2008年の金融危機を予見したルービニ・マクロ・アソシエーツのヌリエル・ルービニ最高経営責任者(CEO)は、米経済について、金利上昇と債務負担増の下で、深刻なリセッション(景気後退)に向かいつつあると述べ、景気下降が浅いと予想するのは妄想だと警告した。
「ドクター・ドゥーム(破滅論者)」の異名を取るルービニ氏は25日、ブルームバーグテレビジョンの番組で、「深刻なリセッションと深刻な債務・金融危機にわれわれが直面しようとする多くの理由が存在する。これが短く浅いものになるという見解は全くの妄想だ」と語った。
ルービニ氏は新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)に起因する借入比率の高さに特に言及し、スタグフレーション(景気停滞下の物価上昇)にもかかわらず債務比率が低かった1970年代とは状況が異なるとの認識を示した。
「スタグフレーションを誘発する負の複合的な供給ショックに加え、借入比率も歴史的高水準にある。これまでのリセッションは過去2回のように大規模な金融緩和と財政拡大があったが、今回は金融政策の引き締めでリセッションに突入しようとしており、財政出動の余裕もない」と同氏は指摘した。
ルービニ氏はその上で、「スタグフレーションと深刻な債務危機が同時に発生し、70年代やGFC(世界的金融危機)後より悪くなる恐れがある」と予測した。
唯、現実の投資は予想通りにはいかず一般投資家が値動きが激しい相場で利益を出せるかは微妙で余裕資金以外では、手出ししない方がよいでしょう。
米国株空売り、弱気派に打撃、金融危機時以上の守り姿勢が裏目
過去50年間で最悪の上半期だった株式市場が、ここに来て空売り勢の修羅場と化している。
1S&P500種株価指数が上昇し出し、株式弱気派はその2倍近い損失を抱えたとみられている。S&P500構成銘柄の約98%が上昇し、2018年12月以来の広範な上げとなった。ゴールドマン・サックス・グループが算出する空売り銘柄の指数は5.5%上昇し、弱気派は損切りの買い戻しを迫られた。この指数は7月これまでに16%高と、空売り勢にとって単月ベースで21年1月以来最悪となりそうだ。
ドル高が落ち着き、欧州のエネルギー危機も和らぐ兆しが見えるなど、株式相場の下げ圧力には一服感が出てきた。株価の反発は、バンク・オブ・アメリカ(BofA)の月次ファンドマネジャー調査で投資家がリスク資産へのエクスポージャーを世界金融危機時よりもさらに引き下げたことが判明した日に重なった。
ソコロ・アセット・マネジメントの最高投資責任者(CIO)、マーク・フリーマン氏は、株価上昇の根底には、投資家の過度なリスク回避がある可能性が高いとみる。「ファンドマネジャーはさらなる株安を見越して持ち高をかなりディフェンシブに傾けており、相場上昇の場合、市場全体のパフォーマンスを下回るリスクに直面している」と指摘。「空売りがパフォーマンス悪化につながっており、買いの持ち高が足りないために買い戻しを迫られている」と話した。