ドーピング疑惑のロシア陸上、リオ五輪出場停止か？隠蔽見返りで選手に金銭要求

世界陸上に激震。ロシア陸上界が国を挙げてドーピングしていたのではないかとの疑いです。ドーピングを認め、関係者を処分し反ドーピング態勢を確立できなければリオデジャネイロ五輪は参加出来ません。真相解明が急がれます。そうした世界陸上界を暗くするニュースの中２０２０年の東京五輪・パラリンピックで、世田谷区は、米国選手団のキャンプ地として、区内のスポーツ施設が使用されることになったと発表しました。区と日米それぞれのオリンピック委員会が合意し、１３日に締結式が開かれる。都内で、出場国のキャンプ地が決まったのは初めて。区によると、キャンプに使われるのは世田谷区立大蔵運動場と、隣接する大蔵第二運動場の２か所。用賀、祖師ヶ谷大蔵近くでアメリカ陸上のトップアスリート達を見れるのは陸上を目指す少年少女には特に刺激でサインを求めて殺到するでしょう。筆者は代わりにサインを取りに行かされそうです

以下コピー 世界反ドーピング機関（ＷＡＤＡ）の第三者委員会は９日、ロシアの陸上界で組織的なドーピングが横行していると認定し、同国を出場停止とするなどの処分を国際陸連に勧告した。反ドーピング態勢が改善されなければ来年のリオデジャネイロ五輪に出場できない可能性が出てきた。

　２０１２年ロンドン五輪女子８００メートル金メダルのマリヤ・サビノワを含む５選手は永久資格停止処分が適当とした。

　報告書によると、昨年２月にロシアで行われたソチ冬季五輪から同機関の責任者を務めているグリゴリー・ロドチェンコフ氏らが、組織的ドーピングの中心的役割を担っていた。その一方で、陽性反応を隠蔽する見返りとして選手に金銭を要求していたとされる。また、ＷＡＤＡの調査員が、この検査機関で現地調査を行う直前の昨年１２月、１４１７点の検体を破棄したことを、同氏も認めている。

独立委は、ビタリー・ムトコ・スポーツ相ら政府による反ドーピング機関や検査機関への圧力、治安機関の関与などを報告。さらに、コーチや医師らによるドーピング指南も行われていたという。

報告書では、公認検査機関とは別の「第２検査機関」が存在したことも指摘。モスクワ市が運営する機関で、その存在は一般には知られておらず、陽性反応を示した検体を破棄し、事前に陰性と判定された検体をＷＡＤＡの公認機関に送って陽性を隠す役割も担った。