若いが、ほぼ同時期に私は郷里同大学の医学部に入学している。

　ただし医学部（及び歯学部、薬学部）と工学部では県内のキャンパス位置が異なるため、残念ながら私は在学中にただの一度も中村修二氏にお会いする機会は無かったようだ…

　

　余談だが。

　徳島大学工学部と教育学部（その後教育学部は別大学として独立し、現在では徳島大学は理系総合大学として特化し更なる発展を遂げ続けている）が存在した常三島キャンパスへは、「情報処理実習」にて夏季に２週間程集中講座を受講しに行ったなあ。　あるいは、土曜夜に常三島キャンパスにて開催されたダンパ（ダンスパーティー）には足繁く通いましたよ！！！😵 😷 

　話題が大幅にズレたことをお詫びします…

　今思えば、ノーベル賞受賞者であられる中村修二氏とほぼ同時期にかの過疎地大学に通っていた事実が。

　身勝手ながら、嬉しくもあるなあ～～～　😁 😜 　

我が国の６５歳以上単身高齢女性の4割が貧困にあえいでいるらしい…

　日本女性関連エッセイが続くが。

　本日取り上げるのは、65歳以上高齢女性に関する話題だ。

　早速 2024.03.08付朝日新聞記事「単身の高齢女性４割貧困　男性より14ポイント高く」より、以下に一部を引用しよう。

　65歳以上の一人暮らしの女性の相対貧困率が、44.1％にのぼることが分かった。　貧困問題を研究する都立大学・阿部教授が、１月末に発表した。

　

　高齢期は働いて得る所得が減るか無くなることが多く、男女とも貧困リスクが高い。　また単身世帯は、他に稼ぎ手や年金受け手がいる夫婦世帯より貧困に陥りやすい。　ただ、同じ「高齢」「単身」でも男性の貧困率は３０％で、女性と１４％の開きがある。

　高齢女性の婚姻状況別貧困率をみると、既婚の13%に対し、未婚は43%、離婚は43%、死別は32%。　死別には遺族年金による一定の下支えがある。　（途中大幅略）

　厚労省は昨年初めて、統計表の中で男女別と年齢層別の数値を出した。

　厚労省とは別に総務省が全国家計構造調査（19年)に基づいて出す相対的貧困率でも、65歳以上の単身女性は35%、男性は28%となっている。

　20年の国勢調査によると、高齢単身世帯は672万人で、３分の２の約441万人を女性が占める。　40年には高齢単身女性は約540万人に達すると推計する。　このままでは、この層の貧困問題がさらに悪化する恐れがある。

　（以上、朝日新聞記事より一部を要約引用したもの。）

　

　既に高齢者域に達している原左都子としても、他人事ではない話題だ。

　私の場合は、単身世帯ではなく現在は亭主と２人暮らしの身だが。

　過去に離婚を考慮した機会が何度かあったものだ。😝 

　その際に一番に脳裏を巡るのは、はやり“カネ勘定”だったなあ。😅 

　この私、子ども時代から“カネ勘定”が得意な子で、親からもらう小遣いをこっそり溜め込んでは一人ほくそえみつつ…　

　高校生時代には小遣いも高額となるため、数十万円単位に達した暁には一人で近所の郵便局へ出掛けて「郵便貯金通帳」を作成したものだ。（参考だが、当時は子供｟とはいえども年齢制限はあったのだろうが｠でも単身で通帳が作れた時代だった。しかも当時の郵貯、利息が8%程あった記憶がある！？）　

