●知能の遺伝規定性 双生児比較法、家系調査法、さらには、異なる年令集団の変化を経年（縦断）的に調査するコホ－ト分析などの科学的な研究手法によって、心の諸特性についての遺伝規定性がどの程度あるかを同定しようとする試みが数多くなされてきているが、知能に限らず決着がついたものはないと言ってよい。 それだけに、これまでさまざまな研究や問題提起が、その時々の社会情勢や時代思潮を反映しながら、なされてきた。 その代表的なものを挙げると、一つは、１９３３年ナチス・ドイツによる、ゴールトンの優生学を復活させる形でのユダヤ人虐殺の悲劇がある。 近年では、１９６９年のジェンセン（A.R.Jensen）の１２２ページの大論文での主張「IQの分散のうち、遺伝による分散は、８割を占める」「社会階層や人種による差は、遺伝的な差異によるところが大きい」「環境は遺伝的素質を発現させる低い閾値的な役割しか果たさない」が、公民権法は成立した（１９６４年）とは言え、人種差別問題で苦悩していた当時のアメリカにおいて、ジャーナリズムも巻き込んでの大論争を引き起こした。 いずれのケースでも、知的基盤能力の一つである知能が遺伝的に規定されているとすることで、差別の固定化、そして、教育的処遇を通しての差別の拡大へと突き進んでしまう危険性を含んでいることは注意する必要がある。かといって、遺伝の影響を過少視するのも、事態を見誤る可能性がある。
