「忘れられた進化論の父」ウォーレス没後１００周年 進化論と霊魂の存在は両立する

「忘れられた進化論の父」ウォーレス没後100周年　進化論と霊魂の存在は両立する
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=5561

進化論の父とされてきたのはダーウィンだが、実はもう一人の「父」としてアルフレッド・ウォーレス（1823〜1913）がいる。ダーウィンより先に自然選択を理論化した論文を執筆した科学者だ。ウォーレス没後100周年にあたる今年、イギリス自然史博物館が「Wallace100」と題した記念イベントを開き、彼の業績を再評価しようという機運が高まっている。

このイベントではウォーレス関連の展示が行われるほか、定期的に講義やトークイベントを開催。また、インターネット上では、ウォーレスがやり取りした手紙の中で現存する4000通以上が全文公開されている。

同館の館長でウォーレスの専門家であるジョージ・ベッカローニ氏は「ウォーレスのめざましい業績は、現代では生前ほど正当に評価されておらず、ダーウィンの業績のせいで影が薄くなっている」として、開催中のイベントが「ウォーレスがダーウィンの影から自由になる」きっかけになると語っている。

ウォーレスは、南米や東南アジアで生物の採集や研究をするかたわら、進化論についての自説を手紙に書き、イギリスにいるダーウィンに送っていた。ダーウィンは1858年、ウォーレスから送られた論文を、ウォーレスに無断で「共著」として学会に発表した。翌年発表した『種の起源』が有名になったために進化論はダーウィンの手柄とされてしまった。
しかし、ダーウィンの進化論には不十分な点がある。サルが自然淘汰によって偶然進化し、人間になるというなら、進化の途上の「中間種」がいないのはなぜか。また、人間とサルでは、高度な精神能力や言語の習得能力などで大きな差があるが、自然選択によってこれほど高度な能力が生まれるとは説明がつかない。

これに対し、ウォーレスは心霊研究家でもあり、各地の降霊会に参加する中で霊魂の存在を認めていた。彼は、人間と動物の違いは宿っている魂の違いであり、進化には神などの創造者が介在すると理解していた。

ウォーレスの例から、神や魂の存在と科学理論とは十分両立することが分かる。生物学を突き詰めていくと、「生物の創造」という根源的な問いに行き当たる。その問いに答えるためには、生命の本質が霊魂であることを無視してはならないだろう。（晴）

【関連記事】
2012年6月号記事 ダーウィン進化論の終わり──神と宇宙から見た「種の起源」
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2012年12月10日付本欄 【海外メディア】ニューヨークタイムズが進化論をゴリ押し?
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=5265

戦わずして尖閣諸島を我が物にする中国の戦略に騙されるな

戦わずして尖閣諸島を我がものにする中国の戦略に騙されるな

◆習近平氏による尖閣奪取対日工作が始まった！

昨年9月、胡錦濤政権下で、日本の尖閣国有化前、対日工作の大方針を策定しています。

その方針は3つ、(1)持久戦、(2)外交戦、(3)経済戦を展開です。

その際に、対日工作調整委員会を設置、そのトップに指名されたのが習近平総書記です。(2012/11/2 産経「『尖閣』共同管理へ定期協議要求 対日工作トップに習近平氏指名」)

◆鳩山、山口、村山、加藤……日本の売国政治家を利用した外交工作

中国が仕掛ける対日工作は「尖閣海域での中国公船の常態化」であり、「持久戦」に持ち込んでいることは、ニュースで報じられている通りです。

また、「外交戦」では、日本の「尖閣諸島に領有権問題は存在しない」という立場を突き崩す政治家工作が次々と打たれています。

1月16日、中国の招きに応じて訪中した鳩山元首相は、中国側の要人と会談、「尖閣諸島が係争地であるとの認識」を示し、尖閣に領土問題は存在するという中国の立場を後押しするために利用されています。

また、公明党・山口代表が与党幹部として、21日の香港のフェニックステレビで、尖閣諸島の領有権について「容易に解決できないとすれば、将来の知恵に任せることは一つの賢明な判断だ」と述べ、「尖閣棚上げ論」に言及しました。(参照[HRPニュースファイル529]安倍政権を蝕む寄生虫――自民は即刻、売国政党・公明党と連立を解消せよ！)

さらに28日、村山元首相、加藤紘一元自民党幹事長を、尖閣が中国領であることを象徴する「釣魚台迎賓館」へ招き、その席で「対話と協議を通じて、コントロールしながら解決の手段を探ることが急務だ」と日本側に対話の重要性を働き掛けています。(1/29 時事)

