「オックスフォード大10年～20年後、約47%の人の仕事がなくなる大胆予想」

格差が開きすぎ資本主義の終焉すら語られていますが、今後10年～20年で社会は劇的に変化しそうです。こんな激動で面白い世の中、若くないからと悲観し、傍観などしていられません。オックスフォード大学のオズボーン准教授の予想では約半数の仕事が自動化されてしまう。そうなると時流に乗った事業は拡大する。年相応に「本物の教養」を身につけ、仮説を組み立て、事業を行うことは楽しい。人生、天命に気づいた時がバースデーなのです。

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少し前。オックスフォード大学のオズボーン准教授がこんな大胆な予測を発表。大きな話題になりました。

 この調査では、技術の進歩がめざましい勢いで進んでいる機械。その機械による自動化のよって、どのぐらい人間の仕事が奪われてしまうのか、ということが分析されたのです。その結果、今後10年～20年ほどで約47%の仕事が自動化されるリスクが高い。そんな結論が出たのです。

 すでに価値が大きく下がっている仕事がある…

ということがわかったのです。しかも、これから、さらに価値が大きく下がってしまうということも。

１．仕事の価値を大きく下げる原因：供給過剰

この供給過剰がどんどん進んでいっている仕事の具体例としては、柔道整復師や整体師などのいわゆる治療家の仕事があります。

 接骨院の数は2002年には25,975店舗だったのですが、2012年には42,431店舗に急増。10年で1.6倍になってます（厚生労働省：平成 24 年衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況より）。これは、コンビニ最大手３社のセブン・イレブン、ローソン、ファミリーマートの店舗数の合計41,085店舗よりも多い数です。しかも、これは接骨院だけの数で、整体院なども含めると10万店舗を超えるのではないか、ともいわれるほど急増しているのです。びっくりですよね。

 美容室や歯科医院もコンビニよりも多く、供給過多に陥っていて治療家とほとんど同じような状況にあります。

他にも、いわゆる士業と呼ばれている先生の方々にも仕事も供給過剰の波が襲ってきています。たとえば、、、

 

• 公認会計士は、2000年には、16656人でしたが、2014年には、33977人と2倍以上に増えていますし…
• 行政書士は、2005年～2014年の間に37,607人から44,057人に増加
• 社会保険労務士は、10年で26,460人（2005年）から38,878人（2014年）と1.46倍に…
• 税理士も、10年で69,243人（2005年）から74,501人（2014年）
• 司法書士は、2006年から2015年の間に、18,509人から21,658人まで増えています…

 こんな風に軒並み資格者の数が大きく増加しているのです。しかも、この勢いはまだまだ止まりそうもありません。そうなってくると、ますます供給過剰が進み、仕事の価値が大きく下がってくることになるでしょう。

２．仕事の価値を大きく下げる原因：技術革新

２つ目は技術革新です。

 技術革新は、インターネットの技術が発達したことで現れたGoogleやYahoo、楽天、Amazonなど、数々のスター企業が誕生した、いい面が強調されがちです。ですが、その反面、多くの人から仕事を奪ってしまう一面もあるのです。

そして、技術革新が起きて仕事が大きく減ってしまう危険性が高まっているものに製造業があります。製造工程のロボット化が進んでいけば、人ではなくロボットが仕事をすることになりますので。

 あとは、Webデザイナーも、Htmlやプログラミングがわからなくてもホームページを作れるWixやJimdoのようなWebサービスが登場。これから、さらに技術が発達していくと「ホームページが作れる」ということ自体の価値は低くなってきて、高度なデザインなどの付加価値をつけていかなければ、厳しくなってくる可能性が高くなってくるでしょう。

 翻訳業の世界では、Gengoなどの格安サービスが登場し価格破壊を起こしつつありますが、Google翻訳に代表される自動翻訳機の技術が発達していることを考えると、追い打ちをかけるように、技術革新の波が襲ってくる可能性は高いでしょう。

 ３．仕事の価値を大きく下げる原因：消費者の行動の変化

 ３つ目は、消費者の行動の変化です。

 この消費者の行動の変化で影響を受けているのが小売店です。どんな行動の変化があったかというと、ネットを使ってすぐに全国で一番安いお店をすぐに探すことができるようになったことです。

Amazonの影響で、お店を構えている書店が2000年から2013年までの間に、21,495件あった書店が14,241件にまで減少してしまいました（約3分の1がなくなってしまいました。すごいですよね。。。）。さらに、ネットで簡単にニュースがチェックできることから、若者の新聞離れに歯止めがきかないといわれている新聞業界。新聞業界の総売上は2005年から2013年の間に5,198億円の減少。10年弱の間に21.5%の売上がなくなっていることになります・・・