　医学部を卒業して就職のために上京する際には、その通帳残高が既に100万円を超えていた記憶もある。

　上京後は新聞の金融欄を熟読しつつ、利息が高額である貸付信託「ビッグ」に貯蓄を入れ替えたり等々の努力も重ねながら。　

　長き独身時代は職（医学、教職等々）が安定して稼ぎが多かったため、更に貯蓄額を増殖させつつ。

　30歳時に単独購入した首都圏マンションの月々の支払いも滞りなく。

　40歳近くの晩婚時には、かなりの資産と共に亭主に嫁いだものだ。

　既に全額支払いを終えていた私自身所有のマンション物件は、婚姻後は賃貸物件として運用し月々の賃料も当然ながら我が収入源となった。　

　（20年間賃貸運営した我がマンション物件は５０代終盤期に転売した。　当然ながら売却益はすべて私のものだ。😁 ）

　まあそんなこんなで、原左都子の場合は今後もしも亭主と離婚（あるいは早死に）する事態となったとて、食うに困らない老後が送れるだろうと予測しているが。

　それにしても、世の高齢女性達の貧困問題は深刻だろう。

　どうして若き頃から女であろうが何であろうが、自分の身を削ってでも働きカネを稼いでおかなかったのか？？　　と、私など不可思議ではあるものの。

　無いものはしょうがないねえ。

　もし未だ健康体を維持しているのならば、身を削って働いてもよいだろう。

　ただし、貧困者程早くから身体に瑕疵を抱えているものでもあろうし…

　困った世の中だ…

日本女性の法的保護は世界７３位と主要先進国では最大の男女格差があるらしい

　冒頭表題に関して、2024.03.06付朝日新聞記事「女性の法的保護 日本は73位 世界銀行発表 DVやセクハラ巡り未整備」より以下に引用しよう。

　世界銀行は４日、190か国・地域の法制度が男性に与える権利を100としたとき、女性は平均64.2%しか法的な保護を受けられていないとする報告書を発表した。　国・地方別では日本の格差は72.5％と世界3位で、主要先進国では最大の男女格差を法制度上許している。　

　例年は「職場」「賃金」「結婚」「起業」など８分野の法制度の充実具合で評価するが、今年は「暴力からの安全」「保育へのアクセス」という２分野も加わった。　（中略）

　日本の場合、男女間の賃金格差や起業時の男女差別の是正など、長年の課題に十分な改善がみえないことも低評価につながった。

　日本を含む経済協力開発機構（OECD）加盟の高所得国34か国平均は84,9%で、日本を大きく上回った。

　（以上、朝日新聞記事より一部を引用したもの。）

　ここで、原左都子自身の事例を述べることとしよう。

　私の場合は最初の就職時は郷里医学部卒業直後に上京し、某医学関係企業へ医学関連国家資格取得者として医学専門社員の立場で入社した身だ。

　その身にして男女差別があるすべもなく、入社直後から専門性の高い医学関連業務に励んできた。

　２０代半ばになり 同年代女性が“寿退社”で次々と退社する中、未だ専門職員として頑張っていたのだが。　２７歳の時に職場係長に任命され 男性社員も多い中、係のトップの立場で専門職に励んだものだ。

　２９歳を迎えた春に、今度は「教育課主任」として本社へ迎え入れられて、その立場で新たな業務に励んだものである。

　この医学関連企業に於いては男女間の賃金格差などみじんも無い中、私は恵まれた立場で医学業務に励めたものと、今でも振り返る事が可能だ。

　時が流れ ２度目の大学卒業後 高校教諭に任命された時にも、何らの男女差別も無い中充実した日々を送り、高齢出産後退職に至った。

　その後 娘幼稚園時代に、朝日新聞紙面より自主応募した「理化学研究所」の研究実験担当者として採用された。

　特段の男女差別は無い、と言うよりも単独で実験を担当する業務であったために、各種の意味合いで何らの差別扱いも受けることなく業務に励めたものだ。

　報酬に関して言えば、（過去の医学職や教職と比較すると）決して高額とは言えなかったが。　とにかく我が医学専門力を十二分に活かせた職種だった。

　という訳で、私の場合は「医学」「教職」と自己が築き上げて来た専門力を活かせる業務に恵まれ続けたお陰で、特段の男女差別をも経験せずに済んでいるのだが…

　確かにニュース報道等々で、日本女性が職場での「賃金格差」や「起業時の男女差別」に差別待遇を受けているとの話題をよく耳にする日常だ。

　私自身が経験した「医学」や「教育」分野に於いては、元々その専門力を自身が確実に身に付けていさえすれば、後々何らの「差別」待遇に遭うはずもないのだが…

　その他の職種（例えば「文系」分野等々）の経験が皆無の私に取っては、むしろ、その職場差別の実態が分かりにくくもある。

　

　これ、どうなのだろう？？

　例えば 事務作業員等々の「文系職種」にも、何らかの職務段階を設けてそれをクリアして上位をゲットしたならば、男女かかわりなく平等待遇とする。　等々の「階級制度」を取り入れてはどうか？？　などとの素人考えが巡るのだが…

　日本の世界順位の程は、二の次でいいとして。

　とにかく職場で働く女性達が、意味不明の差別を受け続ける事態は是非とも改善したいものだ。