鳩山、山口、村山、加藤といった親中売国奴議員達は、習近平氏の「尖閣工作」の走狗(使いっ走り)として、日本の内側から中国の侵略を手引きしていると言えます。

自民党は即刻、売国政党である公明党とは即刻、連立を解消しなければ、安倍政権は内側から中国に蝕まれていくことは避けられません。

◆中国の「対話戦略」に騙されるな！

昨年11月、中国は尖閣諸島をめぐって領有権争いが存在することを日本政府に認めさせた後、尖閣周辺海域の「共同管理などを話し合う定期協議を求める対日外交方針」を固めました。(2012/11/2 産経)

中国の対話に応じ、日台中の「尖閣共同管理」を日本が受け入れれば、「尖閣に領土問題は存在していた」ことを認めることになります。

これは、「尖閣には領土問題が存在しない」という日本の立場を崩す結果になります。

中国が言う、日台中の「尖閣共同管理」は、台湾は中国のものという前提と、共同管理の名目で尖閣海域で中国の公船常態化を正当化させる口実となります。

そもそも、尖閣諸島は当初より「日本固有の領土」であり、中国に「共同管理」を言われる筋合いなど全くありません。

南シナ海でなされて来たように、「共同管理」は中国による尖閣諸島実効支配の第一歩であることを見抜くべきです。安倍政権は断じて応じてはなりません！

中国は持久戦に持ち込み、尖閣海域を自国の海と化し、「戦わずして勝つ戦略」を目指していることを忘れてはなりません。(文責・佐々木勝浩)

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【海外論壇】米紙ハッキングと歴史問題の意外な関係 「情報時代版の中華思想」は世界の敵

【海外論壇】米紙ハッキングと歴史問題の以外な関係　「情報時代版の中華思想」は世界の敵
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=5560

米紙が中国からサイバー攻撃を受けていた問題で、今度はウォールストリート・ジャーナル紙が中国側からハッキングを受けていたことを明らかにした。同紙を発行するダウ・ジョーンズ社は声明で、「ネットワークへの侵入は、中国に関する報道の監視が目的」と指摘している。すでに被害を明らかにしているニューヨーク・タイムズ紙のほかに、経済・金融情報を扱うブルームバーグ通信も標的になっていたと見られる。

中国国内の厳しいインターネット検閲は有名だが、国境を超えて、世界的に報道の自由が脅かされないか懸念されるところだ。米外交問題評議会のアダム・シーガル上級研究員は、国際問題専門誌フォーリン・ポリシー（電子版）に「ハッキング人民共和国」と題する論文を寄稿し、「国際的な政治の議論を操作したいという（中国の）願望」が明らかになったと論じている。

中国の姿勢の背景には、共産党幹部の腐敗などを暴く海外報道が、国内で頻発する市民の暴動を助長しかねないという恐怖心が見え隠れする。その一方で、中国が世界の中心だという中華思想に基づくものだと指摘する専門家もいる。1月13日付で、核拡散問題などを扱うブログ「ニュー・パラダイムス・フォーラム」に寄稿した、米ハドソン研究所のクリストファー・フォード上級研究員だ。

彼は昨年11月、中国のシンクタンクや軍関係者と交流する北京でのフォーラムに参加したが、そこでの中国側との議論は平行線だったという。フォード氏は、南シナ海での領土問題や朝鮮戦争、日本の教科書問題など、歴史やニュースをめぐる事実認識に極めて大きな隔たりがあり、「人民解放軍側の参加者の目的は、未来志向の『相互理解』の議論を始める前に、彼らの考える歴史的事実を全員に受け入れさせることのようだった」と述べている。

日本の教科書問題などは明らかな内政干渉だが、フォード氏によれば、出席した軍高官はこう正当化した。「他国の内政問題であっても、これらの問題が中国に影響する以上、要求を突き付けても内政干渉にはあたらない」。フォード氏は、他国での報道に過敏に反応する中国側の姿勢を「情報時代版の中華思想」と呼び、「ここに、（本誌注・物理的ではなく）思想的な帝国主義が見てとれる。それは、中国に関する各国の議論をコントロールすることこそ、中国の戦略目標であることを物語っている」と結論付けている。

信教の自由、表現の自由など、人間としての基本的な自由を認めない軍事独裁国家・中国の体制をこのままにしておけば、近いうちに世界の自由が脅かされることになる。中国共産党の独裁体制を解体することこそ、各国が共有すべき戦略的目標であり、正義である。（呉）

【関連記事】
2013年2月1日付本欄 NYT紙に中国からサイバー攻撃 「中国は情報公開で体制が崩壊する」
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2013年2月1日付本欄 中国の脅威に知らんぷり ハーバードの学者は本当に世界一の頭脳か
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